論文・プレプリント

Amatuni L.

カーシェアリングが温室効果ガス排出を実際に削減するかをライフサイクル評価（LCA）で検証した研究。モーダルシフト（公共交通からの転換）とライフタイムシフト（保有から共有への移行）に伴うリバウンド効果を定量化し、純排出削減効果を評価する。

Masaaki Takagi, Masahito Takahashi, Tomohiko Ikeya +3

宅配のラストワンマイルを対象に商用EVの交通シミュレータを開発し、群馬県高崎市・前橋市でCO2削減効果を評価した。充電器出力の向上単独では効果が限定的だが、SOC制御や充電スケジュール管理との組合せで昼間充電が増え削減効果が向上する。バッテリースワップ導入時には走行消費エネルギーの約8割をPV余剰電力で賄えることを示した。

Marcos Gutierrez, Diana Taco

EV普及・充電インフラ・学習曲線によるコスト低下の相互強化をシステムダイナミクスでモデル化し、EVが支配的技術となる転換時間を推定した研究。初期普及率が倍増すると50%普及までの期間が30年から20年に短縮されるなど、初期政策のレバレッジを定量化。充電インフラ整備が主要ボトルネックであることを示し、自動車・エネルギー部門の戦略計画に資する透明で拡張可能な枠組みを提供する。

Duc-Khanh Nguyen, Simon Andersson, Annika Kristoffersson

欧州を対象に、プラグインハイブリッド車（PHEV）のパワートレイン構成の違いがライフサイクルGHG排出に与える影響を評価した。バッテリー容量20〜45kWh、電動機1〜3基の構成を比較し、P2構成が燃料・電力消費ともに最小、P1+P3+P4構成が最大となった。再生可能エネルギー比率を高めたシナリオと100%再エネ極端シナリオも分析している。

Gonçalves F.d.O.

ブラジルで利用可能な軽量車エンジン技術を網羅的に評価し、GHG排出削減効果を比較した研究。バイオ燃料大国ブラジル特有の条件を踏まえ、複数のパワートレイン技術の脱炭素ポテンシャルを検討する。運輸部門の脱炭素経路選択に実証的示唆を与える。

Jielin Ding, Yuto Miyahara, Xinli Gao +6

硫化物系全固体リチウムイオン電池の負極材として、ハードカーボン表面をPTCDA由来の部分炭化層で修飾する手法を提案。2〜150nmの不均一コーティングにより細孔構造を保持しつつ、可逆容量約600mAh/g・初回クーロン効率約85%を達成し、未コーティング比で容量+100mAh/g・効率+10%を実現した。界面密着性向上によるLiイオン輸送改善が性能向上の要因であり、界面接触が電気化学特性を左右することを示す。

Silva, Caio Cesar Amorim

本論文は、超急速EV充電ステーション（約1,000kW級）の配電網への大量導入が系統の運用限界に与える影響を評価し、受容能力（ホスティングキャパシティ）を算出する手法を提示する。PythonとOpenDSSを用いた決定論的手法を、ブラジルのポソス・デ・カルダス市とUFJF大学キャンパスの2事例に適用した。さらに太陽光発電がEV統合にどう寄与するかを検討し、ピーク負荷・ピーク発電時の最も厳しい条件で結果を示した。

T. Kobashi, G. R. Chandra Mouli, J. Liu +14

本論文は、太陽光発電と電気自動車（EV）を都市インフラとして統合する「SolarEV都市」構想を批判的にレビューする。都市脱炭素化に向けた技術・政策・系統統合のギャップを整理し、転換経路を提示する。実証データは限定的だが、都市レベルでの再エネ×モビリティ統合の論点を俯瞰する。

Zhisong Chen, Zhaolin Li, Yuting Sun +5

中国の低炭素型移動サービス「カープール」を対象に、利用者がエクスプレス型と割引型のどちらを選好するかを規定する要因を分析した研究。抄録がなく詳細は不明だが、価格・時間・利便性などの属性が低炭素交通手段の選択に与える影響を実証的に扱う。都市交通の脱炭素化と需要側の行動変容を考える上での基礎的知見を提供する。

Abdelhak Lekbir, Abdullahi Mohamed Samatar, Saad Mekhilef +1

マレーシア・クアラルンプールを対象に、PV電源の系統連系型統合エネルギーシステムでEV充電と水素充填の需要を同時供給する構成をHOMER Proで最適化した。PV-電解槽-系統-水素貯蔵構成が最良で、再エネ比率88.1%、LCOE 0.0516ドル/kWh、LCOH 3.76ドル/kg、炭素強度243.4 gCO₂/kWhを達成し、系統のみ比でコスト正規化CO₂指標を45.98%削減した。PV併設のEV充電・水素充填の協調運用が、系統依…

Lutsey N.

