論文・プレプリント

Khalid F.

企業特性とガバナンス機構がESG開示の質・範囲にどう影響するかを検証した実証研究。取締役会構成や所有構造などのガバナンス要因が、持続可能性課題への企業の姿勢と開示行動を規定する可能性を示す。ESG開示の決定要因を企業統治の観点から整理する点に貢献がある。

Essam Ali Hassan Abdelaal

本レビューは、Vision 2030下で多角的に拡大するサウジ持株会社のリスクガバナンス課題を分析し、子会社単位のリスク管理ではグループ全体のリスク集中・伝染・相関エクスポージャーを捉えきれないと指摘する。取締役会のリスク方針、グループリスク統括機能、子会社のオペレーショナルリスク保有、独立保証、資本配分と学習を結ぶ継続的ループという5つの能力からなる統合枠組みを提案する。ESG・デジタルリスク・サプライチェーン強靭性・サウジのコーポレ…

Daifa Fatmasari, A. Juanda, Agung Prasetyo Nugroho Wicaksono

インドネシア証券取引所上場の非金融企業を対象に、ESG開示が財務パフォーマンスに与える影響を定量的に検証した研究。ESG開示はROAとは負の関係を示す一方、ROEとROICには正に有意な影響を与え、短期的なコスト圧力と長期的な資本効率・株主価値向上の両面を示唆する。ステークホルダー理論の観点から、ESG透明性が戦略的メカニズムとして機能することを新興国文脈で示した。

Muhammad Ishaq Khamees, Musa Umar, Haruna Dadda'u +1

ナイジェリアの上場工業製品企業10社を対象に、企業規模・レバレッジ・収益性・企業年齢・成長がサステナビリティ開示に与える影響を2015〜2024年のデータで分析。大規模・高齢・高収益・高レバレッジ企業ほど開示が充実する一方、成長性は有意な影響を持たないことを示した。規制当局による開示促進策の必要性を提言している。

Sherifat Abdulazeez, L. Mustapha, S. E. Agbi +1

ナイジェリア上場製造企業16社を対象に、取締役会の独立性がサステナビリティ開示に与える影響と企業年齢の調整効果を検証。取締役会の独立性は開示に負の有意な影響を与え、企業年齢との交互作用は正の有意な効果を示した。規制当局に対し、独立取締役へのESG研修義務化を提言している。

Maya Rani Siahaan, Muhammad Zaini

インドネシア証券取引所上場の鉱業企業63社・112観測を対象に、サステナビリティレポートの経済・環境・社会の3次元が企業価値に与える影響をパネルデータ回帰で検証した。環境次元は企業価値に有意な正の影響、社会次元は有意な負の影響、経済次元は負だが非有意であり、3次元同時では有意に企業価値を説明した。新興国・資源セクターにおける非財務開示と企業価値の関係を示す実証例である。

Magdalene Williams, Ngbomowa Moses (Ph.D.) Jonah

ナイジェリア上場企業を対象に、環境開示指数（EDI）と社会サステナビリティ報告（SSR）がROA・ROEに与える影響を回帰分析で検証。EDIとSSRはROA（R²=0.551）およびROE（R²=0.475）に有意な正の効果を示した。開示強化が透明性・ステークホルダー信頼・企業正統性を通じて財務成果と長期企業価値に寄与すると結論づける。

Paulina Grabowska

本論文はScopusとWeb of Scienceを用い、SMEのサステナビリティ報告に関する532件の文献を計量分析した。8つのテーマクラスターを特定し、報告技術の発展、ステークホルダー期待の高まり、法規制の重要性、財務・非財務業績の相互依存という4つの将来研究方向を示した。SME開示研究の多次元性と重要性を確認している。

Kieran Edmond James, Sheikh Ali Tanzil, Mauizah Mozma

南太平洋証券取引所（SPX）上場企業を対象に、2016〜2024年のパネルデータと年次報告書の内容分析を用いてESG開示の「品質」の決定要因を検証。PLS-SEM分析の結果、企業規模・業種・取締役会規模が開示品質と有意に関連する一方、収益性・レバレッジ・取締役会独立性・監査品質は有意でなかった。財務業績よりも組織の可視性とガバナンス能力が開示品質を左右することを示し、フィジーという小島嶼新興市場の希少な実証証拠を提供する。

Faisal Ayid Alroqy

サウジアラビア上場企業を対象に、CEOの在任期間がESG開示パフォーマンスに与える影響を検証した実証研究。経営者の在任期間という企業統治要因が開示の質・量をどう左右するかを分析し、新興国市場におけるESG開示の規定要因を明らかにする。抄録がなく詳細な手法・結果は不明。

Ni Komang Ayu Cintia Dewi, I Gde Kajeng Baskara

インドネシア証券取引所のLQ45低炭素リーダーズ指数公表に対する市場反応を、2022〜2024年のイベントスタディで検証。異常リターン（AAR）と出来高（TVA）に有意な差はほぼ見られず、市場が事前に情報を織り込んでいたことを示す。準強度の市場効率性理論と整合し、持続可能性情報に対する投資家・規制当局の期待管理に示唆を与える。

Shobana R., Sai Sona S., Rakshana N. S.

