論文・プレプリント

Milva Eileen Justavino-Castillo, Tomás Díaz-Ríos, Carlos A. Rovetto +2

IMO DCS（GISIS経由）と200万件超のパナマ運河運航記録を統合し、船舶の燃料消費とCO2排出を予測する機械学習フレームワークを提案。燃料別排出係数でCO2換算し、船舶分類・単位・時間構造を標準化。線形回帰やHolt線形トレンド等を時間的に整合した検証で比較し、世界海運とパナマ運河の活動・排出パターンの類似点と相違点を明らかにした。

Xu Yi

20世紀初頭（1900〜1930年代）の中国製造業工場におけるエネルギー消費構造の転換を扱う歴史研究とみられる。要旨が未提供のため詳細な貢献・知見は不明だが、工業化初期のエネルギー源移行（在来燃料から石炭・電力等へ）の実証的記述が想定される。現代の脱炭素政策への直接的含意は限定的。

Ioannis Chalaris, Byongug Jeong, Sefer Anil Gunbeyaz +1

AIS（船舶自動識別装置）の運航データを用い、港湾単位で時間分解能の高いライフサイクル評価（LCA）を行う枠組みを提示する研究。代替船舶燃料の脱炭素効果を港湾という実務単位で定量化し、海運セクターの排出削減経路を評価する。詳細な結果は要旨未取得のため不明。

Linhao Ye, Zhen Yang, Zhanzhi Liu +1

太陽光発電で稼働するAIデータセンターにおいて、直接空気回収（DAC）と水素製造を組み合わせたカーボンネガティブ運用を、不確実性下でスケジューリングする手法を提示する研究。再生可能エネルギーの変動や需要の不確実性を考慮しつつ、データセンターの電力とDAC・水素の運転を最適化する点が特徴。脱炭素とデジタルインフラの統合運用に関わる知見を提供する。

Leonid Kalimullin

水力発電の価値をLCOEのみで評価する限界を指摘し、系統サービスを貨幣化するVALCOEと限界排出係数（MEF）を組み合わせた統合モデルをロシア事例で検証した研究。WACCが5%から10%へ上昇すると新規大型水力のLCOEは約80%増加し、投資最適点が新規建設から既存資産の近代化へ移ることを示す。平均排出係数からMEFへの移行で回避CO2排出量の推計は年72.2百万トンから97〜105百万トン（保守的シナリオ）へ拡大する。

Saebom Kim

韓国福祉パネル第20波（N=7,274）を用い、暖房システム別の家計エネルギー負担を低所得世帯に焦点を当てて評価した。石油ボイラーや電気暖房はガスボイラーに比べエネルギー負担を有意に増加させ、低所得世帯ではその影響が大幅に増幅される。低所得世帯の予測エネルギー負担率は電気暖房12.46%、石油ボイラー10.44%に達し、エネルギー貧困線10%を超える。暖房転換と省エネ改修は高コスト燃料に依存する低所得世帯を優先すべきと結論づける。

Michael Buenly B. Owogowog, Ralph Carlo Evidente, Joseph Rempillo Ortenero +1

MXene（二次元遷移金属炭化物・窒化物）材料を統合エネルギーシステム向けに低炭素で大規模合成する手法を扱う研究とみられる。要旨がなく詳細は不明だが、材料製造のスケールアップと脱炭素化を結びつける点が主題。エネルギー貯蔵・変換材料の産業実装に関わる内容と推測される。

د. عامر شبل زيا

世界の気候コミットメントとレンティア経済構造のギャップを、A.M.FとIEAデータに基づくSWOT分析で検討。クウェート・イラクは石油依存度89%超、バーレーンは構造的依存ギャップ49.7%と財政の排出政策感応度が高い。UAE・サウジ・カタールは損益分岐価格55ドル未満と低炭素強度で「最後に残るバレル」として競争力を維持。イラク・リビアでのCCUS拡大と水素産業育成を提言する。

Hang Ke, Xin Wu, Jin Li +4

炭素中立の実現に向け、稲わらを燃料とする地域熱供給サプライチェーンを複数の輸送モード・シナリオで分析した研究。バイオマス資源の調達・輸送・供給経路の設計が排出量や実現可能性に与える影響を検討しているとみられる。中国の農業地域における再生可能熱利用の選択肢を示す内容。

Sun Cole Seeberg Dyremose

本論文はデンマークの洋上風力発電（OWP）と洋上エネルギー拠点（OEH）政策を、複数ストリーム枠組み（MSF）を用いて2020〜2026年の地政学的変動の中で分析する。ロシア・ウクライナ紛争後のインフレや市場不確実性、オープンドア制度の廃止がOWPのインセンティブを損ない、政策の「窓」が閉じかねないと指摘する。公開イベントやフォーカスグループ、文書分析を通じ、規制適応が地政学的リスクを緩和し窓を維持し得ると論じる。

