論文・プレプリント

Waleed S. Alruwaili, Mahdi Alhamami, Bandar Alanazi

本稿は、サウジアラビア上場企業（2018-2022年）のデータを用いて、運転資本がESG開示に与える影響を分析。運転資本とESG開示の間に正の関係があることを発見し、特に大企業やコロナ禍で顕著であることを示した。また、コロナ禍での資金調達の増加が持続可能性報告を促進したと結論づけている。

Trần Khánh Lâm

本論文は、監査人の専門的バーンアウト（AUPB）がESG報告品質に与える影響を、ベトナム企業164社（2020-2024年）のデータを用いて分析。CEO二重性はその影響を弱め、監査委員会の独立性は強化することを発見。エージェンシー理論への貢献と実務含意を示す。

Burcu Nazlıoğlu

トルコとトルコ系経済におけるESGパフォーマンスと経済成長の関係を、財務報告の質とIFRS導入の役割を考慮して分析。2000-2024年のパネルデータを用い、ESGがGDP成長に正の影響を与えることを示す。IFRS導入も成長に寄与するが、規制の質は有意でない。

Wan Adibah Wan Ismail, Khairul Anuar Kamarudin, Dalilawati Zainal

本研究は55カ国52,159の企業-年観測データを用いて、取締役会のジェンダー多様性と強制的なESG報告ルールが企業のESGパフォーマンスに与える影響を分析。ジェンダー多様性はESGスコア向上と関連し、特にガバナンスで効果が大きい。一方、強制報告は環境・社会スコアを高めるがガバナンスへの効果は限定的で、両者の間に代替関係が存在することを示す。

Loso Judijanto

本稿は、デジタル時代における銀行会計の変革を、技術革新、報告基準の変化、リスク管理、サステナビリティ要求の相互関連から検討する。定性文献レビューにより、銀行会計が過去の記録機能からリアルタイム・予測的で統合された戦略的情報システムへ移行していることを示す。一方で、データ品質、モデル解釈性、規制コンプライアンス、プライバシー保護、人材準備、技術投資コスト、サステナビリティ開示の一貫性などの課題を指摘する。

Michele John, Anulipt Chandan, Shaji Joseph +4

本論文は、インド太平洋地域のインド、日本、タイ、オーストラリアの4か国が、ESG報告に対する高まる政治的・投資家の期待にどのように応えているかを検討する。西洋中心の視点を超えた持続可能性評価の進展に焦点を当て、急成長する経済地域のESG報告体制への取り組みと持続可能性リーダーシップを再評価する。

Tianwei Xie, Peikun Luo, Hongda Wang

本研究は、中国A株上場企業のパネルデータを用いて、女性CEOの複合経験（FCCE）が企業の炭素削減パフォーマンスに与える影響を分析した。固定効果モデル、PSM、操作変数法、DIDを用いて内生性を処理し、カーボンファイナンスの調整効果と、環境情報開示、グリーンR&D、企業統治の媒介メカニズムを検証した。結果、FCCEは炭素削減を促進し、特に高炭素産業や規制の厳しい地域で顕著であった。

Wang J.

本論文は中国の高汚染産業を対象に、ESGパフォーマンスが企業の資金調達制約に与える二重の影響を分析。ESGが融資を促進する一方、規制強化による負担増の可能性を示唆する。実証結果はESGの非線形効果を明らかにし、政策立案や企業戦略に示唆を与える。

Chen H.

中国企業を対象に、ESGパフォーマンスがグリーン技術革新に与える影響を実証分析。ESG評価の高い企業ほど特許出願や環境投資が増加する傾向を示し、政策支援や市場圧力の役割も考察。

Seow R.Y.C.

この論文はESG研究の系統的文献レビューと計量書誌学的分析を行い、研究のトレンドや主要テーマを明らかにする。GX分野への直接的な貢献は限定的だが、ESG研究全体の俯瞰に役立つ。

Rahmatullah M.

本研究はインドネシア株式市場におけるESG報告とIPOアンダープライシングの関係を分析。ESG開示が情報非対称性を低減し、IPO時の過小評価を緩和する可能性を示唆。財務パフォーマンスとの相互作用も検討。

Nelsen J.B.

本論文は、ミネソタ州のフォーチュン500企業を対象に、ESG報告実務の選択と推進要因を混合手法で分析した。主要な推進要因を特定し、地域企業の開示行動に関する示唆を提供する。

Abdalhamid R.H.

本論文は、サウジアラビア上場企業におけるサステナビリティ情報開示が財務報告の質に与える影響を統計的に分析する。開示実践と財務報告の信頼性との関係を探る。

Slade H.

本論文は、カタールとバーレーンの銀行業界において、グリーン人事管理（GHRM）が持続可能な開発目標（SDGs）の達成と経営効率の向上にどのように貢献するかを検討する。GHRMの採用がSDGs関連のパフォーマンスを改善し、銀行の競争力を高める可能性を示唆する。

Di Tullio P.

本論文はサステナビリティ報告規制に関する一般的な誇大広告や誤解を批判的に検討し、実践的示唆を提供する。

Huang H.

本論文は、銀行の新規株式公開（IPO）が企業借り手のESGパフォーマンスに与える因果効果を、中国のデータを用いた疑似自然実験により推定。IPO後の銀行はモニタリング強化や融資条件変更を通じて借り手のESG改善を促す可能性を示唆。

Islahuddin I.

本論文は、取締役会のモニタリング強度がCSR透明性と負債コストに与える影響を実証的に分析している。CSR透明性の向上が資金調達コスト低減につながる可能性を示唆するが、詳細な結果は抄録からは不明。

Jain N.

本論文は、企業のESGパフォーマンスにおける分散（ESG分散）がラディカルイノベーションに与える影響を分析。研究開発費と取締役会の多様性がこの関係を調整する。実証的知見は、ESG戦略のバランスが革新成果に重要であることを示唆。

Wulandari R.

本稿はESGが企業固有リスクを軽減する効果をインドネシア企業データで検証。実証結果はESGスコアとリスク低減の負の関係を示し、特に環境要素の寄与が大きい。GX戦略におけるESG統合の重要性を示唆。

Sulik-Górecka A.

本論文は、ポーランドの報告書作成者への調査を通じて、ESG情報開示が投資家への魅力度にどのように認識されているかを分析。開示の質が投資誘致に重要であるとの認識を示し、実務への示唆を提供する。