SEBIによるBRSR義務化を受け、NSE-500の非金融210社・1,008社年データでESGパフォーマンスと企業価値（Tobin's Q）の関係を検証。固定効果回帰でESGは企業価値と正に関連し（β=0.184）、取締役会のジェンダー多様性がこの関係を正に調整することを示した。新興国における義務的ESG開示の財務的リターンをガバナンス構成が左右することを実証した。

Toluwase Ariyo

本論文は、デジタル変革におけるアジャイル・ガバナンスと持続可能性の関係を検討し、取締役会・経営層向けの持続可能アジャイル・ガバナンス（SAG）フレームワークを提案する。46件の文献統合と成熟度・比較分析により、アジャイル・ガバナンス単独では持続可能性成果を改善せず、ガバナンスのリズムにESGを埋め込むことで整合性が大きく向上する（複合スコア4.5対2.3）ことを示す。適応的決定権、持続可能性連動価値、継続的リスク保証、ステークホルダー中…

Valentina Beretta, Chiara Demartini, Eugenia Parodi +1

イタリアの銀行を対象に、サステナビリティ報告の品質が時間とともにどう変化したかを分析した研究。EUのCSRD・非財務情報指令の文脈で、金融機関の開示実務の成熟度を評価する。報告品質の向上要因や残る課題を明らかにし、規制強化が開示内容に与える影響を示唆する。

Erlangga Saputra, Elvin Bastian, Ina Indriana

インドネシア証券取引所の消費者非循環セクター企業105社・262社年を対象に、財務的苦境とレバレッジが利益管理に及ぼす影響とESG開示の調整効果を検証した。財務的苦境とレバレッジはいずれも利益管理に有意な影響を与えなかったが、ESG開示はレバレッジと利益管理の関係を有意に調整した。ESG開示が高レバレッジ企業の経営者行動を規律づける可能性を示唆する。

Firyal Eilsa Nahdah, Edy Supriyono

インドネシア証券取引所上場企業232社・年のパネルデータを用い、ESGパフォーマンス（総合およびE・S・G各柱）がSDG開示水準に与える影響を検証。ESGスコアが高い企業ほどSDG開示が充実することを実証し、新興国における非財務報告の規定要因を明らかにした。

Wedia Hastuti, Lies Hendrawan Krisnawati, Irma Maria Dulame +2

インドネシア証券取引所上場の製造業45社を対象に、2020〜2025年のパネルデータを用い、サステナビリティ報告と企業価値の関係におけるESGパフォーマンスの媒介効果をPLS-SEMで検証した。開示はESGパフォーマンスと市場評価の双方に正の有意な影響を与え、ESGパフォーマンスが部分媒介として機能することが確認された。実質的な内部改善を伴う開示のみが株主価値の最大化に寄与することを示す。

Wen-Guang Liu, Sheng-Li Wang

上海・深圳上場の中国A株企業2012〜2024年を対象に、ESGパフォーマンスが外国人持株比率に与える影響を実証分析した。ESGの高さは外国人持株を促進し、その経路は情報開示品質の向上と内部統制品質の強化にある。効果は非国有企業、財務柔軟性が低い企業、年報可読性が低い企業、非Big4監査企業でより顕著である。

Roshan Jain

ESGスコアと長期的な株式リターンの関係を検証する研究。抄録がなく詳細は不明だが、ESG評価が投資パフォーマンスに与える影響を扱う金融・サステナビリティ接点のテーマ。投資家のESG活用や評価機関の妥当性に関わる示唆が期待される。

Nwachukwu Basilia Chiamaka

ナイジェリア企業を対象に、持続可能性報告（市場プレゼンス・投資、経済的価値創出）が経済成長に与える影響を回帰分析で検証した研究。市場プレゼンスと投資、経済的価値創出はいずれも経済成長に有意な正の効果を持つと報告。持続可能性報告が経済成長の触媒となると結論し、政策当局の規制枠組み強化と企業の戦略統合を提言する。