Mary Njenga

ケニアなどの文脈で、人々が木炭・薪・LPG・電気などを状況に応じて組み合わせる「燃料スタッキング」の実態を、科学的証拠と生活経験から描く。資金提供者や政策当局がスタッキングを移行の障害とみなす「否定論的見解」を批判し、伝統的調理法の改善を含む「スタックをクリーンにする」パラダイム転換を提唱する。公正で包摂的なクリーンクッキング移行が複数のSDGs達成に資すると論じる。

Rita Mergner, Rainer Janssen, Jannis Haack +15

EUのグリーンディールや石炭地域移行プラットフォーム等の政策枠組みを概観し、石炭依存地域が気候中立経済へ転換する際の課題と機会を論じる。クリーンエネルギー技術の導入により2030年までに石炭地域で約10.7万〜31.4万の雇用創出が見込まれ、既存の石炭関連直接雇用約20万人に匹敵すると指摘する。エネルギー危機下での石炭回帰と長期的な段階的廃止の緊張関係を整理する。

Patrick Kipkemoi Ronoh

ケニアの家庭が再生可能エネルギーを選ぶ要因を、計画行動理論に基づき世界銀行のMulti-Tier Framework調査(2016-18)の二次データで分析した研究。ロジット回帰と限界効果の算出により、態度・主観的規範・知覚された行動制御・知識・知覚満足度が再エネ利用の行動意図に統計的に有意に影響することを示した。政府・自治体・NGOに対し、再エネ技術の価格妥当性とアクセス改善、啓発強化、前向きな態度形成を提言している。

Nga Do-Thu

ベトナムの電力構成は2024年時点で石炭47%、水力30.3%、天然ガス7%と化石燃料・水力依存が続く。本研究はCLEWs（気候・土地・エネルギー・水システム）枠組みを用い、2023〜2050年のBAUと再エネシナリオを比較した。再エネシナリオでは冷却用水2〜27%減、発電所運転エネルギー14〜36%減、GHG7〜70%減が見込まれ、2030〜2050年に太陽光・風力が拡大し2050年までに石炭が段階的廃止される経路を示す。

Jake Barnes, Jörg Weber, Chloe McLaren Webb +2

英国家庭が太陽光発電や需要シフトを通じて柔軟なエネルギー利用へ移行する過程を、日常の習慣や意思決定から解明する研究プロジェクト。柔軟な需要対応は2050年までに年最大100億ポンドの削減効果が見込まれるが、家庭をどう支援・誘導するかは未解明。P2Fプロジェクトは複合手法で需要変化の経路を分析する。

Yulin Liu, Sunliang Cao

沿岸部の災害レジリエンスを備えた3種類のZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）を対象に、複数ステークホルダー間の柔軟性資源と系統共有を組み込んだ統合エネルギー取引システムを提案する研究。建物間・系統間の電力融通により再エネ活用と需給調整を最適化する枠組みを示す。

Yanis Rihi

本論考は、グローバルサウスにおける再エネ導入が技術的対応にとどまらず、歴史的な従属・金融依存・生態的劣化を再生産しうると論じる。批判的鉱物の上流採掘ではなく、下流のインフラ実装過程（誰が決め、誰が受益し、誰が費用を負担するか）に焦点を移すことを主眼とする。グリーン水素の急増を典型例に、開発と空間的不公正を固定化する「グリーン植民地主義」的力学を批判し、権力・領域性・ガバナンス・金融・公正を横断する学際的研究課題を提示する。

Jan Rosenow, Nick Eyre, Jeffrey Rissman +4

化石燃料支配を根拠に再生可能エネルギーへの置換は非現実的とする見方を、一次エネルギー入力と最終エネルギーサービスを混同する「一次エネルギー誤謬」として批判する。LLNL世界エネルギー流フレームワークとIEA収支を用い、高度電化シナリオでは系全体の損失が61%減り、ヒートポンプが取り込む環境熱が約20倍に増えることを示す。電化が進むほど一次エネルギー指標はシステム規模を誤って表すため、損失・有用エネルギー指標を主とし一次エネルギーは翻訳と…

Yinshan Liu, Jinfu Nan, Shaoqin Xue +7

中国の建築物部門における脱炭素目標と現実の炭素排出のギャップを、部門・国家・世界の三スケールで評価する研究。建築物由来の排出削減不足が、世界全体の脱炭素経路に波及的に与える影響を分析する。中国の建築物政策と国際的な気候目標の整合性を検討する点が特徴。

Maia R.G.T.

電力会社のエネルギー転換とGHG排出を評価する研究。タイトルからは、企業の「発信（言説）」と「実際の行動（排出・電源構成）」、そして「実施方法」の乖離を分析する枠組みと推察される。詳細な抄録がないため手法や対象範囲は未確認だが、電力セクターの脱炭素実績と開示の整合性を問う内容とみられる。