論文・プレプリント

Zihan Zhang, Longfei Li, Yuchen Jia

石炭火力へのアンモニア混焼・CCS・P2A・吸収式冷凍を統合したエネルギーシステムの低炭素経済運用モデルを構築。運用者と需要家の間のStackelbergゲームに炭素責任の閉ループを組み込み、動的な責任移転と需要応答を考慮する。NSWOAとGurobiの二層解法により、共同運用で運用者目的が約15%改善、炭素排出約5%削減、一次エネルギー10%以上削減を達成。

Tian Zhang, Yihuan Wang, Shaohui Zou

本研究は、中国海運の脱炭素経路を分析するため、分数階・フラクタル拡張3E（経済・エネルギー・環境）システムダイナミクス枠組みを開発した。TCOベースの技術選択と炭素価格制約を組み込み、2013〜2024年のデータで較正し2025〜2050年をシミュレーションした。結果は、代替燃料船の普及が技術成熟度・炭素制約・累積投資に強く影響される非線形・記憶依存的な挙動を示すことを明らかにした。

Shufa Ansari

英国の住宅屋根置きPV（3.03kWp）を対象に、60年間のライフサイクル炭素とペイバックを、現状固定の静的評価とNESO将来エネルギーシナリオ3経路で比較した。静的評価では8年でペイバックしたが、動的シナリオでは回避排出の減少（81〜97%）がembodied carbonの減少（47〜61%）を上回り、60年内にペイバックしなかった。グリッド脱炭素が進む技術に対し静的WLCAが長期的便益を過大評価することを示す。

Tingwei Gao, Ziwei Liu, Mingzhuang Sun +3

下水処理に嫌気性膜分離バイオリアクタ（AnMBR）を適用する際、サイドストリーム型とメインストリーム型のどちらが低炭素・経済的に優位かを、ライフサイクル技術経済評価と環境評価を組み合わせて比較した研究。確率的不確実性を考慮し、エネルギー回収や温室効果ガス削減効果とコストのトレードオフを定量的に示す。処理方式の選択が脱炭素と費用対効果の両面でどう効くかの判断材料を提供する。

Emmanuel Oluwaseyi Atofarati, Mopeli I. Khama, Romanus Uwaoma +2

チタン含有マグネタイトの予備還元過程を対象に、気孔率の変化とTi相の影響、微細構造と物質輸送の連成をモデル化した研究。低炭素製鉄（水素還元・電炉原料等）に向けた原料還元挙動の理解とプロセス設計に寄与する。抄録がなく詳細な知見は限定的。

Shuo Wang, Wenying Tang, Zhongxiang Chen

サルガッサム（海藻）を活用したコンクリートを低炭素建築材料として評価し、ライフサイクルアセスメント（LCA）と複数地域への適応経路を検討した研究。セメント代替による炭素削減ポテンシャルと地域別の実装可能性を示す。抄録がなく詳細は不明だが、建設分野の脱炭素と生物由来材料の活用に関わる。

Abdelrahman Mohamed Mohamed Saeed, Mansour Ahmed Elmansour Elfaki, Ali Ahmed

サウジアラビアのVision 2030を対象に、エネルギー価格改革・グリーンファイナンス・非石油GDPの相互作用を2010〜2025年の四半期データで検証。VECM・ARDL・K-means・ランダムフォレストを組み合わせ、エネルギー価格改革が長期的な非石油成長を損なわないこと、財政政策が多様化の最強のレバーであることを示した。グリーンボンドによるインフラ資金調達の拡大を政策提言する。

Vivek Singh, Gaurav Sushant

インドとブラジルを対象に、SDG7達成に向けた再生可能エネルギー移行の政策を比較分析した研究。インドは太陽光・風力・水力と政策インセンティブ、ブラジルは水力中心に風力・太陽光・バイオ燃料と入札制度を活用。両国とも送電網・資金・技術・政策実行の課題を抱え、協力強化がエネルギー安全保障と技術移転に寄与しうると結論づける。

Sahas Rathi, Darryl Kofi Safo

本論文は、エンジニアード・ジオシンセティクス（人工ジオシンセティクス）が複数の気候ソリューションの効果を増幅させる基盤技術であると論じる。埋立地メタン封じ込め、アルベド向上による両面PV発電量増加、インフラの素材効率・輸送削減・寿命延長による embodied carbon 削減の3経路を示し、PTESやジオシンセティック補強道路などの事例をスコープ1・2・3の削減にマッピングする。即時展開可能で費用対効果が高く、過小評価された脱炭素レ…

Pierre Jouannais, Lia Rapella, Philippe J Drobinski +3

南欧の小麦生産を対象に、農業太陽光（AV）導入の将来予測型・空間明示的な帰結LCAを実施。電力需要主導と作物需要主導の2つの経済ロジックを区別し、前者は高日射地域でPVより影響を削減しうるが他地域では材料集約性により悪化、後者は高排出電力の代替で強い気候便益をもたらすが、電力の脱炭素化が進むと便益は減衰することを示した。

