論文・プレプリント

Putri Zahra Kirana, I. Awwaliyah, Ana Mufidah

本研究は、インドネシア証券取引所のIDXESG指数構成企業を対象に、ESG開示（環境、社会、ガバナンス）が財務業績（ROA、ROE）に与える影響を2019～2023年のデータで分析。環境開示はROAに有意な影響を与えるがROEには影響せず、社会・ガバナンス開示はどちらにも影響しないことを示した。

C. Sharmila Rao, Aryan Arora, Siya Gherwal, Murad Ul Mustakeem, Yug Sanghvi

本研究は、インドのNifty50企業のデータ（2020-2025年）を用いて、ESGフレームワークの採用が財務パフォーマンス（ROA、市場変動性）に与える影響を分析。環境持続可能性の実践（炭素排出削減、グリーンサプライチェーン）と長期的な財務安定性との間に統計的に有意な正の関係を確認。ESG分析が資本コスト低減と市場ショックへの耐性向上に寄与することを示し、持続可能な実践を戦略的財務必須事項として位置づける。

Ririn Irmadariyani, Yosefa Sayekti, I. Purnamawati +1

本研究はインドネシアのアグロ産業と高汚染産業におけるESG開示の決定要因と財務業績への影響を分析。ESG開示はROAに有意な正の効果をもたらし、特に高汚染セクターで顕著。企業年数も財務パフォーマンスに正の影響を与えるが、売上成長率は有意でない。

Anh‐Tuan Doan, Vu-Hao Doan

本論文は、国際比較データを用いて、ESG開示が銀行の収益平滑化を抑制する効果を実証的に分析している。ESG開示の強化が透明性を高め、利益操作を減少させることを示唆する。

Kate M Grey

本論文は、デジタルネイティブなネットワーク国家向けに初の総合的なサステナビリティ報告基準であるNS-ESGを提案する。既存のESGフレームワークでは対応できない5つの構造的問題（法的形態、クロス管轄、プロトコル排出配分、メンバー福祉のポータビリティ、センサス完全性）を解決する13指標の枠組みを提供し、32のネットワーク国家に適用した結果を示す。

Nguyen Minh Hieu, Luong Dac Duc, Nguyen Tra Giang +2

本論文は、2015〜2024年のASEAN+3地域の商業銀行を対象に、ESG開示が財務業績（ROA・ROE）に与える影響を実証的に分析。GRI基準に基づく独自のESG開示指数を構築し、ベイズパネル回帰を用いてクロスカントリーの不均一性を処理。結果として、ESG開示は銀行の業績に有意な正の効果をもたらし、情報非対称性の低減と市場信頼の強化に寄与することを示唆している。

Desti Faradila, M. Sidik, Sri Astuti

本研究は、インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業24社（2021-2024年）を対象に、ESG開示と企業規模がTobin's Qで測定した企業業績に与える影響を分析。パネルデータ回帰分析の結果、社会開示は負の影響、ガバナンス開示は正の影響を与える一方、環境開示と企業規模は有意な影響を示さなかった。調整済みR²は0.780で、企業業績の説明力を示す。

Ngoc Pham Thi Bich, Trong Vu Quang, Giang Nguyen Minh +1

本研究は、ベトナムの非金融上場企業における会計保守主義とESG情報開示の関係を調査した。2018～2024年の186社・1,116観測値のパネルデータを用い、会計保守主義がESG開示を促進することを発見。企業規模、GRI採用、産業特性なども影響を与える。

F. Rauf

本研究は、グリーンAIの導入がESG開示の質に与える影響を、監査委員会のジェンダー多様性の調整効果に注目して分析。動的ケイパビリティの観点から、グリーンAI導入が開示品質を向上させ、ジェンダー多様な監査委員会がその効果を強化することを発見。AI投資と多様なガバナンスの組み合わせがESG報告を向上させる実践的示唆を提供。

M. Awaluddin

本研究は、上場企業におけるESG開示とコーポレートガバナンスが企業価値に与える影響を検証。パネルデータ分析により、ESG開示は企業価値（トービンのQ）に正の効果を持ち、ガバナンスの質がその効果を強化することを実証。シグナリング理論とエージェンシー理論を支持。

Ibrahim Sakin, Z. Turk

本論文は、DJSI新興市場指数と世界市場指数に連続採用された85社を対象に、サステナビリティ開示の決定要因を分析。新興市場ではコーポレートガバナンスの説明力が低い一方、世界市場では取締役会の独立性や企業成熟度が開示と関連。CO2排出強度と開示スコアの弱い関連は、実際の環境パフォーマンスとの乖離を示唆。

