論文・プレプリント

Hien Thu Thi Nguyen

ベトナムの上場企業20社を対象に、ESG開示と財務・市場パフォーマンスの関係をGMM推定で分析。ESGスコアが高いほどROAとトービンのQが低下する傾向を示し、ESGと業績の両立に課題があることを明らかにした。COVID-19ショックの異質な影響も考慮。

P. Kien

ベトナム上場企業のESG開示法制を分析。現行法は断片的で定量的基準や独立保証が欠如し、虚偽情報への制裁も不十分。国際基準に沿った国内基準の統一、段階的な義務化、監督・保証の強化を提言。グリーンウォッシュ防止と市場効率化を目指す。

Gabriela Marques, A. Aguiar

本論文はサステナビリティ会計がESG開示の透明性を高め、ステークホルダーの信頼を醸成し、長期的な企業価値創出に寄与するメカニズムを文献レビューにより分析。GRI、SASB、CSRDなどの規制枠組みと内部統制の重要性を指摘し、グリーンウォッシュの低減と証拠に基づく指標の強化が企業パフォーマンス向上につながると結論づけている。

Zhaoyang Lu, Martijn Sander

2015-2023年のG20経済圏の企業パネルデータを用いて、ESG開示と循環経済（CE）実践が企業業績に与える影響と、規制の強度の調整効果を分析。第二世代の計量経済学的手法（CS-ARDL、システムGMM）を適用し、ESG開示が1%の改善で業績が1%向上、CE導入で0.18%向上することを発見。規制の強度がこれらの効果を増幅し、双方向の因果関係も確認された。透明性とCEは倫理的負債ではなく戦略的資源であり、その有効性は規制の質に依存す…

Jiacheng Liu, Ye Yuan, Zhelun Zhu

本論文は、会計学、金融学、計算言語学の知見を統合し、AI（特にNLPや機械学習）がESG開示の品質（可読性、比較可能性、情報量、信頼性）向上に果たす役割をレビューする。変圧器モデルによる意味分析など最先端手法を用い、AIが測定の拡大、異質なナラティブの調和、グリーンウォッシング検出のプロトタイプに有効であることを示す。一方、因果関係の証拠不足や多言語アプリケーションのバイアス、解釈可能性の問題も指摘し、今後の研究課題としてクロスリンガル…

Viveksagar Sareen, Parijat Upadhyay, Surajit Bag +1

本研究は、2015年から2025年の文献を基に、ESG開示がSDGs達成に寄与するための要因を8つのテーマに整理した。統合報告やCSR委員会、デジタル透明性、ステークホルダー参加などの媒介要因と、経済政策条件、業種特性、経営多様性などの調整要因を特定。ESGパフォーマンスだけでは不十分で、透明性と包摂的ガバナンスが必要と結論づけ、今後の研究課題を示した。

A. Davidescu, E. Manta, Ioana Bîrlan +2

本研究は、中央・東欧の大企業204社を対象に、NLP技術を用いてESG開示と外部メディア報道の乖離を分析し、グリーンウォッシング深刻度指数（GSI）を構築した。結果、業種・規模を超えて中程度のグリーンウォッシングが広がり、金融・航空・オンライン商業で顕著であることを発見。開示の透明性だけでは信用性確保に不十分で、データ駆動型の外部情報統合監視枠組みの必要性を示唆。

Junkai Chen

本研究は、米国・欧州・中国の上場企業のESG報告書におけるAI情報開示の現状を分析。ESG報告がAI開示の主要経路であること、AI関連4領域（開発・応用・製造・消費）で開示レベルに大きな差があること、E・S・G各次元で開示密度が異なりGが最も網羅的であることを示す。さらに「コンプライ・オア・エクスプレイン」とダブルマテリアリティに基づくESG-AI開示最適化案を提案し、中国の事例として全国企業信用情報公開システムを通じた集中開示を提言。

Nazaf Quaser, Articl Info

本研究は、ESG報告が市場の透明性と投資家の信頼に果たす役割を定性的に分析。国際的な開示基準と規制枠組みの系統的レビューを通じ、高品質なESG開示が情報非対称性を緩和し、資本配分の効率化とリスク低減に寄与することを示す。一方、報告基準の断片化が課題であると指摘し、標準調和の必要性を強調する。

