論文・プレプリント

Neenu Chalissery, T Mohamed Nishad, P. Milinth

本研究は、インドのグリーン株（BSE GREENEX、CARBONEX、ESG 100）と原油価格の不確実性との間のリターン共変動と非対称的なボラティリティ・スピルオーバーを分析。COVID-19やロシア・ウクライナ戦争などの危機時に、グリーン投資が原油ショックから完全に保護されず、市場センチメントに依存することを発見。非対称性の存在も確認。

Salim Masood Nassery, Vahid Bakhshi Ghourt Tappeh, Akram Zaman +1

本論文は、EUのグリーンディールやCSRD規制などの政策枠組みが、フィンランドを中心とした欧州の気候起業家精神にどのように影響しているかを分析する。クリーンテック、循環型経済、AI・ブロックチェーンなどのデジタル技術の役割を検討し、グリーンファイナンスへのアクセスや規制の複雑さといった課題を指摘する。政策環境は有利だが、スケールアップにはグリーン資本とセクター横断的な協力が不可欠であると結論づける。

Susilo Nur Aji Cokro Darsono, Chuanchen Bi, Intan Mutiara +3

本研究は、中国のグリーンボンド価格に影響を与えるマクロ経済変数をARDLモデルで分析。経済政策の不確実性は短期的・長期的に負の影響を与える一方、国際金融市場の変動と為替レートは長期的に正の効果を示す。銅・ニッケル価格は短期的に負、長期的に正または中立。石油価格は短期的に正だが長期的効果は減衰。政策立案者や投資家への示唆を提供。

Ziming Liu, Hefa Gui, Ling Hu

本研究は、中国企業を対象に、グリーンボンド発行が株価暴落リスクに与える影響を分析。グリーンボンドは情報非対称性の緩和と投資家関心の喚起を通じてリスクを低減するが、その効果は持続的ではない。内部の環境情報開示の質や外部の資源配分効率が高いほど、リスク管理機能が強化される。

S. Boutouria

本研究は、グリーンボンドとCO2排出量、クリーンエネルギー株、投資家心理、金融ストレスとの動的な関係を分析。2011年から2023年のデータを用い、分位回帰とベイジアン時変VARモデルを適用。結果、CO2排出量からグリーンボンドへの負の影響、クリーンエネルギー株からの正の影響を確認。投資家心理の影響は弱いが、金融ストレス時にはグリーンボンドが安全資産として機能する可能性を示唆。

Na Luo, Michal Sroka

本研究は、E7諸国（ブラジル、中国、インド、インドネシア、メキシコ、ロシア、トルコ）を対象に、金融発展、グリーン技術投資、環境政策の厳格さが持続可能性に与える影響を分析。2000～2022年のデータを用い、MMQR法により、金融発展と投資は持続可能性を向上させる一方、政策の厳格さは非線形効果を持つことを発見。統合的政策設計の重要性を示唆。

Hanwei Zhang, Haibin Liu, Xuena Liu

本論文は、中国の鉄鋼業界の上場企業を対象に、環境情報開示が負債調達に与える影響を実証分析した。環境情報開示は負債調達コストと負の相関、調達規模・構造と正の相関を示し、単独の環境報告書の発行がその効果を高めることが明らかになった。また、環境保護法と環境情報開示制度改革案の公布年を境に二重の時間ノード効果が確認された。

Ozge Demirkale, Naime Irem Duran

本研究は、クリーンエネルギー指数と米国・欧州・中国・オーストラリアの観光株価指数との間の予測関係を、分位グレンジャー因果性とウェーブレットコヒーレンスを用いて分析。2010～2023年の月次データから、極端な市場条件下で非対称かつ時変的な連関が存在することを発見。構造VARモデルにより地域固有の反応も確認し、分布依存型・地域文脈型アプローチの重要性を強調。

Patel, Khushali

本論文は、新興市場における気候リスクが金融システムに与える影響を包括的にレビューする。物理的リスク、移行リスク、責任リスクのメカニズムを分析し、気候関連開示枠組みやグリーンファイナンス、気候レジリエントなインフラ計画などの適応策を評価する。国別ケーススタディを通じて、統合的アプローチの必要性を強調する。

Martin Otundo Richard

ケニアは年間約470億KESを気候変動適応に投資するが、一貫したM&E制度を欠く。本論文は国家適応M&Eフレームワーク（NCCAMEF）を提案。78指標からなるKAIS、データプラットフォームKCADP、5-7%のM&E予算配分などを含む。診断の結果、73%のプロジェクトのM&Eはドナー報告用であり、国全体の学習に活用されていない。実施により180-270億KESの便益が見込まれる。

