論文・プレプリント

Mahender Yadav, Dr. Seema Modi, Dr. Amrita Singh +2

本論文は、ESG規範が自主的なものから拘束力のあるものへと変容する過程と、それに伴う課題を分析。グリーンウォッシングやソーシャルウォッシング、株主第一主義の問題を指摘し、実質的なESG統合には追加開示だけでなく、企業目的の再定義や強力な法制度・検証インフラが必要だと論じる。インドなどの新興市場の脆弱性にも言及し、規制当局や取締役会への提言を行う。

Kania Marsya Pramitha, Arwan Gunawan

インドネシア鉱業14社（2019–2024年）のパネルデータを用い、ESG開示（GRI基準）がROAに与える影響を分析。環境開示とガバナンス開示はROAに有意な正の効果を示したが、社会開示は有意でなかった。ESG開示全体としても財務パフォーマンスに有意な影響を与え、調整R²は31.52%であった。

Juan Zhang, Yihuan Lin

本研究はマレーシア上場企業を対象に、ESG評価が市場価値（株価純資産倍率）と環境パフォーマンス（CO2排出量）にどのように関連するかを検証した。ESGスコアは株価評価と正の相関を示す一方、CO2排出量との関係は弱く、企業規模が排出量の主な予測因子であった。この結果は、ESG評価が市場シグナルとして機能する一方、実際の環境パフォーマンスの代理指標としては不完全であることを示唆している。

Roisatun Kasanah, Nuzulia Nuzulia, M. Anis +1

本研究は、OIC諸国の主要イスラム銀行6行の2023年サステナビリティ報告書をGRI基準に基づき質的内容分析し、ESG開示の深度と一貫性を評価した。その結果、銀行間で開示指標数に大きな格差があり（インドネシア・シャリア銀行73件、アル・ラジヒ銀行19件）、人権評価、サプライヤー環境審査などの重要な指標は全行で未開示であり、イスラム金融の規範と実際の報告慣行の乖離が明らかになった。OIC諸国間での調和のとれたESG報告基準の緊急な必要性を…

Tho Hoang Nguyen, Malik Muneer Abu Afifa, Thuy Hong Thi Tran +2

本研究は、2020〜2024年のASEAN-6諸国における1721社の非金融上場企業を対象に、持続可能性報告の質（SRQ）が企業の競争優位に与える影響を実証的に分析した。マルチレベル構造方程式モデリングを用いた結果、SRQ単独では財務業績に直接寄与せず、強固なESGパフォーマンスと組み合わさった場合にのみ効果を発揮することが示された。また、競争の激しい市場ではそのシグナル効果が弱まる。

Nabil Maulana, Ario Purdianto, Benny Dhevyanto

本研究は、インドネシア証券取引所（IDX）のESGスコア指数に含まれる58社を対象に、財務業績（ROA）とESG開示が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を分析。ROAは企業価値を有意に向上させる一方、ESG開示の影響は統計的にわずかであった。同時分析では両変数が有意であり、調整R²は13.7％で、追加要因の重要性を示唆。インドネシア市場では財務業績が主要なシグナルであり、ESG開示はまだ完全に価格に織り込まれていないことが示され…

Alfina Damayanti, Rousilita Suhendah

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する再生可能エネルギー企業を対象に、ESG開示と資本構成が企業価値に与える影響を分析した。2020年から2024年のデータを用いたパネルデータ回帰の結果、ESG開示は企業価値に負の有意な影響を与える一方、資本構成は有意な影響を示さなかった。この結果は、インドネシアの再生可能エネルギーセクターにおけるESG実践と開示の透明性向上の重要性を示唆している。

Anindya Cresentia Bariq, Krisdiana

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する石炭・金属・鉱物サブセクターの鉱業企業14社を対象に、収益性とレバレッジが企業価値に与える影響をESG開示が媒介するかを分析した。結果、収益性は企業価値に正の影響を与えるが、ESG開示は媒介効果を持たず、レバレッジはESG開示に影響するものの企業価値には直接影響しないことが示された。

Magfirah Wahyu Ramadhani

本研究は、インドネシア証券取引所上場の製造企業を対象に、ESG開示と環境パフォーマンスがタックス・アボイダンスに与える影響を分析。2017-2020年のデータを用いた定量分析の結果、ESG開示はタックス・アボイダンスを抑制する一方、環境パフォーマンス（PROPER評価）はむしろタックス・アボイダンスを促進する傾向が見られた。

