論文・プレプリント

Stevanato N, Pellegrini M, Colombo E

本論文は、イタリアを対象に長期多部門エネルギー最適化モデル（Hypatia）と時間別モデル（Calliope）をソフトリンクし、2030・2040・2050年の経路を8760時間の気象ストレステストで検証する枠組みを構築した。代表時間スライスによる集約はシナリオ解釈を大きく歪め、VRES主導のネットゼロでは2050年の蓄電池必要量が473GWhから26,107GWhへ、システムコストが699億€から1,866億€へ増大する。一方、低コス…

Lilla, Stefano, Morini, Martina, Borghetti, Alberto +3

本論文は、EVの使用済み車載電池（セカンドライフ電池）を定置型蓄電池として活用する技術的・経済的可能性を検討する。二段階MILPフレームワークにより、BESSの最適充放電スケジュールと投資NPVを最大化する最適容量構成を導出。太陽光発電・負荷・蓄電池を含む実ケーススタディで検証し、セカンドライフ電池の経済性は一次電池とのコスト差、残存SOH、アービトラージ・ピークシェービング等の収益に強く依存することを示した。

Karakitsios, Ioannis, Dimeas, Aris, Karapidakis, Emmanuel +1

本論文は、ギリシャの電力市場（前日市場・需給調整市場）における蓄電池の収益を最大化する最適化モデルを用い、蓄電池導入拡大に伴う競争激化が市場価格や調達可能な調整エネルギー量に与える影響を分析する。得られた収益ストリームからMIRR（修正内部収益率）に基づく経済性評価を行い、異なる価格動向下での蓄電池投資の実現可能性を検討している。

Sossan, Fabrizio

本論文は、系統連系型エネルギー貯蔵の用途を整理した分類体系（タクソノミー）を提示し、周波数調整や電圧支援などの短時間サービスから、日内ピークシェービング、季節間バッファリングまでを網羅する。貯蔵の価値は接続点と用途に強く依存し、発電・需要家併設型と系統独立型では事業性が異なると指摘する。スイス規制の文脈を重視し、Innosuisse支援のSTOREプロジェクトの課題を紹介する。

Handique, Akash Jyoti

REMix-PICモデルを用い、14の太平洋島嶼国における将来のエネルギー転換シナリオを可視化した補足データセット。最終エネルギー需要、再エネ発電容量と寄与、熱生成、将来エネルギー商品の均等化発電原価、電解槽容量、蓄電池要件の予測を含む。島嶼国特有の制約下での脱炭素経路と投資ニーズを示す。

Huppmann, Daniel, Riahi, Keywan, Clarke, Leon +47

シナリオコンパス・イニシアチブによる第2回年次リリースの全球排出経路アンサンブル。世界およびR5・R9・R10地域集計の時系列データとメタ指標を収録する。2025年のコミュニティ更新版を基に拡充され、緩和ベンチマーク分析の基盤データを提供する。

C. E. Gill, G. Goffey, J. R. Underhill

2023年5月開催の第1回エネルギー地球科学会議の論文集。ネットゼロ達成に向けた地球科学的協働を目的とし、炭化水素、CO2貯留、洋上風力の地盤モデリング、地熱、リチウム・水素・ヘリウム探査などを扱う。地下資源・地下空間の知見がエネルギー転換の各技術を支えることを示す。

Jean-François Sigrist, Léo Lepretre, Erwan Jacquin

海運セクターの脱炭素化経路を、複数の施策（レバー）を組み合わせてモデル化した研究。排出係数や省エネ効果の不確実性を明示的に取り込み、経路ごとの排出削減幅のばらつきを評価する点が特徴。IMO規制や代替燃料導入を巡る政策・投資判断に定量的な基礎を与える。

Stokes C.S.

水道配水システムのGHG排出削減を、時間帯ごとに変動する排出係数の活用によって検討した研究。電力の時間別炭素強度を考慮し、ポンプ運用等のタイミング最適化で排出量を削減できる可能性を示す。再生可能エネルギー比率が高い時間帯への負荷シフトが鍵となる。

Elmallah M.

IMOのネットゼロ枠組みを前提に、家畜運搬船へメタノール推進を導入した場合の環境影響と規制適合性を評価した研究。代替燃料への転換が海運セクターの脱炭素と規制対応にどう寄与するかを検討する。抄録がなく詳細は不明だが、船舶の燃料転換と政策枠組みの接点を示す事例として位置づけられる。

Govindan K.

