論文・プレプリント

Queendaline Chidimma Edene

ナイジェリア上場消費財企業を対象に、環境・社会・ガバナンス・経済の各サステナビリティ開示が総資産利益率（ROA）に与える影響を2015～2024年のパネルデータで検証。ガバナンス開示のみがROAに有意な正の影響を与え、環境・社会・経済開示は有意でないことを示した。開示が一律に財務業績向上につながらないことを示唆する。

Clara McDonnell

本論文は、パリ協定の金融フロー整合性の要請にもかかわらず、年金基金が化石燃料拡大への資金提供を続ける問題を分析する。米国・英国・オランダの主要年金基金を対象に、年金ガバナンス、気候ガバナンス、持続可能な金融ガバナンスの3つの制度の交錯を、ガバナンス厳格性フレームワークを用いて比較する。気候ガバナンスは投資家行動を規律づける仕組みを持たず、年金ガバナンスは気候リスク管理に焦点を当てることで金融フローの転換から注意をそらしていると論じる。自…

Inge van den Bijgaart, Åsa Löfgren

基礎素材産業の脱炭素化には、下流企業の技術導入と上流企業の投入材供給の協調投資が必要です。本論文は間接ネットワーク効果をモデル化し、無投資均衡と協調均衡が存在することを示します。炭素価格や無差別補助金では過剰達成なしに調整失敗を解消できず、コスト閾値以下の企業への補助金が最適な協調均衡を実現します。低コスト企業を除外することで補助対象を縮小でき、不完全な観測下でも有効です。

Rizka Indri Arfianti

本稿は、サステナビリティ開示が企業の実質的な倫理的コミットメントではなく、象徴的な正当性獲得の手段に留まる問題を指摘する。尊厳を基盤とする倫理的ガバナンスを提唱し、インドネシアの事例を踏まえ、開示が真の道徳的責任の表明となるべきだと論じる。

Joshua Christian Samari

2012年から2022年までのアフリカの醸造企業を対象に、サステナビリティ開示（ガバナンス、社会、環境）と財務業績（ROA）の関係を回帰分析で検証。ガバナンス開示は財務業績を有意に向上させるが、社会・環境開示は有意な効果を示さなかった。標準化された開示枠組みの必要性を提言。

Abdulrazak Mohammed

本研究は、ナイジェリアの非金融上場企業70社を対象に、企業属性（流動性、有形資産比率、企業年齢）がサステナビリティ開示に与える影響を2012年から2023年のパネルデータで分析した。結果、流動性と有形資産比率は開示に有意な影響を与えないが、企業年齢は正の有意な影響を与えることが示された。ナイジェリア企業の開示実態を明らかにする実証研究。

Chang Liu, Xinyu Wang, Anna Warchlewska +2

本研究は、2008年から2023年までの上海・深圳証券取引所上場企業を対象に、業種別情報開示ガイドライン（IIDGs）が企業のグリーンウォッシュに与える影響を検証した。段階的DIDモデルを用いた分析の結果、IIDGsの実施後、グリーンウォッシュが有意に減少することが示された。メカニズム分析では、アナリストの注目度向上と情報の不透明性低減が経路であることが示唆された。

Tutty Nuryati, Uswatun Khasanah, Rimi Gusliana Mais

本研究は、インドネシアの280社を対象に、グリーン会計、ステークホルダー圧力、環境情報開示、炭素税回避の関係をPLS-SEMで分析。環境情報開示は炭素税回避に負の影響を与え、透明性の向上が機会主義的行動を抑制することを示した。グリーン会計は環境情報開示を介して間接的に炭素税回避に影響する一方、ステークホルダー圧力は直接的な影響を持つ。

Syed Zulfiqar Ali Shah, Sumara Mukhtar Butt, Mehtab Alam

本論文は、気候リスク開示が投資家や金融機関の財務的意思決定に与える影響を検討し、企業のリスク管理能力とCSR活動がその関係をどのように調整するかを分析する。開示の質と企業特性が意思決定に及ぼす影響を明らかにすることを目的とする。

