論文・プレプリント

Demián Rotbart, Dániel Kozák, Mariana Giusti +3

本論文は、アルゼンチン・サンマルティン将軍市とイタリア・トリノの都市型自然基盤ソリューション（NbS）パイロット事業を費用便益分析（CBA）で評価し、その有効性と課題を検証する。都市気候適応・グリーンインフラ投資の意思決定にCBAをどう適用するか、実務的教訓を提示する。

Nicola Frances Rule, Cameron T. McLean, Andrew Emmanuel Okem +12

アフリカ42カ国・134都市・112研究を対象とした系統的レビュー。都市緑地が証拠の49%を占め最も多機能だが、都市農業は過小評価されている。適応成果は72%、緩和成果は27%の研究で報告され、緑地近傍で最大12.2°Cの気温低減が確認された。長期資金不足と生計・移転への影響が課題として挙げられている。

Hailing Lai, Chong Du, Qing Ru +1

CMIP6・PLUS・InVESTを組み合わせ、黒竜江省の2032年6シナリオを分析。水収量はSSP585で増加し、炭素貯留は減少した。農地保護は水収量を最大化し、生態保全は炭素貯留を最大化する。両者は負の空間的関連を示し、国土空間最適化と協調管理の必要性を示唆する。

Budi Harsoyo, Rizaldi Boer, Edvin Aldrian +2

インドネシアの泥炭地火災を予防する気象改変技術（WMT）を2016〜2025年について評価。Difference-in-Differences法により、スマトラでホットスポット約80%、焼失面積約71%が減少し、2023年エルニーニョ時には炭素排出が最大94%削減されたと推定。費用便益比は2019年60、2023年173と高く、NDCやFOLU Net Sink 2030目標に資する費用対効果の高い対策と結論づける。

Soumili HALDER

本稿は、企業が紙を減らし業務をデジタル化すれば持続可能と主張できるという通念に疑問を投げかける。デジタル化の環境負荷は消えたのではなく、データセンター・クラウド・端末製造・冷却設備など可視化されにくい場所へ移転・不可視化されていると論じる。デジタル化を気候対策の万能薬とみなす無批判な前提に再考を促す概念的な問題提起である。

M. Kalavathi, I.Najitha, R. Lakshmi +3

バイオテクノロジーが気候変動緩和に果たす多面的役割を概説した論文。微生物・藻類・植物による炭素隔離、バイオエタノールやバイオガスなどのバイオ燃料生産、気候耐性作物や化学肥料削減、廃棄物の生物分解を論じる。微生物工学や合成生物学によるCO2回収・変換の可能性にも触れ、低炭素で持続可能な経済への統合的貢献を示す。

Arti Bhatia

インド農業は食料安全保障と2070年ネットゼロの両立を迫られている。本稿は、家畜の腸内発酵や水稲由来のメタン、肥料由来のN2Oを削減し、バイオマスと土壌有機炭素への炭素隔離を収益化する「炭素農業」への戦略転換を評価する。アグロフォレストリーと統合営農を軸に、小規模農家向けの拡張性ある枠組みをViksit Bharat 2047構想と整合させて提示する。

Mohamed Nur Abdulkadir, Yassin Sheikh Ali Ali

ソマリアの作物生産が気候変動にどう影響されるかをVECMで分析した研究。短期的にはCO2・気温・降雨が伝統的適応策により生産を押し上げるが、長期的にはCO2排出1%増で生産が57%減、気温上昇で100%超の減少となる。灌漑整備や気候スマート農業の必要性を示す。

Munir Dar

本論文は、樹木と作物・家畜・生態系修復を組み合わせたアグロフォレストリーが、カナダの多様な生態域における劣化地回復の自然基盤型解決策となり得るかを検討する。メタ分析・現地事例・地理空間モデリングを組み合わせ、土壌有機炭素の向上、侵食抑制、保水力強化、生物多様性増大、気候レジリエンス強化といった効果を示す。カナダの気候公約や先住民の土地管理原則との整合性を指摘し、国家戦略と政策統合の必要性を訴える。

Rizhiya E.Y.

窒素を富化したバイオ炭と堆肥の混合物をハプリック・ルビソル（土壌型）に施用し、温室効果ガス排出量への影響を評価した研究。土壌改良による炭素貯留と農業由来GHG削減の可能性を示す内容とみられるが、抄録がなく詳細な手法・結果は不明。

Islam M.Z.A.

