論文・プレプリント

Tony Aku Amba, Evelyn Allu Kangu, J. .. Chong

従来の建設資材（セメント、焼成レンガ、鋼、木材）は高い内包エネルギーと環境負荷を伴うため、竹、再生鋼、フライアッシュレンガ、ラムドアース、低炭素コンクリート等の代替材の環境影響をナイジェリア・ジョス市で実証的に評価した研究。代替材は炭素排出・廃棄物を削減し資源を保全するが、認知度の低さ、政策執行の不備、技術知識不足、初期コスト高が普及を阻害している。環境規制強化、グリーン建設へのインセンティブ、研究開発投資、啓発活動を提言する。

Saidatul Kesuma Dewi Binti Ismail

本稿はPRISMA-lite型の構造的ナラティブレビューにより、マレーシア・サラワクのグリーンビル開発と2050年ネットゼロ経路を、政策・技術・金融・ステークホルダーの4次元で整理する。省エネと再エネ統合が最多研究領域（72%・65%）で、政策執行の弱さ・資金制約・ステークホルダー調整不足が普及の障壁と指摘。設計時の予測性能と運用実績の乖離が熱帯途上国で顕著であり、制度調整・金融革新・能力開発が不可欠と結論づける。

A. Myronchuk

建設分野の脱炭素化を背景に、断熱材・ALC・CLT・SIP等の外皮材料を熱伝導率とLCAベースの炭素フットプリントで比較した研究。木質系・バイオ系材料は炭素貯留により排出が最小、ALCとセラミックブロックは耐久性に優れるが断熱併用が必要と判明。総合的にALC＋ロックウール断熱の複合構造が最もバランスが良いと結論づけている。

Kari Steyn, Wibke De Villiers, Adewumi John Babafemi

建設業のGHG排出削減に向け、炭素ネガティブ建材ヘンプクリートの性能を評価した研究。硫酸カリウムをバインダーの3%代替することで圧縮強度が向上し、乾燥収縮と初期吸水が抑制された。ライム・メタカオリン系の2配合を比較し、クレードル・トゥ・ゲートで負の純GHG排出（-0.47〜-0.49 kg CO2e/試験体）を確認した。

Alessandro Barucci

イタリア・アルチェトリ天文台の歴史的建造物ヴィッリーノ・アベッティを機能的に改修し、エネルギー効率の向上とカーボンニュートラル達成を目指す実務的事例研究。公共・研究施設の改修を通じた脱炭素化の具体的アプローチを示す。

Bailing Zhou, Yinyin Deng, Niejiaying Xie

中国の伝統的住居「三合院」の改修を対象に、エネルギー消費・居住快適性・炭素排出の三者のトレードオフを最適化する意思決定支援フレームワークを提案。二段階のSHAP分析で各設計変数の寄与を解釈し、パレートクラスタリングで改修案の選択肢を整理する。建築ストックの脱炭素改修における多目的最適化の手法論を提示する。

Madalina Elena Abalasei, Daniela Fighir, Ramona Ciobanu +1

ルーマニア・ヤシ市の表流水飲料水供給システムを対象に、ECAMツールとエントロピー重み法・TOPSISを統合し、取水・処理・配水各段階のエネルギー消費とGHG排出を評価した。年間電力10.35GWh、GHG4.71×10⁶ kg CO2eqを推計し、配水段階が全体の51.2%を占める最大の高負荷工程と特定。重み感度分析で順位の安定性も確認し、再現可能な比較手法を提示した。

Oumaima Arib, Aziz Ettahir

公共建築物は世界の最終エネルギー消費の30%、エネルギー起源排出の26%を占める。本レビューは過去10年の文献を系統的に調査し、エネルギー効率を測るKPI・評価手法、建物外皮のパッシブ設計、HVAC性能を高めるアクティブ戦略の影響を整理した。今後の研究では費用対効果、居住者行動、気候変動を統合したアプローチの重要性を指摘する。

Yeongju Jung, Seung Hwan Ko

放射冷却（RC）は、赤外放射で宇宙空間へ放熱する受動的冷却技術であり、エネルギー集約的な従来空調の代替として注目される。選択的光学材料の進展により、不透明から透明・着色・可変型へと応用が拡大し、建築・電子機器・ウェアラブル・宇宙・生体統合へと広がった。しかし実装には性能指標の不統一、材料の持続可能性、環境適応の課題が残る。標準評価枠組みとライフサイクル炭素中立、政策・エネルギー計画への統合が今後の鍵となる。

Guo H.

