論文・プレプリント

Barnes, AP, Miller, G A, Bowen, J M +8

スコットランド政府の2045年ネットゼロ目標に向け、2032年までに農業排出を2018年比31%削減する必要がある。本報告は専門家知見・文献・特許調査により、家畜メタン抑制飼料添加物、リモートセンシング、藻類由来単一細胞タンパク質など86の新技術を特定し、評価基準で絞り込んだ。限界削減費用曲線では捉えられていない技術を対象とし、20年視野で実装可能性を検討している。

Taufik, Taufik, Nurwarsito, Heru, Bury, Tyler +1

ネット・ゼロ・エネルギー住宅(NZEH)に向け、ハイブリッドAC/DC方式と従来AC方式の住宅電気システムをMATLAB/Simulinkで定常効率比較した研究。120V/60Hzと230V/50Hzの両規格で12モデルを構築し、PV・蓄電池・変換器・線路抵抗を考慮。DC負荷が約1.5〜2.0kW以下の場合、ハイブリッド方式は変換段数削減により4〜11%高い効率を示すが、高DC負荷では48Vバス銅損で優位性が縮小し、60V化で損失低減と…

Sadeghibakhtiar, Elaheh, Naeimi, Afshin, Behbahaninia, Ali +1

系統連系住宅建物を対象に、太陽光パネルと風力タービンからなるハイブリッド再生可能エネルギーシステムを提案し、遺伝的アルゴリズムで最適サイズを導出した。風速・日射量・電力需要を1年間15分間隔で計測し、PV面積148.5m²、風車定格1.5kW、タワー高20mが最適と判明。20年間の総システムコストは42,218ユーロとなる。

Dyah Ayu Kartika Sari, Fransisco Danang Wijaya, Husni Rois Ali

インドネシア最外縁のエンガノ島では、ディーゼル発電（PLTD）の燃料費高騰とCO2排出が課題となっている。本研究はPV・ディーゼル・蓄電池を組み合わせたハイブリッド構成をHOMER等で最適化し、PV1,005kW・ディーゼル250kW・蓄電池594台の構成がNPC約317億ルピア、COE約1,999ルピア/kWhで最も経済的と示した。再エネ比率91%を達成し、環境持続性も高い。

Kolo, Isa, Brown, Christopher S., Falcone, Gioia +1

既存の地熱探査井（NSCDGB）を深層ボアホール熱交換器（DBHE）として転用する可能性を、OpenGeoSysによる数値モデリングで検討した研究。均質・不均質モデルを比較し、922m深度で50kWの熱負荷が25年間維持可能で、COP4.33のヒートポンプ併用時には隣接建物の熱需要の最大72%を賄えることを示した。地層の不均質性の影響は小さく、既存井の有効活用が脱炭素熱供給のコスト・リスク低減に寄与しうることを示唆する。

Seungju Choi, Fabrizio Ferri, Daniele Macciocchi

ESG格付が企業の実態と無関係に機械的に変化した場合のファンド投資家の反応を準実験で分析。格付上昇時にESGファンドの組入確率は上昇するが、既存保有銘柄の比率は時価総額加重のため変化しない。アクティブESGファンドでも選別効果が見られ、資源制約がスクリーニング能力を妨げる可能性を示す。商業的ESG格付に基づくパッシブ運用は実態を反映しない配分を招きうる。

Ioana Teodora Mitu, Mirela Panait, Ștefan Iacob

EU加盟の中東欧6カ国を対象に2004〜2024年のパネルデータでCO2排出量の決定要因を分析。2020年パンデミックと2022年エネルギー危機を含む期間を対象とし、各国固有の構造的排出ベースラインと政策主導の脱炭素率を分離した点が新しい。再エネ比率が最も頑健な排出削減要因であり、所得（EKC）や部門構成では説明できない持続的な国別構造差が残る。この構造差は脱炭素の速さとはほぼ無関係で、EUの公正移行メカニズムの調整に含意を持つ。

T. Kobashi, G. R. Chandra Mouli, J. Liu +14

本論文は、太陽光発電と電気自動車（EV）を都市インフラとして統合する「SolarEV都市」構想を批判的にレビューする。都市脱炭素化に向けた技術・政策・系統統合のギャップを整理し、転換経路を提示する。実証データは限定的だが、都市レベルでの再エネ×モビリティ統合の論点を俯瞰する。

