論文・プレプリント

Piotr Misztal

本研究は、EU27か国のパネルデータ（2015-2022年）を用いて、グリーン金融政策がエネルギー転換と物価安定に与える影響をVECMで分析。長期金利の上昇はグリーン投資を減少させ、CO2排出を増加させることを示した。また、インフレは環境転換の資金制約となる。中央銀行が環境目標を統合することで、持続可能な成長と気候関連インフレリスクの緩和が可能と結論。

Kim Kaze, Nazmiye Balta‐Ozkan, Elisabeth Shrimpton +1

ナイジェリア北部の559世帯の調査データを用い、多項ロジットモデルでコミュニティ再生可能エネルギー（CRE）導入へのコミットメントの決定要因を分析。所得、認知度、教育が主要因であり、認知度が社会経済的制約の影響を調整することを示した。金融的インセンティブだけでは不十分で、情報提供とコミュニティ参加を組み合わせた政策が必要と結論。

Miguel Aizaga, Renato M. Toasa, Karen Stephany Cordova-Vera +1

本研究はエクアドルとラテンアメリカ17カ国を対象に、太陽光発電の導入要因を分析。資源賦存量（日射量）よりも制度的要因（政治的安定性、規制の質）が重要であることを示し、階層クラスタリングにより4つの移行パターンを類型化。エクアドルは太陽光ポテンシャルと実績のギャップが大きく、水力依存と規制制約が原因と結論。

Pavelić

西バルカン諸国向けに、公正な移行を計画するための実践的マニュアル。労働市場、社会的保護、ガバナンス、資金調達の側面から、石炭依存からの脱却を支援する。26のモジュールで、脆弱性診断から予算配分までを網羅し、政策立案者や実務者に統合的アプローチを提供する。

Angel Ann A. Pagpaguitan, Althea T. Horca, Ana Rose B. Velunta +2

気候変動緩和におけるトップダウン（国際条約）とボトムアップ（都市・地域）のガバナンスモデルを比較。Ostromの多中心ガバナンス理論を用い、各モデルの権威・説明責任・実施能力を分析。トップダウンは正当性と普遍性を持つが実施ギャップに悩み、ボトムアップは実験的だが断片化と規模の限界がある。両者の連携が不可欠と結論。

Emma Morrissey Gleeson, John Morrissey

アイルランドの小学校教員を対象に、気候変動教育（CCE）の概念化と実践を調査。オンライン調査により、自然とのつながりを育む教育法は批判的思考を促すものより多く用いられ、低影響の個人行動が高影響の行動より重視される傾向が明らかになった。新自由主義的な教育制度がCCEの実施を制約している。

Mary Sanford, Žan Mlakar, E. Keith Smith +17

9カ国27,910人を対象に、気候緩和と適応政策への公的支援の決定要因を比較。適応政策の方がやや支持され、適応は有効性認識、緩和はコスト顕在性と政治化が主な規定要因であることを示した。政策パッケージ設計への示唆を提供。

Ahmed Gazel, Stephen A. Roosa

再生可能エネルギー技術の急速な普及に伴い、太陽光パネルや風力タービン、バッテリーなどの廃棄物が2050年までに大量発生する。本論文は、廃棄物の種類と量を予測し、再利用・リサイクル戦略の重要性を強調する。適切な管理がなければ環境便益が損なわれる可能性がある。

Sunny Jubayer, Ziya Mohammad Sayef, Mahdi Muhammad +6

本論文は、スマート農業におけるIoT対応ロボットシステムの効率向上効果を評価し、持続可能な農業と気候変動緩和への示唆を提供する。具体的なデータや方法論は不明だが、農業の省資源化・排出削減に寄与する可能性がある。

Claudia Belén Álvarez Sánchez, M. G. Navarro-Rojero, Julio César Sánchez Jiménez

本レビューは、波力エネルギー変換装置の中でも点吸収型デバイスに焦点を当て、CorPower C4、Archimedes Wave Swing、Triton C、PowerBuoy PB3、Wavestarの5つの代表的な装置を技術成熟度と関連性に基づいて選定し、構成、PTO方式、現状を比較分析する。多様な設計が標準化を妨げる中で、現状の技術開発の全体像を俯瞰し、今後の研究開発の方向性を示す。

Lori Guetre

アルバータ州が承認したMeta向け天然ガス発電所（932MW）を対象に、同州の資源を用いた7つの電力供給方法を4つの排出枠組みで比較。クリーンな電力は建設時は高くても、2050年ネットゼロまでに30%安くなり、初期から排出削減を組み込む方が後から大気中CO2を除去するよりはるかに経済的。系統連携の改善でクリーン電力は非削減ガスより安くなると示す。