稲作におけるバイオ炭施用と制御灌漑（間断灌漑等）を組み合わせ、水使用量の削減とメタン等の温室効果ガス排出抑制を評価する研究。農業分野の排出削減と水資源保全を同時に狙う実践的アプローチで、Scope 3・農業由来排出の削減策として注目される。抄録がなく、具体的な削減率や経済性は本文確認が必要。

Arceo A.

住宅および近隣地区の温室効果ガス排出を規定する要因を、密度以外の観点から検討した研究。都市密度だけでは説明できない排出ドライバーを掘り下げ、住宅・地域レベルの脱炭素政策設計に示唆を与える。抄録がなく詳細な手法や結論は不明。

Feng Y.

中国の都市下水道網を対象に、温室効果ガス排出の把握（マッピング）と削減方策を扱った研究。抄録がなく詳細は不明だが、下水処理・管路系の排出インベントリと緩和策が主題とみられる。都市インフラ由来の非エネルギー系排出を可視化する点に意義がある。

Pramod Kumar Singh, Himangana Gupta, Julio Díaz‐José +19

IPBESネクサス評価に基づき、陸・海・エネルギー・都市・産業・社会の15の気候対応選択肢を比較分析。生態系中心・需要側の経路は生態学的機能を通じてシナジーを生みやすい一方、インフラ・技術中心の選択肢は土地利用や水需要、生物多様性リスク、 tenure、利益配分に左右され、効果が文脈依存的であることを示す。ネクサス・ガバナンスと地球システム正義を統合し、部門横断調整・分配的公平・手続き的包摂・説明責任ある資金・知識の多元性が正当性と持続…

Rakesh Kumar, Arti Kumari, Bhagwati Prasad Bhatt +17

南アジアの稲作・小麦輪作体系を対象に、保全型農業による集約化が水フットプリント、炭素動態、作物生産性、経済性に及ぼす影響を長期評価した研究。抄録がなく詳細は不明だが、農業由来の水・炭素・収益のトレードオフを定量化する点で、スコープ3や農業排出削減の議論に接続しうる。

Chang Liu, Zebin Zhao, Shiyu Sheng

中国の都市炭素吸収システムを対象に、気候リスクがその安定性・レジリエンスに与える影響を分析した研究。炭素吸収源を「強化」から「安定化」へと捉え直す視点を提示する。抄録がなく詳細は不明だが、都市単位の炭素吸収評価と気候リスク評価を接合する点に特徴がある。

Juan David Medina-Olivera, Ricardo Diaz, Luis Carlos Sandoval Herazo

Sentinel-1/2画像のマルチテンポラルRandom Forest分類（2016–2025年）により、コロンビア・カリブ海Cispatá湾のマングローブ炭素貯留を評価。総生態系炭素密度511 Mg C ha−1を用い、生データ推定は700万〜890万tC、高信頼コア8,894 haで454万tCを貯留。コアのほぼ全量が人為的圧力から250m以内に位置し、空間的曝露を定量化した。

Evgenia Skagkou, Konstantinos Kaimakis, Georgios Siokas +3

本稿は、水関連課題（洪水・水不足・水質劣化・生態系損失）に対応する自然基盤ソリューション（NBS）の知識普及とステークホルダー関与を目的としたインタラクティブ・デジタルプラットフォーム「CARDIMED Insights Hub」を提示する。地中海地域の実証サイトからNBSの課題・解決策・成果をキュレーションし、ダッシュボード、データ探索、インタラクティブ・ストーリーテリングを組み合わせて可視化する。複雑な環境データを分かりやすい形に変…

Izabela Godyń, Karolina Müller, Gabriela Szotkowska

自然基盤ソリューション（NBS）の便益を費用便益分析に組み込むため、75文献・233件の貨幣推定値を収集し、面積単位への標準化、2025年価格への更新、購買力平価と所得補正によりポーランド条件へ移転した。森林・湿地・公園は推定値が豊富だが技術系NBSは乏しく、同一サービス内のばらつきも大きい。得られた値は比較的予備的な経済分析に使える参照値であり、普遍的な生態系サービス価格ではない。

Mingjie Yang, Peng Zhang, Yuanhong Liu +2

中国・伊洛河流域を対象に、SWATモデルと光利用効率（LUE）モデルを統合し、2000年と2020年の土地利用変化が植生の総炭素固定（GPP）に与える影響を解析した。農地から森林・草地への転換はLUEを高め年平均GPPを59.03%・29.62%増加させた一方、未利用地の都市・工業用地化は25.39%減少させた。温度制約がGPP変動の主要因であることを示し、生態系回復と土地利用最適化、地域カーボンニュートラル治理に示唆を与える。