論文・プレプリント

Daryono Prehaten, Suryo Hardiwinoto, Hary Sulistyo +4

インドネシア・東カリマンタンの樹木園で、二酸化炭素吸収量と在来種の文化的価値を両立する植林モデルを評価。系統的サンプリングで75種を確認し、2022-2025年に炭素貯留が52.5%増加した。都市林再生の実践事例として有用。

Guilherme Solci Madeira, Federico Bernardino Morante Trigoso, Patrícia Teixeira Leite Asano

気候危機とエネルギー転換の必要性にもかかわらず、サンパウロ都市圏の建築家・都市計画者による太陽光発電（特にBIPV）の導入は限定的である。アンケートとインタビュー調査の結果、知識不足が最大の障壁であり、コストと美的影響も要因であることが判明した。建築専門家のエネルギー転換への関与を促す研究。

Raj Kumar Satankar

本論文は、持続可能な未来に向けた環境技術と再生可能エネルギー技術の最近の革新について概説している。電池技術や太陽光・風力発電の効率向上など、多様なトピックをカバーしている可能性がある。ただし、特定の定量的な成果や実証データは提示されていない。

Miguel Cabrera-Brufau, Camille Minaudo, Katrin Attermeyer +47

欧州6つの沿岸湿地でCO2・CH4フラックスを四季にわたり測定し、修復・保全策の気候緩和効果を評価。海草再生は有意な緩和効果を示したが、他の修復策はCH4増加により正味効果が相殺される場合がある。湿地タイプに応じた修復戦略と複数GHGモニタリングの必要性を提起。

R. Saravanan, P Rajasekaran, M Ramkumar +7

本論文は、持続可能な海藻生産の推進に関するもので、技術、政策、生態系を結びつけ、レジリエントなブルーエコノミーの実現を目指す。海藻生産は炭素隔離や食料安全保障に貢献する可能性があるが、具体的な手法や結果は不明。

İgor R. Nasirov, Farhad Mammadov, Ramil Akhmineyev

アゼルバイジャンは炭化水素輸出経済でありながら、再生可能エネルギーと石油・ガス開発を統合する戦略を採用。多様な気候帯を活かした地域別再生可能エネルギー展開と、炭化水素処理と低炭素化学品製造の相乗効果を分析。COP29や「アゼルバイジャン2030」戦略に基づき、資源豊富な国々への移行モデルを提案。

Manasi Anand, Steven Wolf

このスコーピングレビューは、森林ベースの自然気候ソリューション（NCS）における制度的経路を体系的に整理し、ガバナンス、資金調達、政策メカニズムに関する文献を統合する。規模拡大の障壁と機会を特定し、気候緩和戦略におけるNCSの役割を評価する。

Jennifer B Skerker, Christian Klassert, Baptiste Francois +3

気候変動による水ストレスに対応するインフラ投資が水道料金を引き上げ、低所得世帯の支払い可能性を悪化させることを、カリフォルニア州サンタクルーズのモデル分析で示した。気候変動のみで2050年までに水道料金が2倍になり、追加で7～16%の世帯が支払い困難になる可能性がある。

Heewoong Chae, Taehyun Kim, H S Kim +1

本論文は、メタンの熱分解で生成されるカーボンブラックを活用し、化学ループ燃焼とSOECシステムを統合することで、二酸化炭素排出を抑制しながら持続可能なメタノールを生産する手法を提案している。この方法は、カーボンブラックの有効利用と低炭素燃料生産の両立を図る点で注目される。

Chris D. Thomas

本レビューは、生物多様性減少の根本原因（人間の消費水準）に対処する「緩和」策と、影響に抵抗する「適応」策を区別し、食料生産・消費を事例に具体的な政策・技術を提示。従来の保全は需要圧力を転嫁する「漏出」リスクがあると指摘し、CBDの枠組み改革を提言。

Elisabeth Medina Dewi Saraswati, Julius Ferdinand, Mochamad Agung Sasongko +1

本研究は、インドネシアの電力移行における汚職リスクを評価する指標ベースの診断フレームワーク（ETGF）を開発した。3つの柱、5つの次元、77の指標で構成され、再生可能エネルギー拡大と化石燃料廃止の両方に適用可能。ステークホルダー参加型アプローチで設計されたが、実践的有効性は今後の制度導入に依存する。

