論文・プレプリント

Mohammadreza Mohammadpour, Amirreza Mohammadpour, Mehdi Ashjaee +1

本論文は、アンモニアを燃料とする多世代システムを用いて、電力と淡水を同時に生産する技術を検討し、エネルギー転換への貢献を評価するものである。アンモニアを水素キャリアとして活用することで、低炭素な発電と水供給の可能性を示す。ただし、抄録がないため詳細な結果は不明である。

Rafael Leal-Arcas

本書の序章では、持続可能なエネルギー転換にはトップダウンのガバナンスから市民参加型のボトムアップへのシフトが必要だと主張する。市民や「プロシューマー」がエネルギーガバナンスの新たな担い手となり、分散化・民主化・デジタル化・規制緩和・脱炭素化を推進する役割を強調する。EUの事例に基づき、供給主導から需要側政策への転換と新たなエネルギー市場の形成を論じる。

Rafael Leal-Arcas

EUを中心に、スマートグリッドの発展がエネルギーガバナンスと市民参加に与える影響を分析。脱炭素化やエネルギー安全保障への貢献と、データガバナンスや社会的公平性のリスクを議論し、プロシューマーの役割や包摂的な規制枠組みの必要性を強調している。

Luke Quinn, Dilip Khatiwada

オランダの電力システムを対象に、静的・動的LCAを統合し、2030年の電源構成シナリオと新たな分散型発電ソリューションの導入効果を評価。家庭の電力消費でGWPが1271 kgCO2-eqから622 kgCO2-eqに削減される一方、太陽光拡大による鉱物資源枯渇の増加も示した。時間的変動を考慮する動的LCAの重要性を実証し、移行経路の環境影響をより正確に捉える手法を提供している。

Laura Paradiso, Mostafa Barani, Pedro Crespo del Granado +1

欧州の脱炭素政策で変動再エネが拡大する中、産業用ダイレクト・ロードコントロール（DLC）の価値を長期投資計画モデルEMPIREで評価。28カ国2025-2060年のデータで、DLCにより系統コストを0.44-1.47%削減し、Li-ion蓄電池の利用率を最大18.49%低減できると示した。

(著者不明)

分散型電源（DER）のグループ管理により配電系統の混雑・電圧管理を行う電力エネルギーサービスの標準仕様（JEC-TR-59012：2026）が制定された。本規格は系統運用者とアグリゲーター等の連携を想定し、再エネ等の分散型電源を効率的に系統へ統合するための技術要件を示す。日本の配電系統への再エネ大量導入と系統安定化の両立に資する。

Gilon, Thomas, Rüdt, Daniel, Usher, Will +1

このプレゼンテーションは、オープンソースのエネルギーシステムモデリングに関する研修資料で、経済ディスパッチ問題の定式化（パラメータ、変数、制約、目的関数）の基本を解説する。さらに、フレームワーク・モデル・モデリングワークフローの違いと、PyPSAおよびPyPSA-Eurの具体的手法を紹介している。再エネ統合やエネルギー転換の分析に活用できる入門的内容。

Gu, Wang, Li, Jinze, Xu, Yue +3

本稿は、燃料電池や電解装置などエネルギー転換技術に不可欠な白金族資源の持続可能な管理を、「グループ代謝」の視点から考察する。資源の需給バランスやリサイクルの可能性を分析し、長期的な資源戦略への示唆を提供する。

Toni Eerola, Vitor Correia, Marko Komac +3

本論文は、エネルギー転換をめぐる社会政治的地質学の視点から、鉱物資源の不足、環境運動と右派ポピュリズムの対立、EU内の地域間格差といったパラドックスを論じる。特にセルビアやポルトガルのリチウム開発への抵抗が「犠牲地域」問題を浮き彫りにし、EUの政策ジレンマを生んでいると指摘する。鉱業はステークホルダーとの協働とコミュニティ合意を重視すべきと提言する。

Abdulla Al-Haddad

本稿は、エネルギー転換の進展により、地政学的な価格リスクが石油・ガスなどの燃料からリチウム・コバルトなどの重要鉱物へ移行していると論じる。再生可能エネルギーやEVの普及に伴い、重要鉱物の供給集中が新たな国際リスクを生み出すことを示唆している。

