論文・プレプリント

Ortega, Gerson Rivera, Bermudez, Lorena Suarez, Camargo, Luis Ramirez +2

コロンビア・ラグアヒラを対象に、余剰風力電力活用型と専用風力発電によるグリーン水素生産を20年分の気象データで技術経済比較した。余剰電力をゼロコストと仮定するとLCOHは€1.5〜2.2/kgと魅力的だが、LCOEで評価すると€3.6〜3.9/kgに上昇し便益は負に転じる。専用風力（314MW）はLCOH €2.6/kgでより競争力があり、余剰電力型は現実的仮定下では政策支援が必要と結論づける。

Bikinga, Wendpanga

SiC・GaNなどワイドバンドギャップ素子を用いた高速スイッチングに対応するため、冷却系を統合したモジュラー3Dパッケージを設計・試作した研究。チップ配置の最適化と熱界面の削減により、寄生インダクタンスを低減しつつ体積・質量あたりの電力密度向上を狙う。電磁・熱シミュレーションと実測で性能を評価し、ハイブリッド車向け48V-12kW三相インバータの設計指針と試作機を示した。

Silva, Caio Cesar Amorim

本論文は、超急速EV充電ステーション（約1,000kW級）の配電網への大量導入が系統の運用限界に与える影響を評価し、受容能力（ホスティングキャパシティ）を算出する手法を提示する。PythonとOpenDSSを用いた決定論的手法を、ブラジルのポソス・デ・カルダス市とUFJF大学キャンパスの2事例に適用した。さらに太陽光発電がEV統合にどう寄与するかを検討し、ピーク負荷・ピーク発電時の最も厳しい条件で結果を示した。

Hunt, Julian David, Zakeri, Behnam, de Barros, Alexandre Giulietti +5

深海の浮力を利用した新規蓄エネルギー技術（BEST）を提案する論文。深いほど多くのエネルギーを貯蔵でき、週単位の蓄電サイクルを電池と補完できる。貯蔵コストは50〜100USD/kWh、設備コストは4,000〜8,000USD/kWと試算され、水素圧縮への応用も可能とする。

Villanueva Panocca, Hennry Gonzalo

蓄電池（BESS）の初期投資回収のため、周波数調整などのアンシラリーサービスを単独または積み重ね（スタッカブル）で提供する際の最適配置・容量を、財務・技術・運用の多目的で決定する手法を提案。PJMの周波数調整市場を前提に、240ノードの実配電系統をOpenDSSとPythonで評価し、パレート最適解をk-means++でクラスタリングして代表解を抽出した。結果、最適容量はサービス依存で3000kWh/750kWが最多、配置は三相不平衡の…

Staudt, Philipp, Rausch, Benjamin, Weinhardt, Christof

ドイツの送電系統混雑を解消するための再給電（レッドスパッチ）に関する2015〜2017年の公開データセット。混雑前の発電停止と混雑後の発電増加を記録し、系統運用者ごとの再給電パターンや理由、方向、平均出力、総電力量などを含む。ドイツのTSOが公開した原データをそのまま収録したもので、再給電利用の要因分析に資する。

Nguyen, Emma, Olivier, Pierre, Péra, Marie-Cécile +3

再エネ由来のグリーン水素製造に向け、商用55kWのPEM水電解装置を過酷なオンオフ・変動負荷条件下で運転し、柔軟性・効率・耐久性への影響を実験的に評価した。既存の標準化試験プロトコルを本ケース向けに適応し、間欠運転が性能指標に与える定量的影響を明らかにする。パイロット規模での実証データは希少であり、系統連系型水素製造の設計・運用に有用な知見を提供する。

Nguyen, Emma, Olivier, Pierre, Pera, Marie-Cécile +3

再エネの間欠性に対応するため、市販55kWのPEM水電解装置を動的なオンオフ・変動負荷条件下で運転し、柔軟性・効率・耐久性への影響を実験的に評価した。既存の標準化試験プロトコルを本ケース向けに適応し、間欠運転に敏感な主要性能指標への定量的影響を明らかにした。パイロット規模での実証データは希少であり、グリーン水素システム設計に有用な知見を提供する。

Santamarta, Juan Carlos, García Gil, A., Expósito Martín, María del Cristo +6

カナリア諸島の9つの観光施設が従来型熱生産から浅層地熱エネルギー（SGE）システムへ転換した事例を分析。超低温地域熱供給・冷房マイクロネットワークにより、各施設で年平均374MWhの省エネ、69,235€のコスト削減、280tCO2の削減を達成。火山性島嶼における観光由来の冷暖房需要に対し、経済・エネルギー・環境面での優位性を実証した。

Huber, Julian, Klempp, Nikolai, Becker, Jens +1

ドイツの28社における2014年と2018年の15分単位の電力消費データセット。電力会社が請求目的で収集したデータを基に、夏時間の不整合を調整。SINTEGプログラムの一環として公開され、エネルギー転換研究や需要予測、負荷分析に活用可能。

