論文・プレプリント

Ros Syazmini Mohd Ghani, Sofiyah Mohd Razali, Mohamad Saiful Sulaiman +2

マレーシア・サラワク産の廃棄バイオマス4種（アカシア樹皮、オイルパーム核、ニパヤシ葉、竹廃材）を日本工業規格（JIS）に基づく工業分析で評価した研究。水分は0.347〜0.485%と低く、竹は揮発分93.2%、ニパヤシ葉は固定炭素10.3%と高値を示した。推定高位発熱量はニパヤシ葉が17.35 MJ/kgで最高、オイルパーム核16.21、竹14.53、アカシア樹皮14.36 MJ/kgとなり、木炭には劣るが他の廃バイオマスと遜色なく、豊…

Oluwatuyi Nelson Johnson

本論文は、アフリカ最大級の温室効果ガス排出国であるナイジェリアを対象に、再生可能エネルギーが持続可能なエネルギーガバナンスと気候変動緩和に果たす役割を検討する。太陽光・風力・水力・バイオマスの潜在力があるにもかかわらず、規制枠組みの弱さ、政策の一貫性欠如、インフラ不足が導入を妨げていると指摘。二次資料と定性分析に基づき、政策執行の強化、資金メカニズム、官民連携の必要性を論じ、排出削減と低炭素未来への包括的気候政策を提言する。

Giulia Anna Maria Castorino, Lucrezia Manservigi, Pier Ruggero Spina +1

病院部門を対象に、2050年までのエネルギー転換に有効な変換技術と蓄電システムを特定する。粒子群最適化と混合整数線形計画法を統合し、多世代エネルギーシステムの容量と運用を同時最適化する。イタリア・トリノの仮想病院に適用した結果、将来シナリオの投資はNPV最大460万ユーロで収益性が確認され、初期投資は耐用年数内に回収される。電力価格と燃料費が収益性に与える影響も感度分析で示す。

Patrick Scherhaufer, Christa Hainz-Renetzeder, Christian Mikovits +16

BioPVは、アルプスの生物圏保護区における地上設置型太陽光発電（GMPV）の計画枠組みを、技術経済・生態・社会の三次元を統合して構築した。高解像度シミュレーションで複数TWhの導入余地を示し、生態的立地基準・モニタリング指標・社会的受容の知見を提示。3D/VRの参加型ツール「LandscapeLab」を用いたワークショップでは、参加者の理解と態度変化、地域主導・公平な便益配分への選好が確認された。

Sophie Schmengler, Blerine Hamitaj, Eileen Czaja

本論文は、ドイツおよびEUの法的枠組みにおけるCCU（二酸化炭素回収・利用）技術の規制上の位置づけを分析する。EU ETS（指令2003/87/EC）では、CCSが恒久的貯留を理由に免除される一方、多くのCCU用途は排出枠の償却義務を負い続けており、この区別が「排出」概念の解釈やEU基本権憲章第20条の平等原則との整合性に疑問を提起する。CCUの排出削減と循環型炭素経済への貢献を認める、より一貫した枠組みの必要性を論じる。

Michał Igielski

ポーランド・ドイツ・デンマーク・スペインを対象に、デジタルトランスフォーメーション、組織学習、持続可能なビジネスモデル革新（SBMI）が再エネ転換をどう支えるかを混合手法で比較分析。デジタル成熟度が高いほど再エネ性能・革新強度・SBMIが進む傾向を示し、分散調整や参加型ガバナンス、適応学習の重要性を指摘。デジタル化・組織学習・SBMIを統合した分析枠組みを提案する。

Clint Cameron, Olivia Bird, Jeffery Lava +1

バヌアツ・タンナ島とエロマンゴ島のPESプロジェクト「Life & Land」を対象に、森林炭素ストックと森林減少・劣化の要因を実測した研究。成熟一次林は平均490.7 Mg C ha−1と高く、侵略的蔓植物に覆われた劣化林は107〜128 Mg C ha−1にとどまった。保全区域設定や蔓除去・再植を含む介入により年間6,688 Mg CO2eの炭素便益が見込まれる。

S. M. Mofijul Islam, Mohammad Nazrul Islam, Umme Aminun Naher +8

南・東南アジアの水稲作を対象に、スマート土壌健康管理手法（SSHMPs）の収量・窒素利用効率（NUE）・温室効果ガス（GHG）削減効果を109研究の系統的レビューで統合。SSNMやNutrient Expert®は収量6–18%・NUE20–117%改善、INMは収量8–28%・土壌有機炭素14–60%増、AWD灌漑はGWPを約20–36%削減した。効果は文脈依存でトレードオフもあり、導入には政策と普及の連携が必要と結論。

Joseph Obbo, Julius Butime, K.V. Rop +3

本データセットは、ケニアの2020年から2050年までのエネルギー将来像を、部門間のエネルギー連関と調理用燃料を考慮して分析した時間別データと入力ファイルを収録する。BAU・GVT・低排出の3シナリオについて、73・122・244の3解像度で結果を提供する。GENeSYS-Modによるシナリオ分析の基盤データである。

