論文・プレプリント

Fitri Oktaviyani, Siti Pratiwi Husain, Yustina Hiola

本研究は、インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業39社（2021-2024年）を対象に、監査遅延とサステナビリティ報告が株価に与える影響をパネルデータ回帰で分析した。結果、監査遅延は株価に有意な影響を与えず、サステナビリティ報告は負の係数で有意に影響した。同時効果は非有意で、株価はファンダメンタルズや商品価格、マクロ経済に主に影響されたことを示唆する。

ST Vaishnavi, RLD Dissanayake

本研究は、南アジア企業のSDGs報告の質と真正性を、SAFA受賞企業の開示内容分析とテーマ分析により検証。最も報告されるSDGsは4、8、13で、統合報告採用企業はより多くのSDGsを実質的に開示。スリランカが最も一貫して実質的開示を行い、銀行・サービス業が際立つ。

Anyass Ahmed Ibrahim

本研究は、発展途上国の公共機関におけるサステナビリティ報告を、ステークホルダー関与の観点から考察する。70件の調査データを用いて、ステークホルダー関与が説明責任と組織パフォーマンスを向上させることを示す。公共部門におけるサステナビリティ報告の重要性を再確認し、政策立案者への示唆を提供する。

Febiola Kartika, Sri Pujiningsih

本研究は、インドネシアのエネルギー企業49社を対象に、取締役会の監視機能（独立性、持続可能性専門性、多様性）が持続可能性報告書の透明性に与える影響を、RBV理論に基づきPCSE回帰で分析した。結果、効果的な取締役会監視は透明性を向上させることが示された。実務的には、企業の取締役会強化と規制当局の政策設計への示唆を提供する。

Riska Oktama, Enny Susilowati Mardjono

本研究は、インドネシア証券取引所の食品飲料セクター企業を対象に、知的資本とESG開示が収益性に与える影響を、ジェンダー多様性の調整効果を考慮して分析した。結果、知的資本は収益性に有意な負の影響を与え、ESG開示は有意な影響を与えなかった。ジェンダー多様性は知的資本と収益性の関係を強化し、ESG開示と収益性の関係を弱める調整効果を示した。

PLIS Cooray, NLE Abeywardana

本研究は、スリランカのコロンボ証券取引所上場51社の2019年から2024年のデータを用いて、ESG開示が企業のリスクテイキングに与える影響と、CEOの権力（特にCEOの二重性）の調整効果を検証した。ランダム効果モデルとパネル補正標準誤差を用いた分析の結果、ESG開示はリスクテイキングを促進し、CEOの二重性がその関係を強化することが示された。新興国におけるESGの動態を明らかにし、政策立案者や投資家への示唆を提供する。

Arimas Yudiantoro, Astrie Krisnawati

インドネシア証券取引所に上場する鉱物・石炭鉱業13社を対象に、設備投資、タックス・プランニング、ESG開示が企業価値に与える影響をパネルデータ分析で検証。設備投資と実効税率は企業価値に負の有意な影響を与えるが、ESG開示は統計的に有意でないことを示した。

Dalton Honggo Wijaya, Umiaty Hamzani, Elok Heniwati

本研究は、インドネシア証券取引所上場の鉱業企業を対象に、ESG開示と負債比率（DAR）が環境パフォーマンス（PROPER格付け）に与える影響を分析した。2022-2024年の17社・51観測値を用いた回帰分析の結果、ESG開示は環境パフォーマンスを向上させる一方、負債比率の上昇はそれを弱めることが示された。正当性理論、ステークホルダー理論、トレードオフ理論を統合した点が独自性である。

Md. Mamun Bhuiyan, Kazi FarhanaYeasmin, Mohammad Khairul Islam Juman +2

本研究は、バングラデシュの上場企業における法的コンプライアンスとコーポレート・ガバナンスがESG開示の質に与える影響を検証した。300人の専門家への質問票調査を基に重回帰分析を行い、法的コンプライアンスとガバナンスがESG開示の質に有意な正の影響を与えることを示した。モデルはESG開示の質の47%を説明する。

