論文・プレプリント

Shuyan Zhou, Gong Hui, Edoardo Borgomeo +3

洋上風力を用いた低炭素海水淡水化の技術・機会・障壁を体系的にレビューした論文。再生可能エネルギーと水資源の連携（エネルギー・水ネクサス）に着目し、脱炭素化と水不足対策の同時達成可能性を検討する。中国・英国の研究機関の共著による国際的な視点が特徴。

Hee Sun Park, Hee Jung Yang, Seethapathi Vivek +4

セメント原料となる水酸化カルシウムを、従来の高温焼成ではなく触媒的硝酸塩水素化によって低温で合成する新プロセスを提案する。石灰石焼成に伴う大量のCO2排出と高エネルギー消費を回避できる可能性を示し、重工業の脱炭素化経路として注目される。抄録がなく、実験条件や削減量の定量評価は本文での確認が必要。

Yaqing Gu, Cong Guo

中国浙江省安吉県の農村観光起業家15名を対象に、グラウンデッド・セオリーとfsQCAを組み合わせ、低炭素転換の micro 的基盤を分析。政策主導・システム統合・イノベーション主導の3つの等価経路を特定し、経済的便益が共通の強化メカニズムであることを示した。画一的な処方ではなく、文脈固有の条件構成が重要だと結論づける。

Josephine Henze, Silvia R. Santos da Silva, Felipe Feijoo +5

チリ初の全国GCAM-Chileモデルを適用し、エネルギー・土地利用部門の炭素中立経路が水需要に与える影響を評価。再生可能エネルギーによる脱炭素は火力冷却需要を切り離し電力部門の取水量を大幅削減するが、低コストCCS普及シナリオでは削減効果が小さい。総取水量は農業灌漑が支配的で全シナリオで増加し、土地利用緩和は食料生産とのトレードオフを生む。

Moustafa Zaki

監査委員会の属性と財務報告品質の関係において、炭素中立に関する会計開示が果たす役割を統計的に検証した研究。コーポレートガバナンスとサステナビリティ開示の相互作用に着目し、開示が報告品質を媒介・調整する可能性を示唆する。抄録がなく詳細な手法・データは不明。

Wang Zhiqiang

本論文は、V2G充電ロボットを含む仮想発電所（VPP）と炭素取引を統合した最適スケジューリングモデルを提案する。EVの充放電コスト、炭素取引コスト、CO₂排出、VPP収益、管理費、出力予測偏差補償を総合最適化し、改良クジラ最適化法と改良粒子群最適化法で求解する。数値例により、炭素取引コストとCO₂排出を削減しつつEV充放電状態を最適化し、VPP全体の収益を改善できることを示した。

Lirong Dou, Feng Gao, Xingyang Zhang

国際石油大手（IOC）がカーボンニュートラル目標に向けてどのような経路を描き、実際にどこまで実施が進んでいるかを検討した研究。石油・ガス業界の脱炭素戦略とその進捗を評価し、移行期における企業行動の実態を明らかにする。要旨が入手できないため詳細な手法は不明だが、エネルギー転換政策・産業実務に示唆を与える内容とみられる。

(著者不明)

主要石油・ガス企業がカーボンニュートラルをどう達成するかの経路を論じた研究。抄録がなく詳細な手法や実証結果は不明だが、大手エネルギー企業の脱炭素戦略と移行経路が主題とみられる。移行計画・スコープ3・移行金融の議論に関わる可能性がある。

Agustin Olivo, Susantha Jayasundara, Karen Haugen-Kozyra +1

本稿は、カナダ・米国国境を挟む隣接農業地域を対象に、土壌N2O排出量をIPCC 2006 Tier 1、IPCC 2019改良版Tier 1、各国独自のTier 2/3という三つの会計手法で推計し比較した方法論的記述である。窒素投入量・作物・収量を固定しても、手法の違いだけで穀物1メガグラム当たりの炭素コスト（CAD）が変動しうることを示す。炭素強度スコアの国際比較や農業貿易への影響を検討する基礎資料となる。