Leichang Cao

中国を対象に、廃棄物由来バイオメタンとCCSを組み合わせたCDR・GHG削減の評価研究を支えるデータセット。最適化された500施設のプラント単位情報（座標、県・地域、年間バイオメタン生産量、CO₂地中貯留までの距離、年間CO₂除去量、ライフサイクル純排出、総削減ポテンシャル、平均削減コスト）と、0.1°格子の全国バイオメタンポテンシャル地図を収録する。資源評価と導入計画の空間的基盤を提供する。

Shrikant Dhondiram Ghodke, Saumya Yaduvanshi, Nikita Balotiya +1

インド・ムンバイ都市圏の住民103名を対象に、電力・家電効率・再エネ・電子廃棄物への意識と行動を調査。環境責任感は教育層を問わず高い一方、BEE省エネラベル認知が高効率家電の採用を約3.4倍予測した。一般的な環境啓発ではなく、製品別の消費者教育と初期費用・リサイクルアクセスの制度的整備が家庭部門の移行に不可欠と結論づける。

Can Tansel Tuğcu, Angeliki N. Menegaki

欧州を対象に、再生可能エネルギーが経済成長へ与える影響をセクター別に分析した研究。閾値モデルと機械学習を組み合わせ、影響が非線形・セクター依存である可能性を示す。再エネ政策と産業構造の関係を定量的に捉える点に貢献がある。

Malluri Goñas, Ligia García, Manuel Oliva +9

ペルー北部のコーヒー農林業システム6区画において、航空LiDARと現地データを組み合わせ、樹冠高・地上部バイオマス・炭素蓄積量を標高別に評価した。混合効果対数モデルにより、樹冠高とバイオマスの間に有意な正の関係（β₁=2.400）が示され、農園レベルのランダム効果がバイオマス動態に大きく影響することが定量的に示された。LiDAR由来の樹冠高は信頼できる構造指標として機能し、非破壊的かつ空間的に明示的な炭素モニタリング手法は、MRVのコス…

Ademola Oluborode Jegede, Matilda Adedoyin Chukwuemeka

2025年のICJ勧告的意見は、気候変動への国家義務が条約だけでなく慣習国際法・人権法・一般原則からも生じると明確化した。本稿は南アフリカの第二次NDCがこの法的基準をどの程度反映するか検証し、緩和目標・適応・損失損害・公正な移行への取り組みを示す一方、石炭依存を踏まえ1.5℃目標との整合に疑問を残すと論じる。NDCを国際協力の道具から国内遵守の評価基準へと変える意義を強調する。

Justin Blau, Calvin Chen, Jason Liu +1

建設業における再エネと化石燃料の利用を、建設機械と組織的意思決定に焦点を当て比較評価した事例研究。建設従事者へのアンケートから、小型・中型機械（スキッドステア、フォークリフト）で再エネ受容が進み、太陽光が最も実現可能と判明。一方、バッテリー容量、寒冷地性能、稼働停止、メーカー対応の遅れが障壁として残る。再エネ機械は小規模案件から段階的に普及し、移行期は化石燃料が併用されると結論づける。

Jean‐Claude Berthélemy, Vincent Nossek, Victor Béguerie

マダガスカル農村部で太陽光マイクログリッドを展開するパイロット事業を、地域レベルのランダム化比較試験で評価した研究。2017〜18年と2023年の家計調査により、電力アクセスと照明・携帯充電などの近代的エネルギー利用が改善し、副業的な新規経済活動も生まれたことを示す。ただし家計の富への影響は限定的で、健康面は改善したが教育面では効果が見られず、理論的変化に含まれた補完的施策の未実施が示唆される。

Mohamed H

サウジアラビアで普及が遅れる住宅用太陽光について、新築ヴィラ開発への設置義務化という政策設計を検討した研究。個々の homeowner 判断に頼らず建設時に一括導入することで、開発者・住民・国内再エネ市場の利害を両立させる。1万戸・120MWpの想定で単純回収約12.4年、年約12.3万トンのCO2削減効果を示す。

Stevanato N, Pellegrini M, Colombo E

本論文は、イタリアを対象に長期多部門エネルギー最適化モデル（Hypatia）と時間別モデル（Calliope）をソフトリンクし、2030・2040・2050年の経路を8760時間の気象ストレステストで検証する枠組みを構築した。代表時間スライスによる集約はシナリオ解釈を大きく歪め、VRES主導のネットゼロでは2050年の蓄電池必要量が473GWhから26,107GWhへ、システムコストが699億€から1,866億€へ増大する。一方、低コス…

(著者不明)

本稿は炭素会計と監査のためのプロト標準（暫定標準）を提案する研究である。タイトルからは「E…」で示される手法・枠組みを基盤に、排出量の算定と検証の標準化を目指すものと推察される。抄録が入手できないため、具体的な貢献や知見の詳細は確認できない。

Lilla, Stefano, Morini, Martina, Borghetti, Alberto +3

本論文は、EVの使用済み車載電池（セカンドライフ電池）を定置型蓄電池として活用する技術的・経済的可能性を検討する。二段階MILPフレームワークにより、BESSの最適充放電スケジュールと投資NPVを最大化する最適容量構成を導出。太陽光発電・負荷・蓄電池を含む実ケーススタディで検証し、セカンドライフ電池の経済性は一次電池とのコスト差、残存SOH、アービトラージ・ピークシェービング等の収益に強く依存することを示した。