Lucas Marxen, Jeanne Herb, Marjorie Kaplan +2

ラトガース大学は15年にわたり、応用研究、政策、エンゲージメントの専門知識を持つスタッフが多様な利害関係者と協力し、州全体での科学的な気候行動を推進してきた。2020年の法律により大学ベースの気候サービスセンターが設立され、意思決定支援ツールの開発や技術支援、教育・研修を提供している。この経験から、ネットワーク構築、信頼性、安定した資金の重要性が示された。

Mohd Bilal, A Imdadullah, Salman Hameed +2

本研究は、高出力の風力発電を中心としたグリッド接続型マイクログリッドの技術経済性と環境影響を評価。年間で30.8GWhの純輸出を達成し、平均LCOEは0.0382ドル/kWh、投資回収期間は6.7～8.8年と財務的にも有望。感度分析により割引率やインフレ率がコストと排出量に強い非線形影響を与えることを示した。

Teodora Gjorgjievska, Simona Stamatoska, Nikola Manev +1

本論文は、2025年5月の北マケドニア部分停電事例を用いて、再生可能エネルギー源（RES）とバッテリーエネルギー貯蔵システム（BESS）が重要インフラのレジリエンス向上に果たす役割を分析している。分散型発電と蓄電技術により系統障害時の脆弱性低減や復旧能力向上が可能であることを示し、脱炭素だけでなく国力強靭化戦略としてのRES/BESSの位置づけを提唱している。

Madison Lore, Holly Caggiano, Sara M. Constantino

米国のテレビニュース（Fox News, CNN, MSNBC）の約36万件のトランスクリプトと全国調査（n=4,061）を用いて、党派的なメディア報道が再生可能エネルギー事業への地域の受容に与える影響を分析。自然言語処理によりメディアの枠組みを抽出し、個人レベルの支持・反対との関連を明らかにした。

Matjaž Mavrič

この論文は、欧州グリーンディールが西バルカン諸国（アルバニア、ボスニア・ヘルツェゴビナ、コソボ、北マケドニア、モンテネグロ、セルビア）のエネルギー転換に与える影響を、規制整合性、財政支援、実施状況の3次元で分析。EUの影響は法規制整備では強いが、実践では進展が遅れ、石炭依存や行政能力不足が課題。

Volodymyr Chupa, Iryna Vashchyshak, Serhii Maksymiuk +1

本論文は、建物エネルギー消費計算における準定常法と時間動的アプローチの方法論的不一致が、年間エネルギー需要やCO2排出量推定に及ぼす影響を定量評価した。不一致の主因として時間モデルの選択、気候データ形式、熱慣性の記述、内部発熱の解釈を特定し、誤差範囲を明確化した。「不一致ゾーン」概念を提案し、簡略化手法の適用可否を判断する閾値Tを導入した。また、個別建物の乖離を建物ストックレベルに集約する方法論を提示し、規制要件策定や炭素フットプリント…

Cemal Egemen, Derviş Kırıkkaleli

本稿は、2012年から2022年までの主要AI投資8カ国を対象に、AI投資がCO2排出に与える影響を分析。Augmented Mean Group法を用いた結果、AI投資と貿易はCO2排出を抑制し、GDPは増加させることが明らかになった。AI投資が脱炭素化と持続可能な環境に貢献することを示唆している。

Dzikrina Almas Kusumadewi, Yuki Mahardhito Adhitya Wardhana, Dwi Nowo Martono +1

本論文は、インドネシアにおける石炭火力発電所（CFPP）の早期廃止と再生可能エネルギーへの移行を分析。計量書誌分析と系統的文献レビューを用いて、石炭依存、持続可能な資金調達、雇用喪失などの社会経済リスク、地域的影響を特定。成功した石炭廃止には包括的な政策枠組み（環境、法規、財政、地域支援）が必要であり、段階的廃止戦略がインドネシアに機会をもたらすと結論付ける。

Eijiro Kakihara, Peter Dauvergne

本稿は、日本のメガソーラープロジェクトを推進する政府政策が、太陽光サプライチェーンにおいて強制労働リスクを生み出すインセンティブをどのように作り出しているかを分析する。再生可能エネルギー促進と社会的セーフガードの乖離を指摘し、政策改善の必要性を訴える。