論文・プレプリント

Thorben Schwedt, Dheeraj B. Gosala, Tobias Lampe +7

風力支援推進システム（WAPS）を搭載した貨物船について、航路と速度を同時最適化するアルゴリズムを開発した。ERA5気象データを用いた4自由度定常シミュレーションで性能を評価し、確率的ロードマップ法と動的計画法を組み合わせてエネルギー最適航路を導出。大西洋横断ケースで平均約70%、最大100%のエネルギー削減を達成した。

Amir R. Nejad, Mihaela Ibrion, Fabian Kodalle +7

本論文は洋上風力発電とグリーン水素製造におけるレアアース材料の使用状況、最新技術、開発動向を文献・専門家意見・産業報告から包括的に分析する。永久磁石同期発電機のレアアース依存や電解装置の臨界原料需要を整理し、中速ドライブトレインや低レアアース磁石などの代替策を評価する。研究投資の戦略的配分とサプライチェーン多様化の重要性を提言する。

R. Bekmurzaeva, Varvara Goryacheva, R. Asmyatullin

本稿は、再生可能エネルギー、グリーン水素、CCS、スマートグリッド、産業電化、循環経済技術が、EU・米国・日本・韓国など先進国の気候戦略の中核を成すと論じる。太陽光・風力の低コスト化や電池・系統デジタル化の進展、鉄鋼・セメント・化学での水素還元等の実証を整理。炭素価格やグリーン公共調達、IRA等の政策が導入を加速する一方、重要鉱物の供給網や人材移行、インフラ格差が課題と指摘する。

Shaghayegh Kazemi Esfeh, T. Teske, Annika Fitz +4

IMOの2050年ネットゼロ規制を背景に、水素・アンモニア・メタノール等の代替燃料とエネルギー技術を船舶タイプ別に技術経済評価した研究。AISデータから各船種のエネルギー・燃料需要を統計化し、技術の将来発展を織り込んで最適解を検討。船主・港湾運営者の意思決定と資源配分に資する知見を提供する。

T. Teske, Shaghayegh Kazemi Esfeh, Annika Fitz +6

海運セクターの脱炭素化に向け、グリーンコリドーを運航する船隊の脱化石燃料化経路を評価するツール「ReFleet」を開発した。実験計画法（DOE）を用いて代替推進システム・燃料の総保有コスト（TCO）を算定し、船主の技術選択と最適経路を支援する。バルト海南部のグリーンコリドーを対象としたケーススタディにより、規制準拠かつ経済的に実行可能な戦略と、港湾事業者の燃料インフラ投資調整への示唆を示した。

A. Işıldar

リチウム・コバルト・ニッケル・銅等のエネルギー転換金属について、2021年から2026年までの文献・統計・法文書・市場事象を統合的にレビューした論文。需要はEV・蓄電池・送電網拡張で年約10%成長し、IEAシナリオでは2040年までに倍増〜4倍増と予測される一方、精錬は中国、ニッケルはインドネシア、コバルトはコンゴ民主共和国に極端に集中する。2023-2025年の価格崩壊、輸出規制、資源ナショナリズム、リサイクル供給の制約を整理し、供給…

Max Kelly, Thomas Browne, Brian Veitch

IMOのNet-Zero枠組みを受け、カナダ東岸を航行するRoCon船を事例に、超低硫黄燃料油を基準としてLNG・アンモニア・水素・メタノールの4代替燃料をWell-to-Wakeで比較した。グリーン燃料転換と減速運航を組み合わせた4つの脱炭素経路を提示し、設計要件・供給可能性・安全衛生面の含意を整理している。

Hang Wang, Chunnan Wang, Zichen Liu

本論文は2001〜2023年のAPEC18カ国を対象に、再生可能エネルギー普及とエネルギー強度変化が一人当たりCO2排出に与える影響を、シャドウエコノミーと経済規模を統制しつつPrais–Winsten回帰（Beck–Katz PCSE）で推計した。再生可能普及・エネルギー収支改善・強度低下はいずれも排出削減に寄与する一方、経済活動とインフォーマル経済の拡大は排出を押し上げ、規模効果が効率改善を上回ることを示す。APEC各国のクリーン技…

Yutong Fu, Jianbing Wang, Mingzhu Guo +5

中国のエチレン生産を対象に、エネルギー消費と炭素フットプリントを評価し、脱炭素への転換経路を検討した研究。抄録が入手できないため詳細は不明だが、石化産業の脱炭素経路分析として、産業部門のGHG削減戦略やカーボンニュートラル政策に示唆を与える可能性がある。

Yuchi Zhou, Fang Wang, Wei Zhang +4

無煙炭由来ハードカーボン負極の表面欠陥と開細孔が引き起こす低い初期クーロン効率を改善するため、予備酸化とオレイン酸由来軟炭素コーティングを組み合わせた手法を提案。軟炭素シェルが開細孔を閉細孔へ転換し、薄く緻密なSEIを形成することで、293.16 mAh/gの可逆容量と78.21%のICEを達成した。次世代Naイオン電池向け低コスト負極設計に資する材料工学研究である。

