論文・プレプリント

Ianniello S.

本論文はCSRDにおける社会的開示の準備に焦点を当て、ファッション企業の対応を分析する。ガバナンス属性を超えた実務的示唆を提供し、EUの新たな開示基準への適応プロセスを明らかにする。

Aliani K.

G7諸国を対象に、取締役会の文化的多様性と構造政策がESG開示に与える影響を分析。多様性の高い取締役会がESG報告の質を向上させる可能性を示唆。

Thi Thanh Huyen Lam, Linh Thi Ha Bui, C. Nguyen +1

ベトナムの商業銀行におけるコーポレートガバナンス（CG）とCSRが持続可能な成長率（SGR）に与える影響を分析。国有持株がCSR-SGRの関係を強め、取締役会規模-SGRの関係を弱める調整効果を発見。動的パネルデータとS-GMM推定を使用。

Monika Wodnicka, Agata Gniadkowska-Szymańska

本研究は、2017～2023年の欧州と北米の鉱業企業を対象に、ESG報告が資本支出や技術投資に与える影響を実証分析。高いESG評価（特に欧州の環境・ガバナンス、北米の社会）はCAPEXと技術投資の減少と関連するが、革新指数への直接効果は見られなかった。ESGイニシアチブが長期的な競争力を抑制する可能性を示唆。

Khaled S. Aljaaidi, Neef F. Alwadani, Eyad H. Abutheeb

サウジアラビア上場企業のデータを用いて、サステナビリティ報告の外部保証とESGパフォーマンスの正の関係を実証した。保証の信頼性向上がステークホルダーの信頼を高め、ESG評価を改善することを示唆。Vision 2030やSDGs達成にも貢献する知見。

Sayfullayev Mekhroj Sayfullayevich

本論文は、持続可能な開発の文脈におけるESG監査で監査意見を作成する際の概念と具体的側面を検討する。ESG監査報告に関する理論的・実践的アプローチをレビューし、関連する提案と推奨事項を提示する。

Aneta Nowakowska-Krystman, Joanna Antczak, D.M. Fronczek +1

本論文は、世界各国の防衛産業企業、特にポーランド企業を対象に、ESG報告の準備状況を分析する。GRIやSASBなどの基準を用いた非財務情報開示の現状を、2023年5月時点のウェブサイト情報に基づき比較検討する。防衛産業という困難な業界におけるESG実践の成熟度を明らかにする。

Dr. Shrinivas R Patil

インドのESG投資信託と従来の大型株ファンド10組ずつのマッチドペア分析。シャープレシオ、ファーマフレンチ3ファクターモデル、ペアt検定を用いて5つの市場体制で検証。ESGファンドは有意に高いシャープレシオ（0.968対0.574）と年率2.18%のアルファを達成。SEBIのBRSR報告義務導入後にESGデータ品質が向上しアルファが改善した。

Podapala Siva Reddy, Gandla Archana, Saranleen Kaur +2

インドの上場・大規模非上場企業の財務エグゼクティブ312人を対象とした調査により、ESG指標の資本予算への統合要因をPLS-SEMで分析。ステークホルダー圧力、ESG認識・能力、組織文化、ガバナンスの4因子が公式化された統合プロセスを介して予算編成に影響することを実証。SEBI BRSR規制の下での開示と資本配分のギャップを示唆。

Taras Gagalyuk, Volodymyr Metelytsia, Vladislav Valentinov

ウクライナ農業部門を対象に、戦時下でのESG指標の実用的重要性を検討。大企業は国際金融や輸出向けバリューチェーンとの結びつきからESGを戦略に組み込む一方、中小企業は間接的に影響を受ける。紛争下での情報開示の困難やデータ断片化、制度的支援の不足がESG普及の不均一性を生むと指摘。

Tegar Ditya Pragama, Disman, Heny Hendrayati +1

本論文は、インドネシア証券取引所上場の森林利用企業を対象に、GRI基準に基づくESG開示データセットを構築した。2023年・2024年度の71社年観測（41社）をカバーし、パーム油、パルプ・紙、林業の3セクターを含む。144指標の二元コーディングで高い信頼性を達成。EU森林減少規制（EUDR）下での国際的監視に対応する重要なデータを提供する。