Abdumalik Bektemirov, Worldly Knowledge Publishing Centre

ウズベキスタンを対象に、グリーンイノベーションと技術近代化による持続可能な経済発展の方向性を検討。太陽光・風力発電は2022年の4.3億kWhから2025年に105億kWh超へ拡大し、電源構成比は19.4%に達した。一方で水力発電は約23%減少し気候リスクが顕在化、2030年54%目標には年29〜31%の増加が必要と指摘。グリーン金融・省エネ・産業近代化・研究開発・地域開発に関する政策提言を行う。

Huppmann, Daniel, Riahi, Keywan, Clarke, Leon +47

Scenario Compass Initiativeが公表した世界排出経路アンサンブルの初版データセット。世界時系列に加えR5・R9・R10の地域集計値とメタ指標を収録し、ScenarioMIP v0.1のシナリオも含む。2025年のコミュニティ更新による緩和ベンチマークを提示し、各国・地域の脱炭素経路評価の共通基盤を提供する。

Hunt, Julian David, Zakeri, Behnam, de Barros, Alexandre Giulietti +5

深海の浮力を利用した新規蓄エネルギー技術（BEST）を提案する論文。深いほど多くのエネルギーを貯蔵でき、週単位の蓄電サイクルを電池と補完できる。貯蔵コストは50〜100USD/kWh、設備コストは4,000〜8,000USD/kWと試算され、水素圧縮への応用も可能とする。

Villanueva Panocca, Hennry Gonzalo

蓄電池（BESS）の初期投資回収のため、周波数調整などのアンシラリーサービスを単独または積み重ね（スタッカブル）で提供する際の最適配置・容量を、財務・技術・運用の多目的で決定する手法を提案。PJMの周波数調整市場を前提に、240ノードの実配電系統をOpenDSSとPythonで評価し、パレート最適解をk-means++でクラスタリングして代表解を抽出した。結果、最適容量はサービス依存で3000kWh/750kWが最多、配置は三相不平衡の…

Staudt, Philipp, Rausch, Benjamin, Weinhardt, Christof

ドイツの送電系統混雑を解消するための再給電（レッドスパッチ）に関する2015〜2017年の公開データセット。混雑前の発電停止と混雑後の発電増加を記録し、系統運用者ごとの再給電パターンや理由、方向、平均出力、総電力量などを含む。ドイツのTSOが公開した原データをそのまま収録したもので、再給電利用の要因分析に資する。

Dyah Ayu Kartika Sari, Fransisco Danang Wijaya, Husni Rois Ali

インドネシア最外縁のエンガノ島では、ディーゼル発電（PLTD）の燃料費高騰とCO2排出が課題となっている。本研究はPV・ディーゼル・蓄電池を組み合わせたハイブリッド構成をHOMER等で最適化し、PV1,005kW・ディーゼル250kW・蓄電池594台の構成がNPC約317億ルピア、COE約1,999ルピア/kWhで最も経済的と示した。再エネ比率91%を達成し、環境持続性も高い。

Ioana Teodora Mitu, Mirela Panait, Ștefan Iacob

EU加盟の中東欧6カ国を対象に2004〜2024年のパネルデータでCO2排出量の決定要因を分析。2020年パンデミックと2022年エネルギー危機を含む期間を対象とし、各国固有の構造的排出ベースラインと政策主導の脱炭素率を分離した点が新しい。再エネ比率が最も頑健な排出削減要因であり、所得（EKC）や部門構成では説明できない持続的な国別構造差が残る。この構造差は脱炭素の速さとはほぼ無関係で、EUの公正移行メカニズムの調整に含意を持つ。

Hyunwoo Lee, Sangpil Ko, Jun Lee +1

韓国のグリーン交通インフラを対象に、直接排出だけでなく間接排出や媒介的影響を含めて脱炭素化経路を再検討する研究。インフラ整備が誘発する排出をどう評価し、政策設計に反映するかを問う。交通部門の脱炭素を広いシステム境界で捉える視点を提供する。

Gao Q.

中国の「新型電力システム」構想を、四側面の連成計算因子を用いて評価し、省別に比較分析した研究。再生可能エネルギー導入や系統柔軟性など複数指標を統合的に扱い、地域間の電力システム転換度合いの差を可視化することを狙う。抄録がなく詳細は不明だが、エネルギー転換の定量評価枠組みとして政策的含意を持つ可能性がある。

Yang Y.

需要家側に分散する蓄電池を束ねてデマンドレスポンス（DR）に活用する技術を扱う。再生可能エネルギーの変動を吸収し、ピーク需要を抑制することで炭素排出削減に寄与する。系統運用と需要側リソースの統合が脱炭素の鍵となることを示す。