海運のネットゼロ化に向け、技術経済・政策の両面から新興研究課題を整理した専門家レビュー。代替燃料や脱炭素技術の導入障壁と、それを後押しする政策・規制の設計をアジェンダとして提示する。国際海運の脱炭素ロードマップを研究面から方向づける内容。

Anu Agarwal, A. Kanudia, Tarun Sharma

本論文は、インドのネットゼロ移行においてリチウム供給制約を統合エネルギーシステムモデル（KINESYS-TIMES）に組み込み、17シナリオで電動化・技術選択・移行コストへの影響を定量化した。制約が厳しい場合、システムは電動化を抑制し水素・バイオ燃料・ハイブリッドへ再構成され、リサイクルは2045年以降に寄与する。リチウム制約は排出量やエネルギー安全保障と並ぶ独立した計画次元であることを示す。

Linhui Wang, Bin Guan, Tiankui Zhu +5

再生可能水素と持続可能な炭素源を用いる真にグリーンなメタノール経路を、155件の文献レビューで整理した。化石由来プラントの改修は移行的扱いとし、電解・光触媒など未成熟経路も含め、技術成熟度・エネルギー需要・ライフサイクル排出・平準化コスト・原料供給・インフラ・運用柔軟性で比較した。TEA/LCA比較可能性のプロトコル、統合評価の条件付きルール、地域別経路選択マトリクス、動的検証ギャップ分析の4点を提示し、普遍的優位経路は存在しないと結論…

Chaoshuo Liu, Junnian Song, Shiyu Deng +4

農業・林業残渣（AFR）を活用した統合型AFR-to-Energyシステム（IAES）を、全球変化分析モデルとライフサイクル評価を組み合わせて評価した研究。2060年までのSSP-RCPシナリオ下で、SDGsへの寄与が地域の残渣賦存量・技術構成・社会経済条件により大きく異なることを示す。カナダや東欧は高い持続可能性便益を示す一方、多くの低中所得地域や中国では限定的な見通しにとどまる。

Qingshan Luo, Yun Wang, Yunkai Yu +8

中国広西地域のパルプ・紙産業を対象に、cradle-to-gateのLCAで単独型と統合型の生産モードを比較した。統合型は中間工程の排除と構内シナジーにより経済単位当たりの環境影響が最小で、GWPは1398.7〜6069.4 kg CO2-eq/万元と単独型を下回る。エネルギー構成が最大の規定要因で、内部回収の最大化と再エネ導入によりエンドポイント影響を19.3〜84.0%削減可能。統合→地域共生→エネルギー転換の階層的脱炭素経路を提案…

HOLOSS - Holistic and ontological solutions for sustainability, Idener (Spain), Phase Change Material Products (United Kingdom) +1

集光型太陽熱発電（CSP）と蓄熱（TES）を対象に、Safe and Sustainable by Design（SSbD）枠組みと循環経済戦略を組み合わせたエコデザイン手法を提示。COOPERANTプロジェクトの開発初期段階で、TES材料（固体蓄熱材・相変化材料）に対する設計ガイドラインを導出し、重要原材料の削減や安全な循環性の確保を狙う。他セクターへの展開可能性も示す。

姚伟坤, 刘满芝, Feng Lu +1

中国・日照産業開発区を対象に、社会ネットワークと産業クラスターネットワークの相互作用から地域の低炭素共生ネットワークがどう形成されるかを分析したケーススタディ。産業エコロジー／産業共生の枠組みで、企業間連携による資源・エネルギーの循環と脱炭素化の可能性を示す。抄録がなく、手法や定量的成果は不明。

Chia-Ho Wu, Zheng Hui Phua, Wei Ping Chan +1

都市固形廃棄物のガス化で生じるスラグを、機械的・アルカリ活性化によって低炭素結合材として再利用する研究。廃棄物由来残渣をセメント代替材料へ転換し、建設材料の炭素強度低減に寄与しうる。抄録がなく詳細な成果は不明。

Mingyuan CHEN, Yang Youhui, Zheng Wenbin +3

電力・熱の統合エネルギーシステム(IES)を対象に、CHP・ガスボイラー・風力・PV・系統取引・需要シフトを協調させる低炭素前日同時市場清算モデルを提案。総運用費と直接排出の金銭換算コストを最小化する線形計画で、96期間ケースを構築。炭素価格・需要柔軟性・CHP熱電比・連系線容量が再エネ受容を共に規定し、前日市場設計で協調すべきと示す。

Nerijus Striūgas, Aurimas Lisauskas, Gintaras Petrauskas

ガラス溶解プロセスの脱炭素化に向けた複数の低炭素ルートを技術経済的に比較評価した研究。電化・水素・CCUS等の選択肢についてコストと実現可能性を検討し、柔軟な組み合わせの意義を示す。産業部門のハード・トゥ・アベイト分野における移行経路の意思決定に資する。