論文・プレプリント

Shameem S

インド企業の2024年ESGデータを用い、セクター間のESGリスクスコアの分布と平均差を分析した研究。記述統計に続きANOVAを適用し、セクター間でESGリスクの平均に統計的に有意な差があることを示す。セクター特性がESG評価に与える影響を示唆する。

Oğuz Şimşek, Serkan Çankaya

G7各国のESGスコア上位・下位ポートフォリオのリターン差をFama–French5ファクターモデルに追加し、企業の超過リターンとの関係を検証した。Refinitivデータを用い2010〜2022年の1,465社を国別に分析。市場・サイズ要因は全各国で有意だが、ESG(t−1)係数はカナダ・ドイツ・イタリアで非有意、フランス・日本・英国で負、米国で正となり、ESGとリターンの関係は先進国間で一様でないことを示す。

Sultan Alsuraih, Ismail Alshami

イエメンの外部監査人177名への質問票調査により、外部監査人がサステナビリティ報告書の信頼性向上に有意に寄与することを示した研究。明瞭性・比較可能性・バランス・サステナビリティ文脈・正確性・完全性・検証可能性・適時性が信頼性と強く関連する。国際基準に沿った保証業務の能力開発と、企業へのサステナビリティ報告導入促進を提言している。

Mey Nadetta Tarigan, Hasim As’ari, Ika Wulandari +1

インドネシア証券取引所上場の鉱業企業17社・30観測を対象に、環境パフォーマンス、グリーン会計の適用、サステナビリティレポート開示が企業価値に与える影響を重回帰分析で検証した。いずれの変数も個別には企業価値に有意な影響を与えないことが示された。環境・サステナビリティ会計と企業価値に関する実証的知見を提供する。

Niclas Brune, Miriam Gräf, Philipp Walter +1

本論文は、生成AIをサステナビリティ報告ワークフローに組み込み、組織のセンスメイキングを支援・変容させる設計を検討したアクション・デザイン・リサーチである。SME向けのGenAI報告アシスタントを開発・反復改善し複数事例で評価した結果、情報構造化や文脈的助言により認知的障壁を下げる支援効果に加え、新たな視点の提示や人間とAIの共同解釈を通じてセンスメイキングを能動的に触発する効果が示された。一方で、AI出力がユーザーの関与の深さを減じ、…

Linda Kusumaning Wedari, Aryo Bismo, Elsa Anggreni +3

AIを活用したサステナビリティ報告プラットフォームの初期商業化準備度を監査した研究の補足データセット。定量値、エビデンス格付け、再構築した実現可能性スコア、感度分析、DVF比較、市場エビデンス照合を収録する。透明性・再現性・検証を目的とするが、元の内部記録は非公開。

Tade Shakir Bidemi, Abdulwahab Nurudeen Olamilekan

ナイジェリア製造業を対象に、ESG報告と現場（ショップフロア）の実践が乖離する「分離（デカップリング）」現象を扱った研究。書誌情報のみで抄録がなく、手法や知見の詳細は未確認。ESG開示の実質性を問う論点を提示する。

John Echobu, Usman Audu Dinde, Mohammed Aliyu Yusuf

ナイジェリアの非金融・環境敏感型上場企業43社を対象に、取締役会のサステナビリティ委員会とリスク管理委員会がサステナビリティ報告に与える影響を2014〜2024年の年次報告書データで回帰分析した。サステナビリティ委員会は負で非有意、リスク管理委員会は有意に負の関係を示し、両委員会の存在が報告水準を低下させる可能性を指摘する。委員会の実効性を担保する厳格なモニタリング体制の必要性を提言する。

Afra Abdul Ghani Al-Zadjali, Harcharanjit Singh, Wedad Salim Ali Al Siyabi

本論文は、クラウドコンピューティングとXBRLがサステナビリティ開示の品質を高めることでグリーンウォッシュを抑制するという統合フレームワークを提示する。情報非対称性・シグナリング・正当性理論を基に、デジタルツールがデータのアクセス性・統合性・標準化・利便性を向上させ、開示品質を媒介として象徴的・機会的報告を減少させると論じる。開示の「量」ではなく「品質」がグリーンウォッシュ防止の主要因であることを示す概念的貢献。

Ana M. Fernández-Vallejo, Elena-L. Sanjurjo-San Martín, Isabel Rodríguez‐Tejedo

スペインIBEX35上場企業の統合報告書を対象に、持続可能な開発目標（SDGs）の開示状況を混合研究法で分析した研究。定量的・定性的手法を組み合わせ、企業がSDGsを統合報告の中でどう位置づけ開示しているかをマッピングする。SDGs開示の実態と課題を明らかにし、開示の質向上への示唆を与える。

