論文・プレプリント

Nandina Putri Wiguna, Sriwidharmanely Sriwidharmanely, Berto Usman

グリーン会計（GRIに基づく環境情報開示）と企業価値（Tobin's Q）の関係について、インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業を対象に分析。環境情報開示単独では企業価値に弱い負の影響を与えるが、外部保証があるとその関係が正に転じ、保証の重要性が示された。限定されたセクターだが、新興国市場におけるサステナビリティ報告と保証の役割に示唆を与える。

Riska Natariasari, Ananta eda Claudya, Rheny Afriana Hanif

本研究は、インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業40社（2021～2024年）を対象に、グリーン会計、サステナビリティ報告、利益管理がROAに与える影響を分析。グリーン会計と利益管理は有意に負の影響を与える一方、サステナビリティ報告は有意な影響を示さなかった。短期的には否定的だが、長期的にはサステナビリティの重要性が示唆される。

Salsabila Suci Dwi Mawarni, Rr. Sri Saraswati

本研究は、2021年から2024年のアジア太平洋地域のエネルギー企業を対象に、ESG開示や財務指標が企業価値に与える影響を分析。パネル回帰分析の結果、ESG開示は企業価値に有意な負の影響を及ぼす一方、ROA、現金準備、レバレッジ、企業規模は正の影響を与えることが判明。コーポレートガバナンスの調整効果も考慮する。

Van Hai T.

ベトナム上場企業を対象に、ESG開示がリスクと企業価値に与える影響を実証分析。開示の質や内容が企業評価にどう反映されるかを検証。新興国市場におけるESG情報の重要性を示唆。

Musa Khan, Sanyah Saad, Ammarah Akhuand

本研究は、パキスタンのイスラム銀行における企業のサステナビリティ実践開示（CSPD）が財務パフォーマンスに与える影響を調査した。2010年から2021年までの4行の年次報告書を分析し、GRIおよびAAOIFIガイドラインに基づく開示指数を用いた。結果は、全体的なサステナビリティ開示は財務パフォーマンスと負の関連があるが、環境・社会開示は正の関連を示し、経済開示は有意な効果がないことを示した。この研究は、イスラム銀行におけるサステナビリテ…

Anggya Julliet Jennyver Mangundap, J. Sondakh, Hendrik Gamaliel

本研究は、2021～2024年にインドネシア証券取引所に上場する銀行34行のパネルデータを用いて、収益性、レバレッジ、機関所有権が持続可能性開示と企業価値に与える影響をSEM-PLSで分析。持続可能性開示がレバレッジと企業価値の関係を完全媒介し、機関所有権と企業価値の関係を部分媒介することを示した。開示の質向上が銀行経営と規制当局にとって重要であることを示唆。

B. A. Bakirova, T. V. Pospelova, R. K. Elshibayev +1

この論文は、EU、米国、アジア太平洋地域のESG規制モデルを比較分析し、SFDR、CSRD、EUタクソノミー、ISSB基準を検討。回帰分析により、強制的なESG規制と企業パフォーマンスの正の関係（β=0.42, p<0.01）を確認。カザフスタン向けハイブリッド規制モデルと2024～2031年の段階的ロードマップを提案。

Amalia R, Rahmadani Nur Permanawati

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する不動産企業を対象に、ESGスコアが財務パフォーマンス（ROA）に与える影響を分析。パネルデータ回帰分析の結果、ESG総合スコア及び環境・社会・ガバナンス各側面がROAに正の影響を与え、特に社会側面が最も強い効果を示した。ステークホルダー理論を支持する結果であり、ESG実践が収益性向上に寄与することを実証。

Suleiman, Baidu, Moses, Moses, Wusini, Deborah

本研究は、ナイジェリアの上場石油・ガス企業のサステナビリティ報告（油流出修復開示、廃止・資産除去開示）が財務業績に与える影響を検証し、石油産業法遵守指数（PIACI）の調整効果を分析した。結果、PIACIが高い企業ほど、サステナビリティ開示と財務パフォーマンスの正の関係が強まることが示された。

Yuliani Almalita, Almaida Dwi Kusuma

インドネシアの上場製造企業125社を対象に、サステナビリティ報告が財務報告品質に与える影響を分析。2022～2024年のパネルデータを用いた結果、サステナビリティ報告の有無や品質、監査品質は財務報告品質に有意な影響を与えず、売上成長やレバレッジが負の影響、企業規模や有形固定資産比率が正の影響を与えることが示された。この結果は、新興市場において財務特性が開示品質をより強く規定することを示唆する。

Cassius Mogoeng, Karabo Sitto-Kaunda

本稿は、ESG開示において戦略的コミュニケーターが果たす役割を考察し、効果的な情報発信がステークホルダーの信頼向上に寄与することを論じる。実践的なフレームワークを提示することで、企業のESGコミュニケーション戦略に示唆を与える。

Osei A.