Elena Fleacă, A. Marcinkowski, Zdeňka Konečná +3

本論文は、ESG開示における知識管理（KM）プロセスと組織文化の相互作用を考察する概念フレームワークを提案する。Hofstedeの文化的次元（権力距離、不確実性回避）を統合し、SIPOCモデルを用いてESG知識の流れを構造化する。文化がESG情報の透明性に与える影響を理論的に説明し、将来の実証研究の基盤を提供する。

Konstantin Völker, Reiner Quick

欧州企業2,142社年（2013-2022）のデータを用い、任意のサステナビリティ保証（SA）採用の決定要因を戦略・監視・関係性の3つのガバナンス柱で分析。サステナビリティ戦略が主因で、スコア1単位上昇で保証オッズが74.5%増加。ステークホルダー・エンゲージメントはSAの代替関係にあり、サステナビリティ委員会は戦略と整合時に効果を増幅する。

Inguna Lazdina, Inguna Lazdina

本研究は、循環経済バリューチェーンにおけるESG・財務リスク伝播の概念枠組みを構築。CSRD、ESRS、SFDR、EUタクソノミーを比較分析し、規制・運用・評判・情報の経路を通じて持続可能性の影響が財務リスクに転換される仕組みを解明。資源依存やリバースロジスティクスが財務エクスポージャーを増幅する点を指摘し、二重重要度の伝播ベース解釈を提案する。

D. P. M. S. M. Peiris, H.D.I. Silva

本論文は、南アジア企業におけるESG報告と資金調達の関係を体系的にレビューし、地域特有の制度的・文化的要因を考慮した概念モデルを提案する。ESG報告は一般的に資金調達を改善するが、その効果は規制執行、制度の質、保証メカニズム、市場成熟度に依存する。グリーンウォッシングやガバナンスの弱さがその影響を制限するため、政策立案者や金融機関は開示基準の強化と独立保証の促進を推奨する。

Patrycja Krawczyk, Patrycja Kokot-Stępień

本研究は、WIG20指数構成企業を対象に、ESG開示スコアがサステナビリティ報告書の知識品質の代理指標となるかを検証した。新たに開発した知識品質指標（QKI）を用いて、ESGスコアと知識品質の間に弱い正の相関を確認し、ESG指標が開示の量を反映する一方で、明確性や有用性を必ずしも反映しないことを示した。

Shemphang Wann Lyngdoh, Seshanwita Das, Tapas Das +1

本研究は、ESG投資が気候変動緩和に果たす役割と、退職資金への応用可能性を文献レビューにより包括的に検討した。政府や国際機関の取り組み、ESG投資の課題、退職基金への実装上の課題を整理し、持続可能な投資機会を提示する。

Neil Gour

ユニリーバの気候戦略と持続可能な実践が成長・効率・サプライチェーン能力・競争優位に与える影響を、二次データのテーマ分析で検討。気候政策、再生可能エネルギー、効率化、持続可能な調達が汚染削減や資源最大化に寄与する一方、Scope3排出、包装循環性、測定困難などの課題を指摘。

Dutt M.

本論文は、インド企業におけるESG論争が財務業績に与える影響を実証的に分析する。ESGスキャンダルが株価や収益性に与える負の影響を検証し、企業のESGリスク管理の重要性を示唆する。インド市場特有の制度的要因も考慮している。

Huang Y.

本論文はESG開示と企業価値の関係を扱った既存研究を計量書誌学的手法で分析し、研究のトレンドや主要テーマを明らかにする。ESG開示が企業価値に与える影響に関する研究の全体像を俯瞰し、今後の研究方向を示唆する。

Saha R.

S&P500企業を対象に、ESG開示の質と炭素強度の関係を実証分析。開示が進む企業ほど炭素強度が低い傾向を示し、開示が脱炭素行動を促す可能性を示唆。政策・投資家への示唆を含む。

Xue Lei

中国A株企業2013-2023年のデータを用い、環境・安全トリガー付き報酬回収条項の導入がESGパフォーマンスを有意に向上させることを実証。経営者は報酬回収リスクを回避するため、現金保有増加や投資変動抑制、環境違反減少などの慎重行動をとる。アナリストカバレッジや独立取締役の出席率が高いほど効果が増幅され、非国有企業や汚染集約型産業で顕著。