放射冷却と相変化材料を組み合わせ、冷熱エネルギーを動的に管理する手法を扱ったレビュー／研究とみられる。材料の統合から熱流制御までの設計指針を示し、冷却に伴うエネルギー消費の削減に寄与しうる。要旨がなく、定量的な省エネ効果や実装条件は本文で確認が必要。

Pearce J.

電力料金の従量課金・固定課金の設計が、需要家の省エネ行動や分散型電源（太陽光等）の導入判断にどう影響するかを分析した研究。顧客課金の撤廃・再設計によって省エネと分散発電を促し、結果として温室効果ガス削減につながる可能性を示す。料金制度と脱炭素インセンティブの関係を論じる点が特徴。

Zhou Z.

中国におけるネット・ゼロ・エネルギー・ビル（ZEB）の運用実績を扱った研究。設計時の想定性能と実運用時のエネルギー消費・発電のギャップ（performance gap）を検証する内容と推測される。ZEBの実効性を実データで評価する点に意義がある。抄録がなく詳細は不明。

Oh S.

寒冷乾燥気候のネット・ゼロ・エネルギー（ZEB）商業ビルから得た実測データを分析した研究。設計時の想定と実運用時のエネルギー消費の差を明らかにし、ZEBの実効性を検証する。建物運用段階の省エネ設計・設備制御への示唆を与える。

Craft W.

オーストラリアのオフィスビルを対象に、建設・資材段階で発生するエンボディドカーボン（Scope 3上流）の削減可能性を検討した研究。建物の脱炭素は運用時エネルギーだけでなく、素材選択や設計段階の削減が不可欠であることを示唆する。抄録がなく詳細な手法・結果は不明。

Yafei Fan, Wei Zhang, Wenjie Lv +4

本論文は、水処理に用いられる促進酸化プロセス（AOP）を低炭素化の観点から再定義することを試みるものである。抄録が公開されていないため詳細な手法や成果は不明だが、水処理工程のエネルギー・薬剤消費を削減し脱炭素に資する技術的方向性を示す内容と推測される。GX文脈では、産業・自治体の水インフラ脱炭素に関わる応用研究として位置づけられる。

Dimitrije Manić, Mirko Komatina, Marija Lalošević +1

セルビア・ノヴィ・ベオグラードの築40年超ラメラ型集合住宅2棟を対象に、断熱・屋上緑化・屋上太陽光の3改修シナリオを動的シミュレーションとLCAで比較した。断熱と緑化は暖房需要を27〜31%、ライフサイクルGWPを10〜13%削減しほぼ同等、太陽光はGWPを最大26%削減するが資源枯渇や水・土地利用を増やす。効果は屋根面積比に依存し低層棟で有利となる。

E. Febriyani, Agus Suroso

データセンターの環境負荷低減を目的に、政策・機関コミットメント・財務要因がグリーンデータセンターの投資コストへ与える影響を、質問票と重回帰分析で検証した研究。液体冷却など高効率システムの採用で約15.34%のコスト削減とPUE改善が得られ、LCCAでは3年強での投資回収が見込まれると報告。最も支配的な要因は財務支援で、次いで政策と機関コミットメントであった。

Thịnh Ngoc Pham

鉄筋コンクリート片持ち擁壁を対象に、コストと内包炭素を同時最小化する信頼性ベース多目的設計最適化を構築。4つの限界状態を明示し、XGBoost・クリギング・多項式カオス展開の代理モデルを比較検証。ハイブリッドGWO-DEが信頼性整合の最適解（873USD・2,602kgCO2/m）を導出し、地盤特性の記述が設計を支配することを示した。

R. Sidełko, R. Suszyński, R. Cichowicz +3

下水汚泥コンポスト施設（ポーランド・Tczew）の実機41サイクルを対象に、LSTMニューラルネットワークで曝気間隔を予測する制御アルゴリズムを開発。有機物分解速度を損なわず、曝気の比電力消費を4.1→3.1 kWh/Mgへ約24%削減した。AIによるプロセス最適化が省エネに有効であることを実証した。

Xueyue Hu, Mengyuan Dang, Ayman Elshkaki +2

LED普及による省エネは運用電力削減をもたらす一方、素材集約度とembodied GHG排出を増大させるトレードオフを、中国の2000〜2060年の動的ストックモデルで定量化した。技術代替・効率向上・寿命延長・リサイクルの4戦略を評価し、効率向上が最も有効、マイナー金属リサイクルはエネルギー集約性ゆえ排出を増やしうると示す。脱炭素には素材動態の統合が不可欠と結論づける。