論文・プレプリント

Gaurika Gupta

本稿はESG投資の歴史、主要フレームワーク（UN PRI、GRI、SASB）、地域別採用動向を概観し、財務パフォーマンスやリスク緩和への影響を検討。一貫性のない格付手法やグリーンウォッシュなどの課題も指摘し、標準化された指標と開示規制の必要性を論じる。

Chiara Leggerini, Martina Percuoco, Irene Ricciardi +1

本研究は、循環経済（CE）開示がESGパフォーマンスの向上につながるのか、それともグリーンウォッシングのための象徴的行為かを検証。欧州1247社のデータ分析により、CE開示とESGパフォーマンスの正の関連を確認。外部監査はエネルギー・排出開示の効果を強化するが、水関連開示では効果を弱める可能性があり、状況に応じた保証戦略の重要性を示唆。

Catarina Cepeda, Albertina Paula Monteiro, Amélia Silva +1

本研究は、欧州の大企業におけるサステナビリティ報告の実践とESGパフォーマンスとの関係を分析した。Refinitivデータを用いた分析の結果、ESGスコアは比較的安定しており、社会的側面が環境・ガバナンスよりも高い評価を得ていた。SDGsの開示は期間中に大幅に増加し、特にSDG 3（健康）、SDG 1（貧困削減）、SDG 4（教育）が頻繁に報告された。また、女性取締役の増加やCSR委員会の設立など、企業統治の改善も見られた。

Esraa Esam Alharasis, Sajead Mowafaq Alshdaifat, Noor Hidayah Ab Aziz

本研究は、湾岸協力理事会（GCC）6カ国の非金融上場企業319社を対象に、CEOの特性（交代、兼任、性別）がESG開示に与える影響を分析。政治的つながりがCEO特性とESG開示の関係を弱める調整効果を持つことを発見。資源依存理論とアッパー・エシュロン理論を統合し、新興国におけるESG実践の理解に貢献。

Nitin Jain

本研究は、取締役会における女性の比率が環境開示と社会開示のバランスに与える影響を分析。2016～2022年のS&P500企業のパネルデータを用いた結果、女性取締役の増加は相対的に環境開示を強化するが、その効果は逓減する。また、取締役会の規模が大きいとこの効果が弱まる一方、取締役の年齢は影響しない。

Priskila Sinaga, Arthur Simanjuntak, Farida Sagala +1

本研究は、インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業67社を対象に、ESG開示が企業価値（Tobin's Q、PBV、PER）に与える影響を分析した。GRI基準に基づくESG開示指数を用いた定量分析の結果、ESG開示は企業価値に有意な正の影響を与えることが示された。分析期間は2021〜2023年。

Nicolò, Giuseppe, Raimo, Nicola, Rella, Angela +1

Google Vision APIを用いてMSCI Europe指数構成企業279社の2023年度非財務報告書におけるESG関連画像を分析。環境画像が最多で、視覚的ESG開示の増加が負債コスト低減と関連することを発見。視覚的コミュニケーションが資本市場での透明性シグナルとして機能することを示唆。

Gupta, Gauri, Joshi, Rinki, Vaishali

本研究は2016～2024年のESG報告と企業業績に関する文献を計量書誌学的に分析。共著、共引用、書誌結合などの手法で知的構造を可視化し、ESG開示と戦略目標の収束や課題を明らかにした。業界別指標や縦断研究の必要性を指摘。

Sununta Nophet, Titaporn Sincharoonsak

本研究は、タイ証券取引所上場企業におけるESG指標が企業価値、業績、破産リスク、投資家の意思決定に与える影響を定性調査で分析した。インタビューと文書分析の結果、ESG実践は戦略的資産として認識され、企業の評判やステークホルダーの信頼を高め、長期的価値創造につながることが示された。課題として、報告基準の不統一やESGリテラシーの不足が指摘された。

Driana Leniwati, Lamin K. Drammeh

本研究は、ガンビアの国有企業（SOE）におけるESG報告の準備態勢を評価。NAWECを事例に、質的ケーススタディと3次元枠組み（能力・コンプライアンス・信頼性）を用いて分析。制度的制約が報告の質を低下させ、利害関係者の信頼を損なうことを明らかにした。

