論文・プレプリント

Diego Armando Damián-Carrión, Magdy Echeverría-Guadalupe, Carla Fernanda Silva-Padilla +4

エクアドルアンデス中央高地において、自然生態系（パラモ草原・原生林）と人為的土地利用（農地・牧草地・外来樹種植林）の土壌有機炭素（SOC）蓄積量を144試料で比較した。自然生態系のSOCは有意に高く、土地利用変化により平均88.1 Mg C/ha（323 Mg CO2-eq/ha相当）が失われた。IPCC推奨のストック差分法と多時期土地利用データを組み合わせ、地域規模の潜在的CO2換算排出量を推計した。

Yi-Ming Chen, Wei-En Huang, Bor‐Yih Yu

リグニンを水熱液化（HTL）で含酸素芳香族へ変換し、フェノール樹脂前駆体（シナリオ1）とSAF混合基材（シナリオ2）を製造する2経路を、TEAとLCAで評価した。シナリオ1は固形副産物の炭素貯留クレジットにより純負のGWPを達成し、パルプ廃棄物利用で−2.30 kg CO2 eqと最小。シナリオ2のSAFは5.9 g CO2 eq/MJで、従来ジェット燃料83.8 gを大幅に下回る。MSPは各々3.32、8.03ドル/kgで、米IRA税…

Marcus Samuel Nnamdi, Nwosu Chinedu Anthony, CHARLES A. AGUWAMBA +1

サブサハラ・アフリカを対象に、グリーンファイナンス・公的資金・ODA・送金が環境品質に与える影響を2014〜2023年のデータで分析。MMQRにより国を排出水準別に分類した結果、グリーン金融と公的資金は中・高排出国で炭素集約度を有意に高め、低排出国では効果が不明瞭。ODAは環境改善に寄与する一方、送金は逆効果であることが示された。

Abel Cyrille MOH MOH

本論文は、気候変動対策がグリーン成長に与える影響を分析する。超モジュラーゲーム理論により、グリーンファイナンスがエネルギー転換において超モジュラー効果を持つ一方、負の外部性ゲームでは効果が弱まることを示す。また中央アフリカ9カ国のパネルデータ（2000〜2019年）にSTIRPAT・ARDLモデルを適用し、エコイノベーションによる相対的デカップリングとリバウンド効果を確認。政策効果は実施後約5年で顕在化すると結論づける。

Constantia Tasioula, Amalia Kouskoura, Eleni Kalliontzi

ギリシャ西マケドニアの住民200名への質問紙調査により、風力発電への社会的受容性を分析した研究。再生可能エネルギーへの一般的支持は71%と高い一方、自宅近隣への立地には53.5%が反対し、受容性が立地に強く依存することを示す。空間計画や環境アセスメント、住民参加、丁寧なコミュニケーションの重要性を指摘する。

Ogunade Josiah Ayodele

本論文は、アフリカにおける気候適応・緩和へのAI活用を、文献・制度枠組み・事例研究の質的統合により検討する。機械学習とリモートセンシングによる環境モニタリング、土地利用分類、水資源管理、早期警報システムへの応用を評価し、ENACTSプログラムを代表事例として分析する。データ不足やインフラ・人材の制約、プライバシーやアルゴリズムバイアス等の課題を指摘し、気候データ基盤強化や人材育成に向けた政策提言を行う。

(著者不明)

食品のカーボンフットプリント（CFP）表示を全食品に義務付けるべきかを検討した政策志向の研究。表示義務化の是非をめぐる制度設計上の論点を扱う。抄録がなく詳細な知見は不明だが、製品単位の炭素会計と開示インフラに関わるテーマ。

Klaasen, Abraham

SADC諸国は電力供給の制約により社会経済成長や産業化が妨げられており、発電は石炭と気候変動に脆弱な水力に大きく依存している。本稿は地域エネルギー統合を通じて、脱炭素と持続可能な開発の両立を図る課題を論じる。干ばつが示す水力依存のリスクと、GHG削減を巡る世界的要請との緊張関係を浮き彫りにする。

Girard, Robin, Rogeau, Antoine, Quaranta, Emanuele

欧州各国を対象に、分散型小規模貯水池を用いた揚水発電の候補地点をGISで再現可能に抽出するコードと参照結果を公開。最新版ではフランス除外バグの修正、ノルウェー・スウェーデンの国別LiDAR地形モデルへの置換、カルスト除外や湖沼重複スクリーニングを追加し、参照ポートフォリオは21,115地点・404.8GWh（EU-27は14,160地点・237.7GWh）に更新された。最大重みマッチングやSobol感度分析も組み込み、系統柔軟性資源の地…

Hunt, Julian David, Prabhudharwadkar, Deoras M., Freitas, Marcos Aurélio Vasconcelos de +2

