論文・プレプリント

Iñaki Arto, María Victoria Román, Simone D'Alessandro +6

生態学的マクロ経済の統合評価モデル（IAM）を用い、ユニバーサル・ベーシックインカム（UBI）が脱炭素化と再分配に与える影響を検討する研究。炭素税収の使途や分配設計が、排出削減と社会的不平等の双方にどう作用するかをマクロ経済的に分析する枠組みを提示する。抄録がなく詳細は不明だが、気候政策と社会保障の統合という論点を扱う。

Hyunwoo Lee, Sangpil Ko, Jun Lee +1

韓国のグリーン交通インフラを対象に、直接排出だけでなく間接排出や媒介的影響を含めて脱炭素化経路を再検討する研究。インフラ整備が誘発する排出をどう評価し、政策設計に反映するかを問う。交通部門の脱炭素を広いシステム境界で捉える視点を提供する。

Olivia Gold, Paul Pfaffenbichler, Astrid Gühnemann

本論文は、オーストリアを対象に、脱炭素化政策が交通手段を持たない、あるいは交通費負担の重い「交通貧困」世帯に与える影響を分析し、緩和策を検討する。炭素価格や燃料課税などの政策が家計の公平性・分配に及ぼす帰結に焦点を当てる。抄録がなく詳細は不明だが、政策設計と社会的公正の両立が主題とみられる。

Sukti Ghosh, Jasjit Singh

多国籍企業のインド農業サプライチェーンで小規模農家を対象にフィールド実験を実施。気候配慮型農法の研修に加え、作物特化型支援や専門農学者による広範な支援を行う「関係的投資」が、農法採用率と企業への定着率を高めることを示した。農家が企業のコミットメントを肯定的に捉えることが効果の一部を説明する。

Weng Z.

データセンターの電力・計算・熱を協調最適化する手法を提案。混合密度ネットワーク（MDN）でシナリオ確率を更新し、適応的共通劣化度を導入したADMMで分散最適化を解く。再エネ変動下での運用コストとエネルギー効率の改善を狙う。

Gao Q.

中国の「新型電力システム」構想を、四側面の連成計算因子を用いて評価し、省別に比較分析した研究。再生可能エネルギー導入や系統柔軟性など複数指標を統合的に扱い、地域間の電力システム転換度合いの差を可視化することを狙う。抄録がなく詳細は不明だが、エネルギー転換の定量評価枠組みとして政策的含意を持つ可能性がある。

Yang Y.

需要家側に分散する蓄電池を束ねてデマンドレスポンス（DR）に活用する技術を扱う。再生可能エネルギーの変動を吸収し、ピーク需要を抑制することで炭素排出削減に寄与する。系統運用と需要側リソースの統合が脱炭素の鍵となることを示す。

Hunhevicz J.

循環炭素（カーボンリサイクル）の経路を整理・評価するためのモジュール式ビルディングブロック枠組みを提示する論文。個別技術や政策を組み合わせて脱炭素経路を設計・比較する視点を提供する。抄録がなく詳細な実証結果は不明だが、炭素循環の体系化という点でGX政策・産業設計に隣接する内容。

Tang K.

炭酸塩岩油層を対象に、CO2圧入による原油増進回収（CO2-EOR）と炭素隔離を組み合わせた経済評価を行った研究。タイトルからは、CO2フラッディングの回収率向上効果と隔離量を費用・収益の観点から比較検討していると推測される。CCUSの事業性評価に関わる内容で、石油・ガス分野の脱炭素移行の実務的示唆を含む可能性がある。

Yang X.

油田でのCO2圧入（EOR）に用いるCO2パイプラインの減圧挙動とリスクを実験的に検討した研究。CO2輸送インフラの安全設計・破裂時の挙動評価に資する知見を提供する。CCUSの大規模展開に伴い、パイプラインの安全性確保は社会受容と規制の観点から重要となる。

Wang H.

本論文は、米国イリノイ州DecaturのCO2貯留サイト（IBDP）で取得された受動的地震データに対し、深層学習を用いて断層を自動検出する手法「DeFault」を提案する。CCSの長期安全性評価に不可欠な貯留層の断層マッピングを効率化し、漏洩リスク評価の高度化に貢献する。

Sethi S.

本論文は、炭素貯留（CCS）におけるモニタリング費用をリスク調整済みで評価する確率論的枠組みを提示する。非従来型センシング技術の活用により、漏洩リスク等の不確実性を織り込んだコスト比較を可能にする点が貢献。CCSプロジェクトの経済性評価や監視体制設計に実務的示唆を与える。

Alkaraan F.

本稿はサステナビリティ会計・サステナブルファイナンス・コーポレートガバナンスを統合的に捉え、各領域が独立せず「エコシステム」として連関すべき方向性を論じる特集号の巻頭言である。会計情報と金融・ガバナンスの接続を軸に、開示から意思決定・資本配分への橋渡しを提起する。個別の実証結果は示さず、研究アジェンダと理論的枠組みの提示が中心となる。

Cash D.

本稿は、サステナブルファイナンスにおけるESG格付・評価が、金融システムに根付いた『格付中毒』の新たな症状であると批判的に論じる。格付への過度な依存が投資家の判断や企業行動を歪め、ガバナンス上のリスクを生む点を指摘する。開示・評価インフラの設計を考える上で示唆を与える概念的研究。

Kraus A.

欧州の銀行・保険会社を対象に、グリーンボンドの発行およびその開示が市場（株価・スプレッド等）にどう反応するかを実証的に分析した研究。発行・開示という2つのイベントを区別し、金融機関のグリーンファイナンス行動が市場評価に与える影響を検証する点に貢献がある。

Basri Y.M.

インドネシアの村落所有企業（BUMDes）を対象に、グリーンファイナンスが持続可能性パフォーマンスに与える影響を分析。グリーンイノベーションが媒介し、グリーン起業志向が調整要因として働くとする実証研究。地域密着型企業における環境金融の効果経路を示す。

Wahyuningsih N.A.

グリーンファイナンスが小規模漁業の持続可能性を構造的にどう左右するかを、RAPFISH法による多次元評価で分析した研究。漁業の環境・社会・経済の各次元を統合的にスコア化し、資金供給の有無が持続可能性指標に与える影響を検討する。開示制度や炭素会計とは直接接続しないが、自然資本・生物多様性と金融の接点を示す。

Bakri M.R.

本論文はASEAN5諸国を対象に、フィンテックの発展とグリーンファイナンスが環境持続可能性に与える影響を実証的に分析する。グリーン金融の拡大とデジタル金融技術の普及が環境指標の改善に寄与するかを検証し、新興国における持続可能な金融政策の設計に示唆を与える。要旨が入手できないため、手法や結論の詳細は限定的である。

Gherbi E.A.H.

経済成長・グリーンファイナンス・再生可能エネルギーがCO2排出に与える影響をARDL（自己回帰分布ラグ）モデルで実証分析した研究。グリーンファイナンスと再エネ導入が長期的に排出削減に寄与する一方、経済成長の影響は文脈依存である可能性を示す。抄録がなく詳細は不明だが、気候金融と脱炭素経路の実証的関連を扱う。

Trinh H.H.

地政学的リスクが再生可能エネルギー消費と技術革新投資にどう影響するかを国際データで検証した実証研究。タイトルからは、地政学的不確実性がクリーンエネルギー移行の速度や技術投資の配分を左右する可能性を示唆。エネルギー安全保障と脱炭素投資の相互作用を論じる点で、GX政策・企業戦略の双方に関わる。