カナダにおける自動車の温室効果ガス排出を巡る自主協定を分析した研究。自主的枠組みの実効性は協定の設計・細部の作り方に左右されることを示唆する。規制か自主規制かという政策手段の選択と、その実効性確保の条件を問う内容とみられる。

Zhiwei Guo, Tao Li, Hongchao Zhang

中国の乗用車フリートを対象に、ライフサイクル（LCA）ベースの炭素排出を推計し、その駆動要因を分解した上で将来の脱炭素経路を展望する研究。車種構成や電動化、電力構成などの要因が排出量にどう寄与するかを分析し、政策・産業への含意を示すことが想定される。EV普及と電力脱炭素の相互作用を評価する点が特徴。

Omid Khajehdehi, Mahdi Ebrahimi Kahou, Alan M. Hastings +1

カナダの乗用車電動化を巡り、ZEV義務化・中国との貿易協定・購入補助の3政策シナリオを非線形世論動学モデルで2026〜40年まで投影。貿易アクセスと補助金だけでは連邦目標に届かず、義務化を含むシナリオでのみBC・ケベックでBEVが95%超に達する。政策の組み合わせが普及速度を左右することを示す。

Jiang E.L.

米国の連邦インセンティブ（EV購入補助・税控除等）が自動車市場の構成と温室効果ガス排出量に与える影響を分析した実証研究。抄録が入手できないため詳細な手法・結論は不明だが、政策介入が電動化と排出削減をどこまで促すかを定量的に評価する内容と推測される。日本でも補助金・税制優遇によるEV普及政策の効果検証の参考になる。

Yang C.

カリフォルニア州を対象に、2050年までに運輸部門の温室効果ガス排出を80%削減する経路を検討したケーススタディ。車両電動化や低炭素燃料、交通需要の変化といった複数の脱炭素手段を組み合わせる必要性を示唆する。長期の部門別脱炭素経路設計に示唆を与える。

Hao Xu, Feiyang Li, Xiaoru Chen +4

中国のEVを対象に、製造・使用・廃棄の各段階の炭素排出と算定手法を121件の文献で整理したレビュー。製造時のembodied排出がライフサイクル全体の30%超を占め、使用段階は系統電力の炭素強度とV2G運用に大きく依存する。二次利用電池とクローズドループリサイクルが初期生産負荷を軽減し、企業・政策向けの脱炭素経路を提示する。

Ting Li, Xiao Dong, Jiaping Liu +2

中国西安の855名を対象に、ランダムフォレスト・SHAP・PDP・PCA・SEMを組み合わせ、6つのトリップ目的別に建築環境（BE）と低炭素交通手段選択の関係を分析。BEの重要次元や非線形応答、知覚を介した経路は目的ごとに大きく異なり、通勤ではバス停距離約200mに転換点が見られた。知覚的BEは一部経路のみを部分媒介し、完全媒介は確認されなかった。

Rourou Zeng

本論文は、カーボンニュートラルを背景に台頭した新エネルギー車（NEV）企業4社（NIO、Li Auto、XPeng、Tesla）の2021〜2025年の年次財務報告を分析した。支払能力・運営能力・収益性の3側面から定量的に評価し、最適な投資対象を特定する。リスク許容度の高い投資家にはNIOとXPeng、リスク回避型にはLi AutoとTeslaを推奨する。

Luca Mesina, Claudia Paoletti, Annalisa Aurora +5

ヘーゼルナッツ由来ハードカーボン負極に、メソ細孔を制御したゼオライト鋳型炭素（ZTC）を10wt%添加した。ZTCはNa+の見かけの拡散係数を約4.5倍に高め、50サイクル後のプラトー容量を約30から約100 mAh/gへ改善した。初期クーロン効率は低下するものの、高レート特性と容量保持が大幅に向上し、バイオ由来負極の速度論的制約を少量の添加で緩和できることを示した。

Ziran Kong, Fan Wu, Jian Zhuo

上海中心部の1494グリッド・29指標を用い、タクシー通勤の炭素排出を軌道ベースで推計し反実仮想最適化まで行う地理計算フレームワークを提示。高密度は1トリップ当たりではなくトリップ数増加を通じて総排出を高め、空車走行が全炭素の約半分を占め通勤需要と共在することを示す。アクセシビリティ最適化に潜む「定義的結合の罠」を診断し、低炭素都市計画は強度よりトリップ生成と空車走行に対処すべきと提言する。