この論文は、企業が持続可能な競争優位を達成するために、サステナビリティ目標、エコイノベーション、持続可能なガバナンスを統合する方法を探求している。循環型ビジネス変革に焦点を当て、理論的枠組みを提供する。

Faten Ben Bouheni, Manish Tewari, Dima Leshchinskii

本研究は、2010年から2018年のS&P500企業360社を対象に、ESGイニシアチブと企業業績の関連を検証。環境パフォーマンスはROAに正の影響を与え（標準偏差1単位上昇で0.92%ポイント増）、多様性は長期的成長（トービンのQ）に寄与する。環境効果はコスト削減とリスク軽減を通じて、多様性はイノベーションを通じて価値創造に寄与することを示した。

M. Vu, N. Lê, Albert Vu

本論文は、ベトナム上場企業におけるESG関連メディアシグナルが収益のボラティリティに与える影響を分析。環境・社会・ガバナンスの各シグナルは、収益リスクに対して異なる影響を及ぼし、その効果は非国有企業に集中することを発見。政府系企業ではESGとリスクの関係が有意でない。

Fahad Ullah Khan, Asad Amin

本論文はESG投資の進化と財務パフォーマンスとの関係、及びESG測定の主要な課題を体系的にレビューする。PRISMAガイドラインに従い2010-2025年の査読付き論文を選定し、テーマ別分析を実施。結果として、ESG投資の普及は投資家需要・規制・企業努力によるが、ESG格付けの不一致やグリーンウォッシングリスクが顕在化。今後の研究には統一された測定基準の開発と長期インパクト分析が求められる。

Камар Кожахметова, D. Rakhmatullayeva, K. Ruziev

本稿は、ESG指向ポートフォリオ最適化における多基準分析（MCA）の方法論的役割を体系的にレビューする。従来のリスク・リターンに加え、ESG指標を統合するためのTOPSIS、PROMETHEE、AHP等の手法を比較し、それらが持続可能な投資判断の透明性と説明可能性を高めることを示す。MCAは古典的ポートフォリオ理論の拡張として機能し、財務的合理性とESG優先事項のバランスを可能にする。

Thanyawee Pratoomsuwan, H. Tan, W. Wattanacharoensil

本論文は、72の会計トップジャーナル論文を対象に、ESGイニシアチブが企業の財務・非財務パフォーマンスに与える影響を機関論理の観点から分析した系統的レビューである。規制圧力や市場圧力が企業のESG行動を形成し、それぞれ異なるパフォーマンス成果をもたらすことを明らかにした。

T. Hildenbrand, A. Röser, Alexander Zureck

本稿は、2017年から2022年におけるSTOXX Europe 600構成企業を対象に、ESG格付け（Bloomberg開示スコアとMorningstar Sustainalyticsスコア）が系統的リスクと非系統的リスクに与える影響を分析。パネル回帰により、時期や業種に応じてESGとリスクの関係が変化することを明らかにした。

Supandi Dedi, Nurhaliza Nurhaliza, Fiarani Mesil +1

本研究はインドネシア証券取引所（IDX）の鉱業サブセクター企業を対象に、ESG開示が企業価値に与える影響を分析。2022～2025年のデータを用いた結果、ESG開示は企業価値に有意な負の影響を与えず、ROAとDERが有意に正の影響を与えることを示した。投資家は依然として財務パフォーマンスを重視している。

Kudakwashe Munyepwa, Liberty D. Mudzengerere, Pauline Machaka Charity Ranganai +1

この研究は、ESG開示の実践が企業価値と資本コストに与える影響を、複数の業種にわたって実証的に分析している。結果は、開示の質が高いほど資本コストが低下し、企業価値が向上することを示唆している。業種ごとの差異も検討されている。