Barnes, AP, Miller, G A, Bowen, J M +8

スコットランド政府の2045年ネットゼロ目標に向け、2032年までに農業排出を2018年比31%削減する必要がある。本報告は専門家知見・文献・特許調査により、家畜メタン抑制飼料添加物、リモートセンシング、藻類由来単一細胞タンパク質など86の新技術を特定し、評価基準で絞り込んだ。限界削減費用曲線では捉えられていない技術を対象とし、20年視野で実装可能性を検討している。

Taufik, Taufik, Nurwarsito, Heru, Bury, Tyler +1

ネット・ゼロ・エネルギー住宅(NZEH)に向け、ハイブリッドAC/DC方式と従来AC方式の住宅電気システムをMATLAB/Simulinkで定常効率比較した研究。120V/60Hzと230V/50Hzの両規格で12モデルを構築し、PV・蓄電池・変換器・線路抵抗を考慮。DC負荷が約1.5〜2.0kW以下の場合、ハイブリッド方式は変換段数削減により4〜11%高い効率を示すが、高DC負荷では48Vバス銅損で優位性が縮小し、60V化で損失低減と…

Sadeghibakhtiar, Elaheh, Naeimi, Afshin, Behbahaninia, Ali +1

系統連系住宅建物を対象に、太陽光パネルと風力タービンからなるハイブリッド再生可能エネルギーシステムを提案し、遺伝的アルゴリズムで最適サイズを導出した。風速・日射量・電力需要を1年間15分間隔で計測し、PV面積148.5m²、風車定格1.5kW、タワー高20mが最適と判明。20年間の総システムコストは42,218ユーロとなる。

Dyah Ayu Kartika Sari, Fransisco Danang Wijaya, Husni Rois Ali

インドネシア最外縁のエンガノ島では、ディーゼル発電（PLTD）の燃料費高騰とCO2排出が課題となっている。本研究はPV・ディーゼル・蓄電池を組み合わせたハイブリッド構成をHOMER等で最適化し、PV1,005kW・ディーゼル250kW・蓄電池594台の構成がNPC約317億ルピア、COE約1,999ルピア/kWhで最も経済的と示した。再エネ比率91%を達成し、環境持続性も高い。

Kolo, Isa, Brown, Christopher S., Falcone, Gioia +1

既存の地熱探査井（NSCDGB）を深層ボアホール熱交換器（DBHE）として転用する可能性を、OpenGeoSysによる数値モデリングで検討した研究。均質・不均質モデルを比較し、922m深度で50kWの熱負荷が25年間維持可能で、COP4.33のヒートポンプ併用時には隣接建物の熱需要の最大72%を賄えることを示した。地層の不均質性の影響は小さく、既存井の有効活用が脱炭素熱供給のコスト・リスク低減に寄与しうることを示唆する。

Seungju Choi, Fabrizio Ferri, Daniele Macciocchi

ESG格付が企業の実態と無関係に機械的に変化した場合のファンド投資家の反応を準実験で分析。格付上昇時にESGファンドの組入確率は上昇するが、既存保有銘柄の比率は時価総額加重のため変化しない。アクティブESGファンドでも選別効果が見られ、資源制約がスクリーニング能力を妨げる可能性を示す。商業的ESG格付に基づくパッシブ運用は実態を反映しない配分を招きうる。

Ioana Teodora Mitu, Mirela Panait, Ștefan Iacob

EU加盟の中東欧6カ国を対象に2004〜2024年のパネルデータでCO2排出量の決定要因を分析。2020年パンデミックと2022年エネルギー危機を含む期間を対象とし、各国固有の構造的排出ベースラインと政策主導の脱炭素率を分離した点が新しい。再エネ比率が最も頑健な排出削減要因であり、所得（EKC）や部門構成では説明できない持続的な国別構造差が残る。この構造差は脱炭素の速さとはほぼ無関係で、EUの公正移行メカニズムの調整に含意を持つ。

T. Kobashi, G. R. Chandra Mouli, J. Liu +14

本論文は、太陽光発電と電気自動車（EV）を都市インフラとして統合する「SolarEV都市」構想を批判的にレビューする。都市脱炭素化に向けた技術・政策・系統統合のギャップを整理し、転換経路を提示する。実証データは限定的だが、都市レベルでの再エネ×モビリティ統合の論点を俯瞰する。

AZERBAIJAN SCIENCE CENTER, Sadagat Ahmadova, Rahiba Abdulhasanova

貨物輸送の脱炭素化と循環型サプライチェーン（CLSC）設計を統合的に扱う研究はこれまで乏しかった。本論文は412件の文献レビューとアゼルバイジャンの政策文書・統計を突き合わせ、排出削減と循環設計を単一の最適化問題として扱うとコストを最大31%削減しつつ排出を12〜40%削減し得ると示す。ただし効果は資金・デジタル能力・経営体制・地生態報告の整備が前提であり、同国ではインフラ投資と排出統治の制度が乖離していると指摘する。

Huanyu Li, Junyi Zhang, Ning Zhang +6

建設分野の脱炭素化に向け、バイオ炭とLC3（石灰石煅焼粘土セメント）を組み合わせた材料の炭素削減効果と性能向上を検討した研究。セメント由来CO2の削減と材料特性の両立を狙う。抄録がなく詳細な知見は限定的だが、建設脱炭素の材料技術として注目される。