Virginia Yuli Pratama, J. Prasetio

本稿は、インドネシアの消費者非循環セクターを対象に、持続可能性報告が収益性と企業価値の関係をどのように調整するかを分析。2022～2024年のサンプルを用いた階層的回帰分析の結果、収益性は企業価値に正の影響を与えるが、持続可能性報告単独では有意な影響は見られなかった。しかし、相互作用項は有意であり、持続可能性報告が収益性と企業価値の関係を強化する調整変数として機能することを示した。

Muhammad Jameel Hussain, R. Zahid, Yang Qian +1

本研究は、CEOのリスク志向が環境サステナビリティ開示に与える影響を、中国A株上場企業の2009～2023年のパネルデータを用いて分析。リスク回避的なCEOほど環境情報開示が少なく、開示増加は環境訴訟リスクと関連する。ただし、GRI基準の採用やCSR報告義務化、国有企業、汚染産業などの制度的制約下ではこの関係が弱まる。経営者の行動特性と制度の相互作用が開示の質を決定することを示唆。

Valentin Burcă, Oana Bogdan, T. Cilan +4

本論文は、サステナビリティ報告(SR)が企業のサステナビリティパフォーマンス(CSP)と財務パフォーマンス(CFP)の関係に及ぼす影響を、メタ分析により検証した。2014～2024年の高質会計ジャーナル掲載19論文を分析し、SRにはCFPに対する有意な媒介効果がある一方、調整効果は確認されなかった。特に任意開示の方が強制開示より効果が高く、SRが単なるコンプライアンスではなく価値創造のコミュニケーションチャネルであることを示唆する。

Ilenia Fraccalvieri, Nicola Raimo, Vitiana L’Abate +2

本研究は、2004年から2025年までの銀行サステナビリティ開示に関する150の実証論文を系統的にレビュー。開示を5つのタイプと11カテゴリに分類し、推進要因として銀行特性、財務特性、ガバナンスなど10グループを特定。成果は財務業績、市場業績、ステークホルダー関連に集約。今後の研究課題と実務への示唆を提示。

Ana-María Gisbert, Jacobo Gomez-Conde, Bin Pan

本研究は、EU非財務報告指令（NFRD）が企業の自発的ESG開示に与える影響を検証。スペインの株主宛書簡を用いた分析から、自発的開示と実際のESGパフォーマンスとの関連は弱く、一部の企業では「コミュニケーション活動主義」がみられることを発見。さらに、NFRDの施行後には過剰なESG情報が減少し、規制が「サステナビリティ・ウォッシング」を抑制する規律付け効果を持つことを示した。

Janani Uthpala, Mishara Wickramasinghe, Ayona Fernando +1

本レビューは、グリーンERPが炭素会計、グリーンサプライチェーン、ESGパフォーマンス測定を支援する方法を33件の研究から分析。データ透明性の向上や報告の自動化に寄与する一方、中小企業での導入障壁や標準化課題を指摘。

K. Wong, Assoc. Prof. Dr. Rashad Yazdanifard

本レビューは、マレーシアの不動産業界が2050年までのネットゼロ排出達成に向けて直面する課題を、ESG遵守、グリーンビルディング認証、ステークホルダーエンゲージメントの観点から分析。利益優先型開発モデルや規制ギャップなどの障壁を特定し、グリーンボンドやカーボンクレジットなどの金融手法の役割を強調。エンドユーザーの意識と行動変容が持続可能な住宅需要を牽引する重要性も指摘。

Ivanovich, Iqri Sulizar

本報告書は、ISIF 2025で議論されたインドネシアのSDGs加速に向けた変革戦略をまとめている。ESGフレームワークと二重マテリアリティの統合による気候リスク軽減、閉鎖型鉱山計画やコミュニティベースの保全へのToC・LFA・SROIの適用、グリーン・ザカートを通じたシャリア銀行のネットゼロ移行への貢献を強調。国家の持続可能性は、国家・市場・社会の三角関係によるシステムリスク管理にかかっており、IFRS S2やOJK規制への準拠が環境…

Gang Ren, Peishu Peng, Yan Li

本研究は、リソースベースビューに基づき、定性比較分析（QCA）と機械学習を用いてESGと企業パフォーマンスの関係を分析。高いESGスコアは、独立取締役や研究開発投資と組み合わせることで高いパフォーマンスにつながることを発見。特に社会的・ガバナンス次元が重要であり、グリーンイノベーションの高い企業や競争の弱いセクターで効果が顕著。カーボン排出権取引制度がない地域でより関連性が高い。