Shuxin Zhang, Hong-Dian Jiang, Songyang Yan +3

本論文は、異時点間取引（バンキング・ボローイング）が炭素市場に与える影響を、動学的CGEモデルと炭素市場モジュールを用いて分析する。総枠、部門カバレッジ、割当方法、異時点間取引のシナリオを比較し、後期削減重視・部門拡大が急速・高オークション率の市場で特に有効と示す。導入により長期炭素価格が低下し、累積GDPと家計厚生が改善する一方、対象部門の産出は初期に縮小し後に回復する。

Yangming Wen, Junjie Yang, Wei Jiang +1

バス充電ステーションを対象に、電力・水素・炭素の連携を踏まえたエネルギー需給スケジューリング最適化モデルを提示。経済性と低炭素性の協調最適化におけるトレードオフを分析する。EV充電インフラの脱炭素運用設計に示唆を与える。

An Ping Pan, Puyu Mi, Yijiao Shi +1

中国A株上場企業2010〜2022年のデータを用い、特許担保融資が企業のデジタル・グリーン相乗変革（DGST）に与える影響を検証。特許担保はDGSTを有意に促進し、その主要経路は資金制約の緩和とイノベーション構造の最適化である。ハイテク企業や銀行取引関係の強い大企業で効果が強く、債務不履行リスクは効果を弱める。

Haonan Shi, Zihe Zhou, Yi Zhou +1

アジア4カ国の農食企業400名の専門家を対象に、ESGの動機と障壁がESG報告慣行に与える影響をPLS-SEMで分析。動機と障壁は報告慣行の変動の69.84%を説明し、動機の影響がより強い。ジェンダーは調整変数として有意な影響を持たず、法制度整備が開示慣行の基盤となることを示す。

Mohannad Alobid, István Szűcs

生成AIの急速な普及に伴い、電力・水需要が国家規模に達しつつあることをレビュー形式で定量化。負荷は学習から推論へと重心が移り、現行の空冷は物理的限界に接近。直接液冷や「Green AI」原則への移行が不可欠と論じる。

Tim Weishaupt

本論文は、エネルギー転換における地域技能システムのガバナンス課題と、それに対処する統治構造を探る。タスマニアでの27件の半構造化インタビューから、小規模地域エネルギー圏特有の相互連関する課題を特定。助言委員会や柔軟な訓練形態、地域密着型組織などの対応を分析し、課題の多くが技能システムの不確実性（特に時間的整合性）への対処に起因すると論じる。

Nilufar Turayeva

本稿はウズベキスタンのグリーンエネルギー部門の発展と「グリーン」経済への移行見通しを分析する。太陽光・風力・バイオマス・水力などの再生可能エネルギーをエネルギー転換の主要源と位置づけ、国家政策・投資機会・イノベーションが経済成長に与える影響を検討している。

Stein‐Erik Fleten

ノルウェーの小水力・陸上風力の生産ライセンスデータを用い、リアルオプション理論が気候政策の不確実性に対する投資家行動を予測できるか検証した研究。政策不確実性が投資の遅延を促すことを定量的モデルと投資家調査で確認し、理論の拡張と政策手段設計の含意を示す。

Dr. Anita Yadav

森林破壊と気候変動の相互関係を、FAO統計や査読研究などの二次情報に基づき整理した記述的レビュー。炭素貯留・水循環・生物多様性・土壌保全への影響を概観し、REDD+や森林回復といった緩和策を比較検討する。年次別の森林・気候研究の動向も整理している。

Ilyas Masudin, Rangga Primadasa, Dian Palupi Restuputri

本論文は、新興国におけるバイオ燃料サプライチェーンの脱炭素化を支援するため、ISM・MICMAC・ファジィVIKORを統合した意思決定フレームワークを提案する。複数の障壁・要因間の因果関係を構造化し、代替案を多基準で評価する手法を示す。アブストラクトが入手できないため、詳細な知見は限定的である。

Setu Pelz, Oliver Fricko, Keywan Riahi +9

統合評価モデルのシナリオ生成に、原則ベースの公平な負担分担を直接組み込む新たな枠組みを提示。再生可能エネルギー導入と電化の経路は公平分担の変種間でほぼ不変だが、資金移転を最小限に制限すると世界の化石燃料減少が加速する。高責任地域が国内総排出削減を優先する「総排出削減優先」戦略は、システム全体の便益を生み、低責任地域の負担を軽減する。