Anna Billerbeck, Jakob Hoffmann, Markus Fritz

ドイツの地域熱計画において、自治体とエネルギー事業者の間で課題認識と成功要因の評価に「逆転効果」があることを、267人の調査に基づき実証。自治体はコミュニケーションや責任明確化を重視する一方、事業者はそれらを困難と捉える傾向が明らかになった。この認識差が合意形成や計画プロセスに及ぼす影響を議論している。

Seyed Alireza Athari, Berna Uzun, Mohamed Djafar Henni +2

米国の四半期データ（1980～2021年）にウェーブレット分位回帰を適用。AIは再生可能エネルギー消費に主に負の影響を与え、エネルギー技術R&Dは短期・高分位で効果的。金融発展が最大の正の要因で、貿易のグローバル化は中期的に寄与する一方、経済成長は在来型エネルギー構造下で再エネ消費を減らす。

Ian Costa-Alves, Nicolas Gourdain, François Gallard

本論文は、気候緩和シナリオにおける航空需要の集計モデルを構築し、キャリブレーション手法を提示する。航空部門の排出削減経路を評価するための需要予測の精緻化を目指す。

Marie-Laure Bouet-Simon, Marc Olivaux, Véronique Thireau +1

フランスの県における太陽光発電事業を対象に、地域選出議員の役割を定性調査した。資源依存理論と動的ケイパビリティに基づき、議員が制度的・関係的資源を動員して、受動的戦略から積極的共創までの多様な自治体戦略を描く。エネルギートランスフォーメーションの地域への具現化が自治体の能力と意欲に強く依存することを示す。

Lê Thanh Hà

本研究は、ベトナムのエネルギー転換を促す気候関連金融政策の実施について、モデルフリーの連結性アプローチを用いて金融指標間の相互依存関係を分析し、政策の効果と波及経路に関する新たな実証的知見を提供する。

Carlos Boya‐Lara, Omar Rivera‐Caballero, Cindy Galdámez-Lopez

パナマシティを対象に、EVと分散型太陽光発電（PV DG）の大規模導入が都市の電力負荷曲線をどう変えるかを確率的フレームワークで分析。コピュラモデルとカーネル密度推定を用い、ピーク時間が12時から19時へ移行し、配電系統の運用指標（PAR、ランプ率）が悪化することを示した。政策目標が時間構造を捉えていない点を指摘。

George W. Warren, Christian Calvillo, Gesche Huebner

英国のエネルギー移行における「エネルギー・エクイティ」の概念を明確化するため、2025年に専門家7名と一般市民8名への半構造化インタビューを実施。エネルギー正義とは異なり、ニーズに基づくエネルギーサービスの公平な分配を中心に、時間・空間・社会・政治の各スケールで定義された。この研究は将来のデルファイ調査の準備段階であり、公平な移行のための指標や施策への示唆を提供する。

Satu Lähteenoja, Kaisa Savolainen, Tatu Marttila +1

本研究は、持続可能な移行のための「トランジション・アリーナ」手法を用いて共創された19のエネルギー移行経路を分析し、市民の役割が主に「グリーン消費者」や「情報の受け手」として受動的に捉えられていることを明らかにした。政策手段は経済的・情報的施策が多く、能動的な市民参加を促す施策は不足している。知識共創が専門家主導の枠組みを超えられない課題を指摘している。

Parisa Salarizadeh, Masomeh Askari

遷移金属セレン化物の組成や構造を調整し、スーパーキャパシタの性能向上を目指す研究。エネルギー貯蔵技術の高度化に貢献し、再生可能エネルギーの統合やEV応用が期待される。

Kristina Kittner, Leonardo Puricelli, Marco Ragni

本稿は1950年から2024年までの欧州のモビリティ転換を歴史・政策視点から分析する。規制の断片化やインフラ格差などの課題を整理し、行動変容と技術革新・制度枠組みの統合の必要性を強調する。Green Dealの2050年目標に向けたセクター横断的な政策調整を提言する。