HJ Kim, Wontae Lee

CSRD・ESRS・IFRS S1/S2・KSSBなど主要な持続可能性開示制度を整理し、韓国の大企業・中小企業のESG経営事例を検討した研究。韓国4大企業の2020〜2023年データを用いGHG排出・再エネ・エネルギー・水使用を探索的に分析したが、環境指標間に一貫した線形関係は見られず単純比較の限界を示す。中小企業には業種・規模・サプライチェーン特性に応じた段階的な環境データ管理と、業種別指標・政策金融支援・グローバル供給網対応策を提案…

Anisatun Humayrah Rais, Yulia Yunita Yusuf

インドネシア証券取引所上場の鉱業企業115社・年次データ（2020〜2024年）を用い、ESG開示が企業価値（PBV）に与える影響と、実効税率（ETR）の媒介効果をPLS経路分析で検証した。ESG開示はETRとPBVの双方に正の影響を与え、ETRもPBVを高めることが示された。ETRがESG開示と企業価値の関係を媒介することが確認され、責任ある税務行動がESG開示の価値創造メカニズムであると結論づけている。

Rizwana Khurshid, Ajaz Ul Islam, Neha Malik

インドのNifty500企業を2015〜2025年にわたり分析し、ESG開示がROE・ROA・Tobin's Qに正の影響を与えることを示した実証研究。R&D強度や技術ノウハウといったイノベーション能力が、ESG開示と業績の正の関係を一貫して強化することを発見。特許は会計ベース指標には混合的な効果を示すが、市場評価にはプラスに働く。

Irwan Irawadi Barus, Adhar Putra Setiawan, Eri Kristanto

インドネシアの製造業を対象に、税務透明性とESG開示が企業価値の知覚に与える影響を、70名の回答者への質問紙調査と重回帰分析で検証した研究。両者とも有意な正の関係を示し（税務透明性β=0.360、ESG開示β=0.560）、ESG開示の方が相対的に強い影響を持つ。決定係数R²=0.604で、両変数が企業価値知覚の約6割を説明することを示した。

Rayhan Putri Azzahra, Ali Jufri, Ernanto Ernanto

インドネシア証券取引所上場の鉱業サブセクター12社を対象に、2020〜2024年のパネルデータ回帰でESG開示が企業価値に与える影響を分析。ESG開示は企業価値を高めるが、企業規模が大きいほどその正の効果は弱まることが示された。投資家がESG情報を企業評価に組み込む重要性を鉱業セクターで裏付けた実証研究。

FRANCISCO JAVIER LABARCA Trucios, Delgado Rodríguez, Sonia de Lucas Santos

スペインとチリの上場63社・2010〜2022年のパネルデータを用い、ESG開示と株価評価の関連を固定効果回帰で分析。スペインでは集約ESGが評価と正に関連する一方、チリでは効果が弱く従来の財務指標が主因。大企業ではESGと評価の結びつきが強く、中小企業では限定的という非対称性を示す。

Thu Hang Ngo

ベトナム・タイ・マレーシアを対象に、シンガポールを政策ベンチマークとして、ESG開示におけるグリーンウォッシュの形態と要因を分析した研究。選択的開示、裏付けのない環境主張、コミットメントと実態の乖離が主要リスクとして特定された。情報の非対称性や報告基準の不統一、規制監督の不足が背景にあり、開示要件・第三者保証・執行の違いが比較されている。開示の信頼性向上には基準強化、独立保証、規制モニタリング、企業説明責任が必要と結論づける。

Abdullahi Ado Bala

ナイジェリア上場企業980社・年（2011–2020年）を対象に、監査委員会の属性が化粧的会計、財務的に重要なサステナビリティ報告、サステナビリティ保証機関の選択に与える影響を3本の論文で分析した博士論文。委員会の規模や兼任は化粧的会計を増やし、法務専門性・女性比率・委員長の存在は抑制する。女性比率や会議頻度はサステナビリティ報告とBig4保証選択を促進するが、株主代表委員長は報告を抑制する。

Love Kumar Singh, Meenakshi Kumari

インド・カルナールの小麦-トウモロコシ体系で、5つの耕起-残渣管理構成の部分farm-gate炭素フットプリントを、電力・軽油・肥料製造・N2O排出係数などのパラメータ変動に対して検証した。慣行耕起は全範囲で面積・収量当たり最大のフットプリントを維持し、保全型農業構成（0.479-0.516 kg CO2-eq/kg）は慣行（0.640）より低かった。比較の頑健性は示されたが、完全なLCAや土壌炭素隔離は評価していない。

Zhihao Xu, Haoyang Li, 彭颂先 +3

LFPおよびNMC811パウチセルのcradle-to-gate炭素フットプリントを、会計原則に基づくデータ拡張とLightGBMで部品別に予測する枠組みを提案。公開インベントリに±10%摂動やゼロ入力等を加え拡張し、合成テストセットでR2=0.9991を達成。入力スケーリング時も拡張によりR2が-1.94から0.83へ改善し、在庫ドメイン内での代理モデル整合性向上を示す。ただし直接計算や線形回帰への優位性は未確立と明記。