論文・プレプリント

Hamza Aliyu, M. Muhammad, S. A. Modibbo +1

ナイジェリアの上場石油・ガス企業7社を対象に、社会的サステナビリティ開示と株価の関係を2015～2025年のパネルデータで分析。主成分分析で開示指数を構築し、パネル回帰の結果、開示の増加が株価上昇と統計的に有意に関連することを確認。Instrumental Stakeholder Theoryを支持する結果。

Wanda Adiawati Febriani, Laras Pratiwi

インドネシアの食品飲料製造企業を対象に、フリー・キャッシュフローとサステナビリティ保証がCSR開示の質に与える影響を分析。フリー・キャッシュフローは有意でないが、サステナビリティ保証は開示の質を向上させることを実証。ステークホルダー理論を支持。

Zahra Choirunisa, Neila Widiya Andini, Titiek Rachmawati

本研究はPT Indofood Sukses Makmur Tbkを対象に、サステナビリティ会計がESG報告品質に与える影響を分析した。定性分析の結果、環境・ガバナンス面では統合が進んでいるが、社会面の測定可能性が低く、報告の完全性と深みに課題がある。サステナビリティ会計の重要性を確認しつつ、社会的側面とデータ統合の強化を提言している。

Brisejda Zenuni Ramaj, Mirela Miti

本論文は、国際教育基準と継続的専門能力開発（CPD）がESG報告に必要な能力開発に与える影響を検討する。ESG報告の質向上には、標準化された教育とCPDが重要であることを示唆している。

Бобоева Гулнисо Рузмат кизи Бобоева Гулнисо Рузмат кизи Boboyeva Gulniso Ruzmat qizi, Bekniyazov Ajiniyaz Dauletniyaz uli, Worldly Knowledge Publishing Centre

本論文は、現代の会計システムにおけるESG報告の役割を検討し、その重要性と課題を明らかにする。比較分析と文献レビューにより、ESG報告が企業の透明性向上、リスク管理強化、投資家信頼向上に寄与することを示す。一方、報告フレームワークの標準化不足、データ収集の困難さ、専門能力の不足といった課題も指摘する。

Veronika Chala, Bohdan Demydov

本論文は、ウクライナの欧州統合の文脈において、企業の非財務報告の信頼性を検証するESG監査の導入を検討する。EUのCSRDやESRSに基づく保証水準（限定的保証と合理的保証）の比較や、EU各国の導入状況の分析を通じて、ウクライナが段階的なESG監査導入を行うべきだと提言する。

Agung Nugroho, Andini Nurwulandari, E. Hasanudin

本レビューは、ESG実践が企業の収益性と市場価値に与える影響を2010～2025年の実証研究から分析。ESG開示の信頼性や業界の財務的マテリアリティなど5つの要因が成果を左右する。統合的フレームワークを提案し、新興国での今後の研究機会を示す。

Maria Fransisca Winowattan, Amelia Oktrivina

本研究は、2020年から2024年のインドネシア証券取引所に上場する石炭サブセクター企業を対象に、ESG開示が企業価値（トービンのQ）に与える影響を分析。パネルデータ回帰分析の結果、ESG開示の単独効果は有意ではなかったが、ROEは正の影響、企業規模と負債比率は負の影響を示した。投資家はESG開示よりも財務指標を重視する傾向が示唆された。

Miratul Husna Neris, Galih Mulya, Sari Kartikaningrum +1

本研究は、インドネシア鉱業企業25社のパネルデータを用い、経済・環境・社会の各開示が財務業績（ROA）に与える影響を分析。環境開示は正の相関、経済・社会開示は負の相関を示した。1年ラグの頑健性テストでは、社会開示の負の影響が持続することが示唆された。

Onyinye Dorince Ozonyia, S. Eneh

本研究は、2014年から2025年のナイジェリア非金融上場企業を対象に、ESG開示が市場価値に与える影響を分析。環境開示指数のみが市場価値と統計的に有意な正の関係を示し、社会・ガバナンス・サステナビリティ報告スコア・保証の有無は有意でなかった。環境開示の強化と規制枠組みの改善を提言。

Nam Nam, Hyeyoung Jee, Sein Yoo +1

本研究は評価理論を用いて、韓国企業のESG報告書における持続可能性の評価的構築を分析する。言語学的フレームワークを通じて、企業が持続可能性をどのようにディスコース的に構築するかを明らかにする。

Cintia Külzer‐Sacilotto, Kathy Ning Shen

UAE全上場企業のESG報告書を分析し、企業が探索・活用の枠組みを通じて戦略的方向性をどのように伝達するかを調査。金融機関は探索志向、資源業界は活用志向が強く、時間とともに探索志向が増加。ESG報告がコンプライアンスを超えた戦略的コミュニケーションの場として機能することを示す。

Cañada Gracia, Marta

本稿は、IbonarのMarta Cañada Gracia氏が開発した再生影響スケール（RIS）の概念を紹介する。RISは6つの資本（自然、社会、経済、文化、ガバナンス、システム）を-2（退化）から+3（システム触媒）で評価し、非補償ルール（最低値が全体評価）を採用する。持続可能性（害を出さない）と再生（システムを改善）を区別し、ESRS、EUタクソノミー、TNFD、SBTiなどの国際枠組みに準拠している。

Aggarwal S.

本論文は、ESG投資に関する既存研究をADO（Antecedents-Decisions-Outcomes）モデルに基づき系統的にレビューする。ESG採用の要因、企業の意思決定、および財務・非財務成果の関係を整理し、今後の研究課題を示す。

de Carvalho P.L.

本論文は、G20諸国の資本市場に上場する企業を対象に、環境・社会・ガバナンス（ESG）の実践と資本コストとの関連性を調査する。企業のESGパフォーマンスが資金調達コストに与える影響について、国をまたいだ実証的証拠を提供する。

Sadiq M.

本研究はマレーシア企業を対象に、ESG指数と企業価値の関係を実証的に分析した。ESGスコアが高い企業ほど企業価値が向上する傾向を示唆しており、新興国市場におけるESG投資の有効性を裏付ける結果となっている。

Strouhal J.

チェコとエストニアのステークホルダーを対象に、ESG報告に対する認識を調査した研究。報告の質や重要性に関する意見を分析し、両国の違いを明らかにしている。

Hussain W.

本論文は、アジア太平洋地域におけるESG開示と企業の国際化、財務パフォーマンスとの関係を実証的に分析する。国際化が進んだ企業ほどESG開示の効果が高まる可能性を示唆する。

Ketterling C.I.

本稿は、ESG報告とサステナビリティ開示に関する世界の法制動向を法的観点から概観する。主要な開示フレームワーク（TCFD、ISSB、CSRDなど）と各国の立法状況を整理し、企業のコンプライアンス実務への示唆を提供する。

Del Gesso C.

本論文は、ESG開示の背後にある理論（正当性理論、ステークホルダー理論など）を会計研究の観点から体系的にレビューしている。理論的な基盤を整理し、今後の研究の方向性を示す。