論文・プレプリント

Heba Mousa Mousa Hikal, Ayman Abdalla Mohammed Abubakr, Asaad Mubarak Hussien Musa +2

本研究はマレーシアの組織におけるサステナビリティ監査機能が透明性と企業説明責任を向上させる役割を検討。独立した監査と優れたESG開示に正の相関があることをPLS分析で確認。監査頻度の増加が環境持続可能性と組織の透明性を高め、大企業ほど監査を実施。AIやブロックチェーン活用による監査効率化とコスト削減を提案。

Saleh Mohammed Mashehdul Islam

本研究は、企業の成熟度（企業年齢とライフサイクル段階）がESG開示と企業価値の関連をどのように調整するかを調査。バングラデシュの上場非金融企業86社のパネルデータを用いた分析の結果、ESG開示は企業価値と正の関連があるが、この関係は企業成熟度によって有意に調整される。若い企業ではESG透明性の価値関連性が強い一方、成熟企業ではその効果が減少する。これは、成長段階に応じたESG評価の必要性を示唆している。

Dr. Sulaiman Sabo, Dr. Sadiya Ahmed Almustapha

本研究は、ナイジェリアの上場銀行における外部監査人の属性（監査法人規模、監査任期、監査報酬）がサステナビリティ報告に与える影響を調査。2015～2024年のデータを用いたOLS回帰分析の結果、監査品質の向上がサステナビリティ開示の質と信頼性を有意に高めることを示した。

Larysa Antoniuk, Yuliia Strilchuk, Vladyslav Lavreniuk +3

ウクライナの主要銀行におけるESG実践の成熟度を評価する枠組みを提案。情報開示内容と年次報告書の用語頻度分析に基づくスコアリング手法を用い、ほとんどの銀行が低・中程度の成熟度にあることを示した。外国資本・国有銀行が優れ、資産規模との相関は見られなかった。規制支援の重要性を強調し、新興市場への応用可能性を示唆。

null Arka Nurafna Oktaviandy Wibowo, null Dwi Koerniawati

本研究は、インドネシアの食品大手IndofoodにおけるESG報告が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を2020-2024年のデータで分析。ESG開示は企業価値に有意な正の効果（β=0.018）を持ち、その中でも社会（S）要素の影響が最大であることを示した。ESGスコアは期間中に56.3%から78.9%へ改善し、モデルの説明力は87.3%と高い。

Gaurika Gupta

本稿はESG投資の歴史、主要フレームワーク（UN PRI、GRI、SASB）、地域別採用動向を概観し、財務パフォーマンスやリスク緩和への影響を検討。一貫性のない格付手法やグリーンウォッシュなどの課題も指摘し、標準化された指標と開示規制の必要性を論じる。

Chiara Leggerini, Martina Percuoco, Irene Ricciardi +1

本研究は、循環経済（CE）開示がESGパフォーマンスの向上につながるのか、それともグリーンウォッシングのための象徴的行為かを検証。欧州1247社のデータ分析により、CE開示とESGパフォーマンスの正の関連を確認。外部監査はエネルギー・排出開示の効果を強化するが、水関連開示では効果を弱める可能性があり、状況に応じた保証戦略の重要性を示唆。

Catarina Cepeda, Albertina Paula Monteiro, Amélia Silva +1

本研究は、欧州の大企業におけるサステナビリティ報告の実践とESGパフォーマンスとの関係を分析した。Refinitivデータを用いた分析の結果、ESGスコアは比較的安定しており、社会的側面が環境・ガバナンスよりも高い評価を得ていた。SDGsの開示は期間中に大幅に増加し、特にSDG 3（健康）、SDG 1（貧困削減）、SDG 4（教育）が頻繁に報告された。また、女性取締役の増加やCSR委員会の設立など、企業統治の改善も見られた。

Esraa Esam Alharasis, Sajead Mowafaq Alshdaifat, Noor Hidayah Ab Aziz

本研究は、湾岸協力理事会（GCC）6カ国の非金融上場企業319社を対象に、CEOの特性（交代、兼任、性別）がESG開示に与える影響を分析。政治的つながりがCEO特性とESG開示の関係を弱める調整効果を持つことを発見。資源依存理論とアッパー・エシュロン理論を統合し、新興国におけるESG実践の理解に貢献。