Amiru Lawal, null Umar Farouk Abdulkarim

ナイジェリアのアグリフード企業を対象に、脱炭素投資と財務変動性の関係を分析。62社のパネルデータを用いた分析の結果、排出削減への投資は短期的な収益変動を高める一方、化石燃料依存は送電網の脆弱性を補完し、むしろ収益安定化に寄与する逆説が明らかになった。また、ESG開示の遵守は財務安定化に効果がなく、形式的報告の実態が示唆された。これらの発見は、資源制約下での持続可能性経営が引き起こす矛盾を浮き彫りにする。

EHSAN RASOULINEZHAD, FARHAD TAGHIZADEH-HESARY

本論文は、グリーンファイナンス支援上位10カ国を対象に、グリーンファイナンスがエネルギー効率、持続可能な移行、排出削減に与える影響を分析。実証結果は、グリーンファイナンスがエネルギー効率向上と排出削減に有意に寄与することを示す。政策立案者への示唆として、グリーンファイナンスの促進が気候目標達成に有効であることを強調。

Manal Elhaj, Fatma Mabrouk, Layan Alotaibi

2013～2022年の15カ国を対象に、グリーンファイナンス（グリーンボンド発行額・環境保護支出）と再生可能エネルギー消費がCO2排出に与える影響をパネルデータ分析。固定効果モデルやFGLS等を用い、グリーンファイナンスが直接・間接的に排出削減に寄与し、再生可能エネルギーが媒介効果を持つことを実証。政策立案者への示唆を提供。

Smolenska, Agnieszka

本論文は、持続可能な金融における法の構成的役割を社会法学・法制度論の観点から分析する。EUグリーンボンド発行を事例に、新たな金融商品が法の促進・規制・構成的側面によって形成され、またそれらを形成する共構成的ダイナミクスを明らかにする。持続可能な債務商品が企業の全体的な業績やコーポレートガバナンスと結びつくにつれ、社会的関心の統合に示唆を与える。

Irsa Azam, Yongsheng Guo, Chi Keung Marco Lau

本研究は、2014年から2022年の32の高ESGランク国と25の低ESGランク国のデータを用いて、グリーンファイナンスがESG対応に与える影響を分析。再生可能エネルギー投資は持続可能性移行の触媒として一貫して機能する一方、グリーンボンドの効果は金融市場の成熟度に依存することを発見。政策立案者への示唆を提供。

Loso Judijanto

本研究は、パーム油セクターにおけるネットゼロ排出達成に向けたグリーンファイナンスの可能性を探る。文献レビューにより、グリーンボンドやサステナビリティ・リンク・ローンなどの金融メカニズムが出現しているが、推定200～250億米ドルの資金需要に対して不十分であることを明らかにした。障壁として、小規模農家のアクセス制限、モニタリングインフラの脆弱性、ESG基準の不統一、金融機関の準備不足が挙げられる。結論として、ESGガバナンス強化、モニタリ…

Pooja Kaushik, Vikas Garg, Sandeep Singh +1

本研究は、アジア太平洋地域の10の上位中所得国・高所得国を対象に、グリーンボンド発行が資源効率に与える影響をCS-ARDLモデルで分析。グリーンボンド発行の1%増加が資源効率指数を0.20%向上させる長期的効果を確認。再生可能エネルギー消費とガバナンスの質が資源効率に正の影響を与える一方、エネルギー強度と炭素強度は負の影響。

Furkan Ahmad, Ameni Boumaiza, Antonio Sanfilippo +1

本論文は、グリーンファイナンス（GF）がカーボンニュートラル達成に果たす役割を包括的にレビューする。再生可能エネルギー、排出削減、低炭素技術など7つの柱とGFの相互作用を分析し、政策枠組みや障壁を整理。利害関係者間の連携強化や長期的影響評価の手法を提言し、持続可能な低炭素社会への移行を導く実践的知見を提供する。

Sharma, Prity

本論文は、グリーンバンキングの進化、メカニズム、世界的な影響を包括的に評価し、低炭素移行における役割を考察する。多様な事例と実証研究から、グリーンバンクが再生可能エネルギーやエネルギー効率への民間資本動員に有効であることを示す。政策支援下での炭素排出削減と経済パフォーマンス向上の証拠を提示する一方、ガバナンスや規模拡大、測定基準の非標準化といった課題を指摘し、政策革新・技術開発・国際協力を提唱する。

Carlo Alberto Magni, Giomaria Columbu, Davide Baschieri +1

本研究は、持続可能なフリート移行プロジェクトの経済性と環境持続可能性のトレードオフを定量化するため、統合会計・財務フレームワーク（スプリットスクリーンアプローチ）を開発・適用した。イタリアの多目的公益企業Iren Spaの廃棄物車両代替を対象に、21のシナリオ分析を通じて、CO2削減（Net Green Value）と正味現在価値（NPV）の間に負の関係があることを確認し、Net Value Curve（パレートフロンティア）を提示した…