ブルー水素の輸出・輸入チェーンにおいて、液化水素の冷熱を利用して空気分離と酸素固化を行う新方式（SOHL）を提案。輸入側で固化した酸素を輸出側に戻し、液化器の予冷と次カーゴ製造のオートサーマル改質に活用する。エンタルピー収支、空気分離、改質・CCS、コスト比較、モンテカルロ分析を含むPythonモデルとデータを公開し、従来型液化水素チェーンやアンモニアとの比較を再現可能にした。

Alvarez Salazar, Jonathan, Chavarría Ornelas, Jorge

MERRA-2再解析とNASA POWER APIを用い、メキシコ10地点の2021〜2025年の時間別気象・地理空間データを整備したデータセット。GHI・DNI・DHI・気温・アルベド・風速・風向・気圧を含み、XGBoostモデリング用データやGeoTIFF等も公開。再エネ資源評価やハイブリッドシステム設計の再利用を狙う。

Spiga, Francesca

Scope 3排出量の削減・算定に向けた介入策を体系的に整理したスコーピングレビュー。サプライチェーン全体の排出管理に関わる手法や方策を俯瞰し、今後の研究・実務課題を提示する。抄録がなく詳細は不明だが、Scope 3は開示規制の焦点であり実務的意義が大きい。

Puente Antonio, Iván, García Kerdan, Iván

メキシコ・イダルゴ州の農村エコツーリズム開発を対象に、オープンソースの分散型エネルギーモデルurbsで6シナリオを最適化した研究。建物外皮（従来型/パッシブ）と運転形態（系統連系・オフグリッド・炭素価格25〜120USD/tCO2）を組み合わせ、2025〜2040年の計画年について代表週で評価する。需要側設計が分散型エネルギーの容量・蓄電池・コストを大きく左右することを示す。

Lee, Yongjik

企業の炭素目標が「絶対量」で達成されても、企業規模の拡大や炭素原単位の悪化を覆い隠してしまう「成長のパラドックス」を検証した論文の複製パッケージ。匿名化された最小データとRスクリプトで全表・図を再現可能。炭素目標設定と開示指標の設計に一石を投じる。

Lee, Yongjik

SBTi検証済み目標と韓国・豪州の開示企業について、排出量変化を産出量・エネルギー原単位・炭素強度の3項に分解し、絶対量目標の達成判定が何を覆い隠すかを検証した。産出量項を除くと検証済み目標で約4分の1、開示企業で3〜4割の判定が変わる。成長企業年の半数〜3分の2では産出量当たり排出は低下しており、判定は総量には正確だが構成には沈黙する。新規データなしで各判定を3項で開示できると提案する。

Sokama-Neuyam, Yen Adams

本データセットは、企業の炭素インベントリにおける排出係数依存の共有が不確実性を広げる一方、傾向の不確実性は狭めることを示した論文の再現用コードとデータを提供する。企業の炭素会計・開示の信頼性評価に関わる基盤的リソースである。

Aidam, God'sable Sitsofe Koku

ガーナ・テマで計画される50MW太陽光発電プロジェクトの財務実現性をFINPLANで評価。建設期間、為替減価、電力料金低下、譲許的融資が株主リターンと債務返済能力に与える影響を分析した。建設遅延は資金調達コストを増大させ、通貨減価と料金低下は返済能力を弱める一方、譲許的資金は借入圧力を軽減する。適時完工、為替リスク管理、持続可能な料金設定、キャッシュフローに整合した資金調達を提言する。

Hiroyuki Kasahara, Allen Peters, Oliver Xu

EU規制で報告された海運の燃料消費データと時間別追跡データを突合し、工学計算・構造回帰・ハイブリッド・機械学習モデルを比較した。全モデルが報告値の数%以内で予測するが、純粋な機械学習と無制約回帰は速度反応を過小評価する。ハイブリッドは速度関連入力をMLから除外することで構造的応答を保持し、減速政策の費用便益の符号を左右しうることを示す。

Tae-Youl Jeon, Young-Chan Lee

IMOネットゼロ枠組みの二層コンプライアンス機構を内生化した確率的モデルを構築し、15,000TEUコンテナ船のSMR推進を25年間・5構成で評価した。SMRはライフサイクル排出を96.6%削減するが、従来型最良案とのコスト差は入港経路や速度で大きく変動し、単一の数値では表せない。結果の分散は制度シナリオが54%、パラメータが46%を占め、初号機は2030年納入では競争力を持たない。

Kenichi Oshima

脱炭素政策の進展下で、原子力・火力発電から得られる収益をどう活用し、その利用期間をどう延長するかを論じた研究。抄録がなく詳細は不明だが、電源構成と資金メカニズムの接点を扱う点でエネルギー移行政策の論点に直結する。日本ではGX推進や電源確保と整合する論点を提供しうる。