Meny Hulisellan

本研究は、インドネシア証券取引所上場の製造業企業を対象に、ESG開示とデジタル金融透明性が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を分析しました。パネルデータ回帰の結果、ESG開示とデジタル金融透明性はいずれも企業価値に正の影響を与えることが示されました。これは、持続可能性情報の開示が投資家の信頼を高め、情報非対称性を低減することを示唆しています。

Oskars Kalva, I. Steinberga

本研究は、ESG指標を統合したシステムダイナミクスモデルを開発し、企業の持続可能性パフォーマンスを動的に評価する手法を提案する。燃料小売企業の10年間のデータを用いた実証分析により、リソース効率や安全指標の再現、成長に伴うCO2排出とエネルギー消費のトレードオフを明らかにした。2030年の持続可能性目標達成には継続的な投資と組織のコミットメントが必要と示唆する。

E. Onoja

本研究は、ナイジェリアの上場製造企業における監査委員会の特性（規模、勤勉性、独立性、ジェンダー多様性）がサステナビリティ開示に与える影響と、企業規模の調整効果を検証した。2015～2024年のパネルデータ分析により、監査委員会の特性は開示に正の影響を与え、大企業ほどその効果が強いことを確認した。

K. 2Dr., Thoufeeq Ahmed

フィンテック企業11社のESG開示スコアと業績の関係をOLSで分析。社会情報のみが業績と弱い正の関連を示し、環境・ガバナンス開示は有意でなかった。サステナビリティ報告における社会情報の重要性を示唆。

Nathania Rachel Queen Rondonuwu, J. Sondakh, ⁠Anneke Wangkar

本稿はインドネシア鉱業企業（2022-2024年）のサステナビリティ報告と流動性が監査報告遅延に与える影響を分析。結果、サステナビリティ報告は有意な影響を与えないが、流動性は監査遅延を有意に増加させることを発見。流動性が高いほど監査手続きが増加する可能性を示唆。

Asif Baig

本研究は、英国の420人の専門家を対象に調査し、デジタル会計ツールがESG報告の正確性と企業の持続可能性戦略に正の影響を与えることを示した。また、規制環境がこれらの関係を調整する役割を果たすことを明らかにした。

Abdulkarim Ibn Shuaib, Ahmed Ado, O. James +1

本研究は、ナイジェリアのメインボード上場企業84社を対象に、経営者所有権の多様性、ESG開示、企業価値の関係を調査。2015～2024年のパネルデータを用い、GRIフレームワークに基づくESGスコアとTobin's Qを分析。ガバナンスの持続可能性報告は企業価値に有意な正の影響を与える一方、環境・社会・所有権構造の効果は混合した結果を示した。ナイジェリアでは高品質なガバナンス開示と透明性が重要と結論。

Nursyam Hamijaya, W. Handayani, Wan Sallha Yusoff

本研究は、OIC加盟5カ国（サウジアラビア、マレーシア、UAE、インドネシア、パキスタン）のタカフル企業におけるESG開示を、マカシド・シャリアの5つの目的に基づいて分析。2022～2023年のサステナビリティ報告書を内容分析し、各国の開示実践の差異を明らかにした。サウジアラビアが最もバランスの取れた開示を示し、インドネシアでは規制主導の改善が見られた。シャリアに基づくESG評価の独自フレームワークを提案。

Ahmed Almahuzi, Mahdi Alhamami

本研究は、サウジアラビアの上場企業におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）がESG開示の質を向上させ、投資家の信頼を高めることを実証した。PLS-SEM分析により、DXは高度な報告システムとデータ駆動型技術を通じて開示の質を改善し、それが投資家の信頼に正の影響を与えることが確認された。開示の質はDXと投資家信頼の間を完全媒介する。

Nadiyah Kharisma Ataya, Henryanto Wijaya

本研究は、インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業22社（2022～2024年）を対象に、ESG開示（GRI基準）と知的資本（VAIC）がROAに与える影響を検証。ESG開示はROAに負で有意でない影響、知的資本は正で有意な影響を示した。ESG開示はコンプライアンスコストとして扱われる一方、知的資本管理が収益性向上に重要であることを示唆。

Nayla Zahiya Syifa, Yusnaini Yusnaini

本論文はESG格付の乖離が企業の透明性と開示に与える影響を体系的文献レビューで検討。評価手法・指標・データ源の違いが情報混乱を招き、企業は開示強化で対応する。規制・市場監視が改善を促進し、格付乖離は企業報告に課題と機会をもたらす。