論文・プレプリント

Rinny Meidiyustiani, I. Lestari

インドネシア証券取引所の消費者非循環企業を対象に、ESG開示が財務業績に正の影響を与えることをPLS-SEMで実証。企業規模はESG開示に正、財務業績に負の影響を与えるが、調整効果は確認されなかった。

Talitha Rahmi Ardiyanti, Bambang Sugeng, Nurika Restuningdiah

本研究は、インドネシア製造業企業を対象に、ESG情報開示が企業の投資効率に与える影響を実証分析した。その結果、ESG開示が投資効率を向上させることを示し、その伝達経路も明らかにした。新興国市場における初のエビデンスを提供する。

Ita Lestari, Risa Nurdzanah

本研究は、インドネシア証券取引所上場の鉱業・化学製造企業26社を対象に、取締役会の在任期間が企業価値に与える影響を、サステナビリティ報告の開示を媒介変数として分析した。2020～2024年のデータを用いたパス分析の結果、取締役会の在任期間は企業価値や開示の質に有意な影響を与えないが、サステナビリティ開示自体は企業価値に正の影響を与えることが示された。ただし、媒介効果は確認されなかった。

Rijal Habibulloh

インドネシアのESGリーダー企業を対象に、サステナビリティ報告開示が企業価値に与える影響と、企業評判の媒介効果を分析。GRI基準に基づく開示スコアと株価純資産倍率を用いたパス解析の結果、開示の有無や内容は企業価値に有意な影響を与えず、評判の媒介効果も認められなかった。

A. A. Batkunde, Erik Piterson Radjawane

本研究は、公共部門におけるESG報告実践を価値観、倫理、説明責任の観点から解釈的に探求する。質的アプローチにより、文献、サステナビリティ報告書、政策文書等を分析した結果、ESG報告は単なる開示手段ではなく、組織の価値観や倫理的コミットメントを反映するガバナンス手段として機能することが明らかになった。透明性とステークホルダーエンゲージメントを高める一方で、象徴的な開示や実質的な統合の必要性も課題として示された。

Mihaela Zlateska, Ana M. Lazarevska, Марјан Николовски +1

本論文は、CSRDに基づくESG環境報告において、IoT技術を活用しESRSの環境指標との整合性を検討し、コスト影響を分析する。IoTによるデータ収集の効率化と導入コストのバランスを考察する。

Yuqing Xiao, Antonio Somoza López

本研究は、EUの非財務報告指令（NFRD）が上場企業のESGパフォーマンスに与える影響を、2010年から2022年のデータを用いて分析。時変差分の差分法により、NFRDは全体的なESG評価を向上させるが、環境面への効果は限定的であり、ガバナンス品質の高い国では効果が小さいことを発見。制度理論に基づき、制度的成熟度が開示義務の実際的効果に境界条件を課すことを示唆。CSRDへの移行への示唆を提供。

Min‐Jae Lee, Taewoo Roh, Byung Il Park

本研究は、社会的アイデンティティ理論と資源依存理論を用いて、同業他社との比較が多国籍企業子会社の脱炭素戦略を促進し、本社統制がその戦略と持続可能な国際ビジネスとの関係を調整するかを検証する。中国の196社の子会社データを用いた分析では、同業他社の環境責任が子会社の脱炭素戦略に正の影響を与え、それが持続可能な国際ビジネスにも正の影響を与えることが示されたが、本社統制の程度はこの関係を有意に調整しなかった。

Liu M.

本論文は、中国のソーシャルメディアデータを用いて、環境・社会・ガバナンス（ESG）に対する一般の認識を分析した研究である。中国特有の文脈でのESG認識を明らかにする。

Abdullah Hasan H.

本論文は、持続可能性報告が企業のイノベーションに与える影響を分析している。報告の義務化や透明性の向上が研究開発や新製品開発を促進する可能性を示唆している。

Gazzola P.

本論文はイタリア企業の持続可能なプロセス統合と報告への準備状況を調査している。サステナビリティ報告の実践と統合の程度を分析し、企業の取り組みの現状を明らかにすることを目的としている。

Cho C.H.

本論文は、従来のESG評価を超え、文脈に基づくダブルマテリアリティの概念を提唱する。企業の持続可能性への影響と依存関係をより適切に評価する枠組みを提供し、開示実務への示唆を与える。

Isti'anah Rizqullah, Dede Hertina

本研究は、インドネシア・シャリア株価指数（ISSI）上場企業を対象に、ESGパフォーマンスと収益変動性が株価変動性に与える影響を分析。ESGパフォーマンスは株価変動性を有意に低減するが、収益変動性の影響は有意でない。レバレッジは直接的に株価変動性を高めるが、調整効果は確認されなかった。

Mr Mahammad Thauseef P, Dr. Abbokar Siddiq

インドの主要高等教育機関における商学・会計カリキュラムへのESG統合度を評価。GRI、SASB、SEBI-BRSRに基づく20指標の枠組みを用い、NIRFランキング30校を分析。ガバナンスや倫理は高い頻度で含まれるが、ESG報告や気候リスクなどの技術的枠組みはほとんど見られず、ESG学習ギャップが明らかになった。

Salma Dewi Ambarsari, Titiek Rachmawati

この研究は、インドネシア証券取引所に上場する鉱業セクター65社を対象に、サステナビリティ報告書の開示、コーポレートガバナンス、財務業績が企業価値に与える影響を2022～2024年のデータで分析。結果、サステナビリティ報告とガバナンスは企業価値に影響を与えず、財務業績のみが有意に影響した。

T. Pishenina, Natalia Kozitska, Nataliia Druzhynska

本研究は産業企業の非財務ESG指標検証の方法論を体系化し、実証データ（35社）から内部検証が51.4%と支配的で、GRI基準が62.9%と最も普及していることを示した。国際基準との統合や外部監査の限界を指摘し、デジタルツール開発の必要性を提案。

D. A. Artyomenko

本論文はロシア、EU、中国におけるESG要素の国家経済政策への組み込み方を比較。法的要件、開示ルール、プロジェクト分類基準、金融インセンティブを分析し、EUは高義務型の枠組み、中国は銀行主導の持続可能な金融、ロシアは基盤整備段階にあることを示す。グリーンボンドやESGローンの市場統計を用いて、測定方法の差異という比較可能性の制約も指摘する。

Eka Pertiwi I Dewa Ayu, Istri Pradnyarani Dewi Anak Agung, Lusi Setyandarini Surya Luh Putu

インドネシアの上場企業のサステナビリティ報告をGRI 2021に基づき分析。ほとんどの企業は一方的な情報提供やコンプライアンス型の報告にとどまり、参加型の関与は限定的である。業種特性が関与の深さに影響する。

Ismail Auwal Muhammad, M.Sc., Samson Okpanachi Daniel, M.Sc., Prof. Yohanna Gyang Jugu

本研究は、ナイジェリアの上場製造企業27社を対象に、監査品質がサステナビリティ報告の信頼性に与える影響を分析。監査法人の規模は信頼性を有意に高める一方、監査人の独立性は正の効果を示すが統計的に有意ではなかった。規制当局による監査品質基準の強化や、監査人に対するGRI・SASB等の研修の重要性を提言している。

Iryna Dutchak, S. Derevianko, U. Vytvytska

本稿はESG報告が機関投資家の意思決定における財務報告の情報価値に与える影響を検討する。既存研究のレビューにより、ESG開示が情報の非対称性を低減し、透明性と信頼性を高めることを確認。ただしデータの不均一性や基準の未統一が課題であり、統合的評価モデルや標準化の必要性を指摘する。