Nitin Jain

本研究は、取締役会における女性の比率が環境開示と社会開示のバランスに与える影響を分析。2016～2022年のS&P500企業のパネルデータを用いた結果、女性取締役の増加は相対的に環境開示を強化するが、その効果は逓減する。また、取締役会の規模が大きいとこの効果が弱まる一方、取締役の年齢は影響しない。

Priskila Sinaga, Arthur Simanjuntak, Farida Sagala +1

本研究は、インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業67社を対象に、ESG開示が企業価値（Tobin's Q、PBV、PER）に与える影響を分析した。GRI基準に基づくESG開示指数を用いた定量分析の結果、ESG開示は企業価値に有意な正の影響を与えることが示された。分析期間は2021〜2023年。

Nicolò, Giuseppe, Raimo, Nicola, Rella, Angela +1

Google Vision APIを用いてMSCI Europe指数構成企業279社の2023年度非財務報告書におけるESG関連画像を分析。環境画像が最多で、視覚的ESG開示の増加が負債コスト低減と関連することを発見。視覚的コミュニケーションが資本市場での透明性シグナルとして機能することを示唆。

Gupta, Gauri, Joshi, Rinki, Vaishali

本研究は2016～2024年のESG報告と企業業績に関する文献を計量書誌学的に分析。共著、共引用、書誌結合などの手法で知的構造を可視化し、ESG開示と戦略目標の収束や課題を明らかにした。業界別指標や縦断研究の必要性を指摘。

Sununta Nophet, Titaporn Sincharoonsak

本研究は、タイ証券取引所上場企業におけるESG指標が企業価値、業績、破産リスク、投資家の意思決定に与える影響を定性調査で分析した。インタビューと文書分析の結果、ESG実践は戦略的資産として認識され、企業の評判やステークホルダーの信頼を高め、長期的価値創造につながることが示された。課題として、報告基準の不統一やESGリテラシーの不足が指摘された。

Driana Leniwati, Lamin K. Drammeh

本研究は、ガンビアの国有企業（SOE）におけるESG報告の準備態勢を評価。NAWECを事例に、質的ケーススタディと3次元枠組み（能力・コンプライアンス・信頼性）を用いて分析。制度的制約が報告の質を低下させ、利害関係者の信頼を損なうことを明らかにした。

Peter Chi Wan Yip, Elvy Pang, Tommy Tat Keung Yu

本研究は、香港ハンセン指数構成企業83社のESG開示と財務パフォーマンスの関係を2019～2024年のパネルデータで分析。社会的パフォーマンスは業種横断的に安定している一方、環境パフォーマンスはばらつきが大きく、セクター固有のESG標準化の必要性を示唆。商業セクターが最高のROAを達成。

IBRAHIM, Kamaluddeen Funsho Adisa, NDU, Mercy

本研究は、ナイジェリア取引所グループのプレミアムボード上場企業を対象に、サステナビリティ開示（ESG）が利益操作に与える影響を分析。環境開示は利益操作を抑制する一方、社会開示は逆に促進する結果を示した。ガバナンス開示は有意な影響なし。規制当局への示唆として、社会開示の枠組み見直しと第三者検証の必要性を提言。

Singh, Simranpreet

この研究は、インドにおける国際貿易法と国内法制度が企業のESG実践に与える影響を分析。WTO協定や自由貿易協定、インドの貿易政策を調査し、持続可能性に関する法的枠組みの課題を指摘。より統合されたアプローチの必要性を提言。

Valentina Minutiello, Patrizia Tettamanzi, Michael Murgolo

本研究は、イタリア北部の196社の製造業中小企業を対象に、サステナビリティ採用とESG開示の促進要因を探索的に分析した。混合手法とPLS-SEMを用いた結果、企業の信念がリーダーの個人属性や企業特性よりも戦略に強く影響すること、持続可能性会計ツールの活用やパンデミックが移行を加速したことが明らかになった。中小企業向けの支援策に政策インプリケーションを提供する。

North American Academic Research

東アフリカ共同体（EAC）の公開企業を対象に、コーポレートガバナンスが環境・社会（E&S）スコアに与える影響を分析。取締役会の独立性や女性比率、サステナビリティ委員会の設置がスコア向上に寄与する一方、CEOの二重性や集中所有は負の効果を持つ。ケニアとルワンダでの規制改革が効果を強めており、ESG開示義務化の重要性を示唆。