Renu Goyal, Dr. Shikha Singh

本論文は、サステナビリティ報告における重要業績指標（KPI）と環境・社会影響評価の二部構成。KPIの選定方法、既存フレームワーク、長所・短所を整理し、影響評価の手法と報告への統合について論じる。最新の規制・基準動向を踏まえた実践的な知見を提供する。

Patil, Shrikant L

本研究は新興経済国の上場企業を対象に、ESG導入が企業収益性に与える影響をパネルデータ分析で検証。ESGスコアと財務指標（ROA、ROEなど）の関係を業種や制度要因で条件付け、ESG導入が長期的な財務パフォーマンス向上に寄与する一方、その効果は制度の質や開示の信頼性に依存することを示唆。

Valentina Beretta, Chiara Demartini, Eugenia Parodi +1

本研究はイタリアの銀行における持続可能性報告の質（SRQ）の進化と収束を2017-2023年のデータで分析。制度的圧力が報告品質を向上させたか検証。環境開示の改善が全体の質向上に寄与したが、社会的・ガバナンス次元は安定。規制だけでは十分でないことを示唆。

Amjad Ali, Jairaj Gupta, Emad Elkhashen

本論文は、サステナビリティ開示におけるグリーンウォッシングに関する文献を体系的にレビューし、14の具体的な現れ方（開示操作、ESG報告におけるシンボルと実質の乖離、戦略的開示など）を特定した。また、これらの測定方法とコーポレートファイナンスへの影響を評価し、今後の研究の方向性を示している。

bhavya bajaj

本論文は、インドにおいてESG責任が法的拘束力を持つ義務に転換されたかどうかを批判的に分析する。2013年会社法の下での取締役の受託者責任とESG基準の関連を検討し、英・EUとの比較から説明責任システムの改善策を提示する。開示要件と実質的な業績説明責任の間に依然としてギャップがあると結論付け、立法上の明確化と執行メカニズムの強化を推奨する。

Renato Oswaldo Martínez López, Fredy Oswaldo Martínez López

本論文は、ペルーのコーポレートガバナンス枠組みが2023年のOECD原則の持続可能性とレジリエンスにどの程度整合しているかを評価する。Merco Talento 2024ランキング上位15社のガバナンス・サステナビリティ報告書を分析し、ESG基準が証券規制当局の開示メカニズムに組み込まれている程度を調査した。伝統的原則への準拠は広く見られるものの、ガバナンス報告への持続可能性の明示的統合が欠如していることが明らかになり、統合開示枠組みへ…

Manish Kumar

本論文は、既存のESG開示フレームワークが大企業向けに設計され、小規模ベンチャーには構造的にアクセス不可能であると指摘。5名未満の学生ベンチャー向けに、軽量で3本柱からなるマイクロスケール持続可能性開示フレームワーク（MSDF）を提案する。重要性、比例性、ナラティブな透明性を重視し、専門スタッフなしで達成可能な開示を目指す。

Erkin Temirovich Shodiev

本研究は、ESG指標を伝統的な財務分析に統合する方法論的枠組みを提案する。分析の結果、ESGパフォーマンスの高い企業は業務効率が向上し、資本コストが低減し、環境・経済ショックに対する耐性が高いことが示された。この統合モデルは、持続可能な会計とグリーンファイナンスの実践に貢献する。

Ajab Khan, Alhashmi Aboubaker Lasyoud, Mariam Abbas

本論文は、トルコ上場企業を対象に、所有構造（企業グループ、機関投資家、家族保有）がESG開示の評価関連性と信頼性に与える影響を分析。2014-2024年のパネルデータを用いて、企業グループと機関投資家の所有はESG-評価関係を強化し情報非対称性を低減する一方、家族保有の効果は弱いことを発見。トルコのESG報告制度の進展とともに効果が強まる。所有構造が新興市場での信頼性向上に寄与することを示唆。