Konstantin Löffler, Luka Garibashvili, Mostafa Barani +2

本研究は、カリブ海のグアドループ島を対象に、水供給と調理部門を組み込んだエネルギーシステムモデルを拡張し、水・エネルギー連関を定量的に分析した。水損失の削減が再生可能エネルギー拡大の圧力を緩和し、コスト削減とシステムの回復力向上に寄与することを示した。脱炭素化には水インフラの効率化が不可欠である。

C.D. Sreedevi, Donald James, V. B. Sreekumar +1

インドの重要竹種Dendrocalamus strictusの包括的レビュー。高いバイオマス生産性、干ばつ耐性、炭素隔離能を持ち、荒廃地の回復や気候変動緩和に有望。組織培養による大規模植林が効率的で、他の竹種やチークを上回る炭素隔離能を示す。今後の研究課題として、開花メカニズムの解明やゲノム資源の整備が挙げられる。

Hummera Saleem, Muhammad Bilal Khan, Malik Shahzad Shabbir +6

パキスタンを対象に、経済成長、貿易、気候資金（官民パートナーシップ投資）、技術革新がCO2排出に与える影響をARDLモデルで分析。環境クズネッツ曲線（EKC）仮説を検証し、技術革新は排出削減に有効だが、PPP投資や貿易は環境悪化要因であることを示した。SDGs 7と13に沿った政策提言を行う。

Stephen A. Roosa

米国での暗号通貨マイニングとAIの成長に伴い、データセンターの電力需要が急増している。これらの需要は主に化石燃料で賄われ、温室効果ガス排出削減の目標と矛盾する。本稿は、データセンターへの電力供給におけるエネルギー転換の課題を探り、再生可能エネルギー、原子力、天然ガスの選択肢を検討し、その含意を論じる。

Karthik N. L., Archana AMBEKAR

本研究は、持続可能な金融とグリーン投資がESGパフォーマンス、環境持続可能性、経済成長に与える影響を、二次データを用いて分析する。グローバルな持続可能な投資資産の成長とESG重視の投資家選好の高まりを示し、ESGパフォーマンスの高い企業は財務リターンが向上し、リスクが低減することを指摘。一方、ESG基準の欠如やグリーンウォッシングなどの課題も明らかにする。

Vivek Sen, Romi Sainy

本稿は、化石燃料から再生可能エネルギーへの世界的な移行を、技術革新、政府政策、コミュニティ参加の統合的視点から分析する。インドを事例に、地域エネルギープログラムの課題と成果を評価し、雇用創出やグリーン企業の成長といった経済効果も考察する。スマートグリッドやエネルギー貯蔵、デジタル技術の役割を強調し、SDG 12と17に沿った包括的で公平な移行を提唱する。

Emre Hatipoglu, Muhammad Mohsin Hussain

中東・北アフリカ（MENA）は化石燃料からの移行後も世界のエネルギー安全保障の中心であり続ける。本研究は、太陽光照射、送電網、技術輸入、2018～2024年の850件のエネルギー関連事象を組み合わせ、エネルギー安全保障の4側面（可用性、アクセス性、手頃さ、受容性）にわたるリスクを分析。資源が豊富でも設備容量に均等に反映されず、紛争や送電網の脆弱性がアクセス性を低下させ、技術輸入の集中が保守運用を外部依存に晒すことを示す。再生可能エネルギ…

Romi Sainy, Manoj Kumar Kamila

本研究は、パリ協定の目標達成におけるエネルギー計画の重要性を強調し、2030年までに温室効果ガス排出量を45%削減し、2050年までにゼロ排出を達成するための即時行動の必要性を示す。タミル・ナードゥ州とプネーの事例研究を通じて、再生可能エネルギー移行の社会的・経済的効果を分析し、分散型エネルギーシステムが新たなパートナーシップを生む一方でインフラ強化が必要であると論じる。再生可能エネルギー開発が雇用創出と健康改善に寄与することも示す。

Erica Mascarenhas, Oluseyi A Fayanju, Anna Arroyo +1

米国医療部門は世界最大の一人当たり温室効果ガス排出量を有し、連邦規制緩和により自主的な削減が急務となっている。インフラ、サプライチェーン、運用の3分野で削減可能であり、再生可能エネルギー転換や医療廃棄物削減などの既存策に加え、医療会議やAIのエネルギー需要など新興の排出源への対応が重要である。削減は大気質改善やコスト削減などの共便益をもたらす。