Zijie Peng, Xiaohui Yang, Qianhua Xiao

本論文は、窒素・水素・アンモニアを連携させた複数パークの統合エネルギーシステムの低炭素ディスパッチを対象に、ファジーリスクエントロピー予測に基づく安全島（Safety Island）と連合強化学習を組み合わせた手法「RFEP-SI-Fed」を提案する。連合学習によりデータを集約せずに分散最適化を図り、リスク評価と予測を統合することで低炭素運用の安全性と効率を高める。水素・アンモニアといった脱炭素燃料の産業クラスター運用に資する技術的枠組…

Yuan Gan, Zhen Cao, Rui Feng +1

再生可能エネルギーの普及に伴い、電力網の受入圧力が高まる中、塩湖化学パークのエネルギー集約型負荷を対象に、プロセス実現可能性制約下での負荷増加応答ウィンドウの特定と低炭素調整手法を提案。カリウム・リチウム・マグネシウム共生成の物質移動関係に基づき、調整可能な負荷ポテンシャルを評価し、TOPSISとVIKORを統合した手法で応答ウィンドウを特定。ALNSアルゴリズムにより、再生可能エネルギー受入と共生成プロセス制約を調整し、3季節シナリオ…

Sheng Zhu, Yani Zhang, Shuhao Zhang +4

低品位炭（褐炭等）を超高速かつ持続可能な手法で機能性多孔質炭素へアップサイクルし、擬似容量特性を高める研究。石炭を単に燃焼させるのではなく、蓄電材料へ転換する点で炭素資源の高付加価値化・脱炭素型利用に資する。ただし抄録がなく、具体的な手法・性能・環境効果は本文確認が必要。

Arif Gasilov

米国電力セクターにおける石炭火力の退役が冷却水消費量に与える影響を分析した研究。脱炭素化の進展に伴い、発電構成の変化が水資源利用をどう変えるかを示す。エネルギー転換の環境的副次的効果を定量化する点に貢献がある。

Xiaohu Jian, Huimin Zhong, Xiaodong Zhang +8

中国の風力・太陽光発電の拡大が、CO2削減による冷却効果とエアロゾル減少による温暖化効果という相反する気候影響を生むことを示した。石炭火力代替による正味放射強制力は2010年の温暖化から2022年には冷却へと反転した。再エネ導入がなければ炭素ピークが15〜25年遅れ、炭素中立は達成不可能となる。GHGとエアロゾルを併せて評価する必要性を強調する。

Juan Esteban Palacios Duarte, Ricardo Moreno Chuquen, José Ángel Barrios +2

本レビューは、分散型エネルギー資源（DER）が大量導入された電力系統の検証・運用・計画を支えるデジタルリアルタイムシミュレーション（DRTS）の技術的・方法論的障壁を批判的に検討する。計算スケーラビリティ、通信遅延、HIL、モデル変換、ブラックボックス機器、デジタルツイン、決定論的リアルタイム実行の維持が焦点となる。高忠実度EMTモデルとリアルタイム決定論の両立が最大の課題であり、限界は個別技術ではなく計算・通信・相互運用・同期・モデル…

Carol Hager

ドイツのエネルギー転換（Energiewende）は、フィードインタリフを通じた地域・市民主導のボトムアップ型として始まり、気候レジリエンスや地域経済の活力をもたらした。しかし技術的課題と既存電力会社の圧力により政府は中央集権モデルへ回帰し、地域の反対が強まり移行が停滞した。2021年以降の連立政権は市民エネルギー組織を優遇するインセンティブで参加者の多様性回復を図っており、市民主導の移行が依然可能であることを示唆する。

Qamar Zaman

本論文は、ブロックチェーン技術を用いた地域エネルギー市場向けのP2P太陽光取引フレームワークを提案する。プロシューマーが仲介者なしで余剰太陽光を直接売買でき、透明性・安全性・取引コスト削減を実現する。システム構成、スマートコントラクトのロジック、住宅コミュニティでの分散型取引のケーススタディを示し、再エネ導入と系統効率の向上を促す。

Tole Sutikno

本論説は、深い電化が進む電力網の将来像を「自律性」と「強靱性」の融合として論じる。AI、自己修復技術、グリッドフォーミング電力変換器、デジタルツイン、エッジ知能、サイバーフィジカルセキュリティを鍵となる実現技術として挙げる。人間とAIの協働、AIネイティブ系統、マルチエネルギー統合、規制枠組みといった研究課題を提示し、自律的で強靱な電力網をカーボンニュートラル移行の基盤インフラと位置づける。

M Zaki Ramdhan, Daffa Abyan Rizq, Athalla Aqsha Suryoatmodjo +1

インドネシアのエネルギー転換をARIMA予測・重回帰・モンテカルロシミュレーションで分析。石炭・石油が2060年まで主力で、再エネは政策目標を下回る見通し。2025年の再エネ23%目標達成確率は65.21%だが、2060年の78%目標は0.00%と試算され、石炭依存の段階的削減と再エネ投資加速の必要性を強調する。