AZERBAIJAN SCIENCE CENTER, Sadagat Ahmadova, Rahiba Abdulhasanova

貨物輸送の脱炭素化と循環型サプライチェーン（CLSC）設計を統合的に扱う研究はこれまで乏しかった。本論文は412件の文献レビューとアゼルバイジャンの政策文書・統計を突き合わせ、排出削減と循環設計を単一の最適化問題として扱うとコストを最大31%削減しつつ排出を12〜40%削減し得ると示す。ただし効果は資金・デジタル能力・経営体制・地生態報告の整備が前提であり、同国ではインフラ投資と排出統治の制度が乖離していると指摘する。

Huanyu Li, Junyi Zhang, Ning Zhang +6

建設分野の脱炭素化に向け、バイオ炭とLC3（石灰石煅焼粘土セメント）を組み合わせた材料の炭素削減効果と性能向上を検討した研究。セメント由来CO2の削減と材料特性の両立を狙う。抄録がなく詳細な知見は限定的だが、建設脱炭素の材料技術として注目される。

Iñaki Arto, María Victoria Román, Simone D'Alessandro +6

生態学的マクロ経済の統合評価モデル（IAM）を用い、ユニバーサル・ベーシックインカム（UBI）が脱炭素化と再分配に与える影響を検討する研究。炭素税収の使途や分配設計が、排出削減と社会的不平等の双方にどう作用するかをマクロ経済的に分析する枠組みを提示する。抄録がなく詳細は不明だが、気候政策と社会保障の統合という論点を扱う。

Hyunwoo Lee, Sangpil Ko, Jun Lee +1

韓国のグリーン交通インフラを対象に、直接排出だけでなく間接排出や媒介的影響を含めて脱炭素化経路を再検討する研究。インフラ整備が誘発する排出をどう評価し、政策設計に反映するかを問う。交通部門の脱炭素を広いシステム境界で捉える視点を提供する。

Olivia Gold, Paul Pfaffenbichler, Astrid Gühnemann

本論文は、オーストリアを対象に、脱炭素化政策が交通手段を持たない、あるいは交通費負担の重い「交通貧困」世帯に与える影響を分析し、緩和策を検討する。炭素価格や燃料課税などの政策が家計の公平性・分配に及ぼす帰結に焦点を当てる。抄録がなく詳細は不明だが、政策設計と社会的公正の両立が主題とみられる。

Sukti Ghosh, Jasjit Singh

多国籍企業のインド農業サプライチェーンで小規模農家を対象にフィールド実験を実施。気候配慮型農法の研修に加え、作物特化型支援や専門農学者による広範な支援を行う「関係的投資」が、農法採用率と企業への定着率を高めることを示した。農家が企業のコミットメントを肯定的に捉えることが効果の一部を説明する。

Weng Z.

データセンターの電力・計算・熱を協調最適化する手法を提案。混合密度ネットワーク（MDN）でシナリオ確率を更新し、適応的共通劣化度を導入したADMMで分散最適化を解く。再エネ変動下での運用コストとエネルギー効率の改善を狙う。

Gao Q.

中国の「新型電力システム」構想を、四側面の連成計算因子を用いて評価し、省別に比較分析した研究。再生可能エネルギー導入や系統柔軟性など複数指標を統合的に扱い、地域間の電力システム転換度合いの差を可視化することを狙う。抄録がなく詳細は不明だが、エネルギー転換の定量評価枠組みとして政策的含意を持つ可能性がある。

Yang Y.

需要家側に分散する蓄電池を束ねてデマンドレスポンス（DR）に活用する技術を扱う。再生可能エネルギーの変動を吸収し、ピーク需要を抑制することで炭素排出削減に寄与する。系統運用と需要側リソースの統合が脱炭素の鍵となることを示す。

Hunhevicz J.

循環炭素（カーボンリサイクル）の経路を整理・評価するためのモジュール式ビルディングブロック枠組みを提示する論文。個別技術や政策を組み合わせて脱炭素経路を設計・比較する視点を提供する。抄録がなく詳細な実証結果は不明だが、炭素循環の体系化という点でGX政策・産業設計に隣接する内容。

Tang K.

炭酸塩岩油層を対象に、CO2圧入による原油増進回収（CO2-EOR）と炭素隔離を組み合わせた経済評価を行った研究。タイトルからは、CO2フラッディングの回収率向上効果と隔離量を費用・収益の観点から比較検討していると推測される。CCUSの事業性評価に関わる内容で、石油・ガス分野の脱炭素移行の実務的示唆を含む可能性がある。

Yang X.

油田でのCO2圧入（EOR）に用いるCO2パイプラインの減圧挙動とリスクを実験的に検討した研究。CO2輸送インフラの安全設計・破裂時の挙動評価に資する知見を提供する。CCUSの大規模展開に伴い、パイプラインの安全性確保は社会受容と規制の観点から重要となる。