Luthfiah Fikri Aziizah, Iman Harymawan, Hamidah Dwi Nita

本研究は、インドネシア証券取引所上場企業を対象に、リスク管理委員会（RMC）の存在が気候リスク開示（CRD）に与える影響を2017年から2021年のデータで検証した。結果、RMCはCRDに有意な正の影響を与え、特に単独のサステナビリティ報告書を発行する企業、小規模企業、環境感受性の高い産業で顕著である。また、インドネシアの持続可能な金融義務（POJK No.51/2017）施行後にその関係は強まり、RMC委員長の経歴（経済・政治）によっ…

Mahmoud Elmarzouky, Sabrina Khemiri, Doaa Shohaieb

本研究は、英国の非金融企業を対象に、取締役会のジェンダー多様性が気候関連開示の質に与える影響を検証。テキスト分析に基づく新しい指標を開発し、年次報告書の気候開示の深さを測定。女性取締役が4人以上いる場合に開示の質が最も高まることを発見。IFRS S1/S2などの枠組みに関連する。

Gouda A. Gouda, Gamal A. Mousa, Hossam H. Azzaz +4

フェヌグリーク種子粕（FSM）を大豆粕の代替としてルーメン発酵と温室効果ガス産生に及ぼす影響をin vitroで評価。25%代替でメタンや二酸化炭素の産生が変化し、発酵性が向上するが、高配合では繊維分解が低下。畜産分野のGHG削減に寄与する可能性を示唆。

Chao Xiao, Ilja Koli, Shiromi Samiraja +4

本論文は、北方・ネモラル地域の有機三作物混作が、純生態系炭素収支（NECB）の改善と温室効果ガス強度（GHGI）の緩和を通じて生産性を向上させる可能性を検討した研究である。作物混作による炭素貯留とGHG排出削減の両立可能性を評価し、持続可能な農業への示唆を提供する。

Selloane Sekhants’a, James Ombiro Ondiek, Bockline Omedo Bebe

ケニアの小規模酪農家291戸を調査し、GHG削減介入の統合パターンをクラスター分析で3類型に分類。高・中・低削減農家で実践数に差があり、飼料添加物や糞尿管理の普及が低いことを指摘。気候スマート農業の普及には介入の不均一性を考慮したアプローチが必要と示唆。

Fang Liu, Meirui Li, Siqi Li +3

温帯草地を対象に、温暖化と計画火入れが土壌GHGフラックス（CO2、CH4、N2O）に与える影響を野外操作実験で評価。温暖化と火入れの効果は時間的に異なり、水熱条件との関連も対照的であることを示した。気候変動下での草地管理とGHG排出削減に示唆を与える。

H.S. Jat, Shiv Kumar Lohan, Vijay Singh Meena +10

南アジアの気候スマート農業（CSA）に関するメタ分析で、生産性、水・エネルギー利用、温室効果ガス削減への影響を定量評価。地域の農業システムにおけるCSA実践の有効性を総合的に示し、政策・投資の優先順位決定に示唆を与える。

Dexin Zhao, Haoliang Chai, Linfeng Zhou +3

家禽栄養が動物の健康、生産性、環境負荷に与える影響を統合的にレビュー。低タンパク質飼料や精密給餌などの介入がGHG削減に有効だが、栄養過剰制限や添加物の不安定性、LCA前提の違いが効果を左右する。生理的充足、精密給餌、機能性介入、全チェーン検証の4段階意思決定フレームワークを提案。

Maicon Junior Preuss, Marcelo Oliveira Caetano, Vinicius Marques Martins +2

本論文は大学キャンパスを対象に温室効果ガスインベントリを構築し、廃棄物管理と緑地によるCO2吸収の緩和策を検討する。キャンパス運営における排出削減の実践的知見を提供する。

Rong Huang, Shi-hao Li, Hong-yan Li +6

本論文は、水田の直播栽培法とポリ-γ-グルタミン酸施用が温室効果ガス排出と収量に与える影響を検討した研究である。農業分野における気候変動緩和策として、水田からのメタンや亜酸化窒素排出削減と収量維持の両立を目指す。日本の水田農業への応用可能性が示唆される。

Leif Rohrbach, Nixon Sunny, Amir F.N. Abdul-Manan +6

本論文は、サウジアラビアのグリーンフィールド原油化学品経路におけるGHG排出量を評価し、排出削減戦略を提案する。石油化学産業の脱炭素化に向けた定量的な知見を提供する。