Peter Chi Wan Yip, Elvy Pang, Tommy Tat Keung Yu

本研究は、香港ハンセン指数構成企業83社のESG開示と財務パフォーマンスの関係を2019～2024年のパネルデータで分析。社会的パフォーマンスは業種横断的に安定している一方、環境パフォーマンスはばらつきが大きく、セクター固有のESG標準化の必要性を示唆。商業セクターが最高のROAを達成。

IBRAHIM, Kamaluddeen Funsho Adisa, NDU, Mercy

本研究は、ナイジェリア取引所グループのプレミアムボード上場企業を対象に、サステナビリティ開示（ESG）が利益操作に与える影響を分析。環境開示は利益操作を抑制する一方、社会開示は逆に促進する結果を示した。ガバナンス開示は有意な影響なし。規制当局への示唆として、社会開示の枠組み見直しと第三者検証の必要性を提言。

Singh, Simranpreet

この研究は、インドにおける国際貿易法と国内法制度が企業のESG実践に与える影響を分析。WTO協定や自由貿易協定、インドの貿易政策を調査し、持続可能性に関する法的枠組みの課題を指摘。より統合されたアプローチの必要性を提言。

Valentina Minutiello, Patrizia Tettamanzi, Michael Murgolo

本研究は、イタリア北部の196社の製造業中小企業を対象に、サステナビリティ採用とESG開示の促進要因を探索的に分析した。混合手法とPLS-SEMを用いた結果、企業の信念がリーダーの個人属性や企業特性よりも戦略に強く影響すること、持続可能性会計ツールの活用やパンデミックが移行を加速したことが明らかになった。中小企業向けの支援策に政策インプリケーションを提供する。

North American Academic Research

東アフリカ共同体（EAC）の公開企業を対象に、コーポレートガバナンスが環境・社会（E&S）スコアに与える影響を分析。取締役会の独立性や女性比率、サステナビリティ委員会の設置がスコア向上に寄与する一方、CEOの二重性や集中所有は負の効果を持つ。ケニアとルワンダでの規制改革が効果を強めており、ESG開示義務化の重要性を示唆。

Răzvan Alexandru Rusu, Daniela Ioana Manea, Dorel Mihai Paraschiv

本論文はルーマニアの年金基金のESG統合状況を実証分析。EUのSFDR・CSRD等の規制枠組みを背景に、SustainalyticsのESGスコアと株式ポートフォリオの関係を統計分析。ESGスコアとパフォーマンスに緩やかな相関があるものの説明力は限定的で、データ品質や市場成熟度が課題。ESG統合は発展途上であり、長期的価値創造の観点から改善の必要性を指摘。

Myrzabike Zhumabayeva, Sezim Yertayeva, Kundyz Madykhanova

本論文は、グローバル経済の不安定性リスク（経済不安、気候変動、社会的課題など）に対するサステナビリティ報告の緩和役割を検討する。カザフスタン企業の報告実践を分析し、国際基準との整合性を評価。質的手法を用いて、報告の透明性向上と説明責任強化のための提言を行う。

Umaru Kargbo, Biju Terrence, Timothy B. Palmer

本論文は、CSRコミュニケーションの体系的な文献レビューを実施し、1984年から2024年までの3513件の文献を計量書誌分析で調査しました。結果として、CSR開示には4つの戦略的クラスターがあり、ESGフレームワークとデジタル報告へのテーマ進化が明らかになりました。新たに開示成熟度を測る指標を提案し、実務への示唆も提供します。

Oman Rusmana, Wita Ramadhanti, Triani Arofah

本研究は、インドネシアの上場企業におけるグリーンフィンテックの導入が、ESGパフォーマンスやカーボン開示、循環型経済の実践に与える影響を定量的に分析。グリーン投資プラットフォームやブロックチェーン報告などのデジタル金融ソリューションの統合が、企業の透明性と環境パフォーマンスを有意に向上させることを示した。また、ステークホルダーエンゲージメントや循環型経済の実践がその効果を媒介・強化する。

Raja Adzrin Raja Ahmad, Wan Imran Daniel Aminurrashid, Siti Rahayu Sarman +2

本研究は、2019年から2023年までのマレーシア、シンガポール、タイ、インドネシアの4つのASEAN経済圏における企業のESGパフォーマンスを比較分析した。758社の上場企業データを用いた記述的分析の結果、タイが最も高いESGスコアと報告の統一性を示し、インドネシアは持続可能な進展を見せた。一方、マレーシアではESGスコアの低下とばらつきが観察され、地域全体での調和の必要性が示唆された。