Stepan Franc, Petra Holendová

本論文は、ESG報告と情報非対称性の関係を扱った学術文献（2015〜2024年、345本）を計量書誌学的にレビュー。主な研究クラスターやトレンドを可視化し、ESGデータの品質や完全性を直接検討した研究が少なく、グリーンウォッシュ問題も体系的に分析されていないと指摘。標準化された指標や規制枠組みの必要性を強調している。

A. Weremczuk, Mariusz Chądrzyński, Sylwester Kozak +1

本論文は、ポーランドにおけるESG報告義務に関する企業役員の法的責任を評価する。CSRDと改正ポーランド会計法の分析を通じて、経営陣と監査役会の役割を明確化。ESG情報の信頼性向上と非遵守リスクを指摘。

Deepti Pathak, Monika Chopra

本研究は2012〜2023年のS&P500企業データを用い、機関所有がESG開示スコアに与える影響を分析。公益、消費財、産業部門で影響が顕著で、ガバナンス開示が特に影響を受ける。女性取締役の存在も開示向上に寄与する。

Farhan Hussain, Zhifang Zhou

本研究は、新興市場（BRICS）において包括的なESG開示が企業価値を高めるかどうかを、GRI準拠の指標を用い段階的差分の差分法で検証。開示の完全性を達成した企業は事後に企業価値が向上し、その効果はGRI基準への整合、開示の成熟度、法令の厳格さ、重要性判断の明確化、第三者保証により強まることが示された。マネジャーは信頼性のある開示に注力すべきで、投資家は開示の量と質を区別し、規制当局は信頼性インフラの整備を進めるべきである。

C. Cepêda, A. Monteiro, Cristina Aibar‐Guzmán

本研究は、ESGデカップリング（開示と実績の乖離）に影響を与える要因を分析。高い財務パフォーマンスの企業ほどデカップリングしやすい一方、EUの持続可能性報告指令による規範的・強制的圧力は乖離を減少させることを発見。2009-2023年の3465社のデータに基づく。

Dr. Purvy Karia, Mr. Mayank Satra

本論文は、Larsen & Toubro（L&T）のESG開示体制を、統合報告書、BRSR、サステナブルファイナンス・フレームワークに基づき質的に分析。SEBIのBRSR CoreとIIRCの複数資本フレームワークを参照し、ESGパフォーマンスと資本コストの連関を明らかにした。L&TはSEBIの2025年ESGフレームワーク下で初のグリーンボンド発行企業であり、新興経済企業のベンチマークとなる。

Corinna Irina Ketterling

本論文は、自主的なCSR報告から法的拘束力を持つESG開示枠組みへの移行を法的観点から分析する。持続可能性情報開示基準の進化とその法的含意について考察する。

Muhammad Adnan Ali, Dr. Gohar Mahmood, Shahid Mahmood

本研究は2015～2024年の30カ国パネルデータを用いて、ESG開示の質、グリーンボンド発行、炭素報告の透明性が国の持続可能性パフォーマンスに与える影響を分析。グリーン投資フローが完全媒介効果を持つことを確認し、開示改革が資本動員を通じて環境改善につながるメカニズムを実証した。

Mukhtar A. Adam, Mohammed Abdalla

本論文は、マレーシアの公的機関における環境監査の頻度と質が環境持続可能性報告に与える影響を分析。結果、州レベルのESG監査は開示を促進し、大規模組織ほど持続可能性監査を採用する傾向が示された。AIやブロックチェーン技術の活用も提案。

Sara Mustafa Alatta Mohamed, Yosra Azhari Elamin Elboukhari

本研究は、サウジアラビアの上場企業147社を対象に、倫理的リーダーシップがESG開示に与える影響を分析。2020〜2024年のパネルデータを用いたランダム効果回帰分析の結果、倫理的リーダーシップとESG開示の間に正の有意な関係が確認された。企業統治とESG政策への示唆を提供する。

Mardi ani

本論文は、IFRS S1の枠組みからESG開示が財務報告の質に与える影響を定量的に分析する。財務報告の質を利益の質・価値関連性・利益操作で測定し、ESG開示指数と比較。標準化された開示が情報非対称性を減らし、透明性と投資家信頼を高める仮説を提示する。