論文・プレプリント

Chen L.

中国上場企業を対象に、ESG開示の水準と企業の技術革新能力との関係を分析した実証研究。タイトルからはESG情報開示がイノベーション指標とどう結びつくかを検証する内容と推測される。開示の質が企業の競争力や投資判断に与える含意が焦点となる。

Iftikhar K.

企業訴訟リスクがESG開示を促すのか抑制するのかという「二面性」を検証し、グリーンイノベーションの役割を問う実証研究。訴訟・規制リスクが開示行動に与える影響を、イノベーション投資の有無で条件づけて分析する枠組みを示す。開示の質と法的リスクの相互作用を理解する手がかりとなる。

Biswas M.K.

バングラデシュの繊維・既製服産業を対象に、温室効果ガス排出インベントリの構築を通じてESG実践とエネルギー転換の実態を分析した研究。排出量の可視化がサステナビリティ対応とエネルギーシフトをどう促進するかを検討する。アパレル供給網の排出管理に関わる実証的知見を提供する。

REINDOLPH OSEI-ANIM

30カ国・2013〜2022年の国別ESG指標（環境・社会・ガバナンス13指標）と所得調整スコア、国別ETFの月次リターンを統合した研究用データセット。所得水準を調整することで国のESGランキングや投資選択がどう変わるかを検証できる。国際ポートフォリオ配分やリスク調整後リターン、持続可能投資の実証研究を支援する。

Muhamad Aryadana Akbar, I Nyoman Nugraha Ardana Putra

インドネシア証券取引所のエネルギーセクター企業を対象に、ESG開示がROAに与える影響と資本コストの媒介効果をパネルデータ回帰で検証した研究。ESG開示はROAに負で非有意、資本コストには正で有意に影響する一方、資本コストはROAに非有意であり、Sobel検定でも媒介効果は確認されなかった。新興国市場ではESG開示が資本コスト低減に直結しない可能性を示唆する。

Riadini Putri, Nela Safelia, Nyimas Dian Maisyarah

インドネシア証券取引所の消費財非循環セクター106社を対象に、ESG開示・レバレッジと企業価値（PBV）の関係をPLS-SEMで分析した研究。ESG開示は企業価値と有意な関係を示さず、レバレッジは正に有意であった。市場はESG開示よりも資本構成など財務情報を重視する傾向が示唆される。

Linda Veronica, David Efendi

インドネシア証券取引所上場の鉱業企業246件（2020〜2024年）を対象に、ESG開示・独立取締役・レバレッジが企業価値に与える影響を検証。ESG開示と独立取締役は企業価値を高める一方、レバレッジは有意な影響を持たない。収益性はESG開示・独立取締役と企業価値の関係を調整するが、レバレッジは調整しない。

Ni Made Dwi Ratnadi, Putu Dyan Yaniartha Sukartha

インドネシア上場企業2008〜2025年のRefinitivデータを用い、ESGスコアと同時点のTobin's Qには関連がない一方、翌年のROAやその後の企業価値とは正の関連があることを示す。投資家はESGスコア自体ではなく、観察可能な業績に表れたESG実践に反応しており、ESGの価格付けは段階的・遅行的であると結論づける。

Md Istiak Hossain

Next-11新興11カ国の金融機関を対象に、2009〜2024年のESG開示分類と投資ポートフォリオ指標を収録した機関レベルのデータセット。ESG開示が銀行のバランスシート配分をどう変えるかを検証する実証研究を支える。財務・マクロ経済指標も含み、変数構築手順は付随論文に記載されている。

Luksi Visita

米国上場279社（2018年）を対象に、女性取締役の存在、取締役の在任期間、取締役兼任（インターロック）がESG開示に与える影響をOLS回帰で分析。女性取締役の存在はESG開示を促進する一方、在任期間は負の影響を持つことを示す。エージェンシー理論と資源依存理論に基づき、人口統計的多様性と経験の異なる役割を実証した。

Putra Wuna, Badingatus Solikhah, Siew H. Chan

台湾証券取引所・OTC上場の非金融企業を対象に、2019〜2024年の32,005社・年観測を用いてESGスコアと炭素排出開示（Scope 1・2・3）の透明性の関係を分析した。Scope 1・2の開示は増加した一方、Scope 3には顕著な「透明性ギャップ」があり、高いESGスコアにもかかわらず象徴的な報告が行われていることを示す。環境認証はESGパフォーマンスと炭素データ精度の相関を強め、品質管理の手段として機能することが明らかにな…

Van Nguyen Hong Tran, Khiem Dac Anh Le

72カ国・2009〜2023年の企業データを用い、ESG開示強度と商業信用の関係を分析。両者にはU字関係があり、開示強度が低いうちは商業信用と負の関係、高まるにつれ仕入先からの受取・顧客への供与ともに正の効果が強まる。環境・ガバナンス開示は社会開示より効果が顕著で、制度設定を変えても頑健。

Hongyun Huang, William Mbanyele, Linda Tinofirei Muchenje

世界各国の取締役会独立性改革を対象に、大規模な国・セクター別パネルデータと段階的DIDで炭素排出への因果効果を識別した研究。改革後、特に炭素集約的セクターで排出が有意に減少し、資金調達チャネルがその要因となりうる。大陸法・集団主義・環境意識の高い国々で効果が強く、グリーンイノベーションも促進されることを示す。

Xiang H.

中国上場企業を対象に、複数企業へ同時出資する「共通機関投資家所有（common institutional ownership）」がESG開示の品質にどう影響するかを検証した実証研究。所有構造が開示の質・透明性を左右するメカニズムを分析し、投資家の関与が企業のESG情報開示を促す可能性を示す。抄録未取得のため詳細な手法・結果は不明。

Putu Widya Purnama Sari, Agung Gde Putu Widanaputra, I Gusti Ayu Eka Damayanthi +1

インドネシア上場銀行47行・282銀行年を対象に、ESG開示と収益性が企業リスクマネジメント（ERM）開示に与える影響を検証した研究。ESG開示（B=0.116）とROA（B=1.432）がいずれもERM開示に正かつ有意な影響を持つことを示す。持続可能性の透明性と財務能力が、より透明なリスク報告と関連することを示唆する。

Başak Gök

UI GreenMetric上位大学を対象に、キャンパスのサステナビリティ評価とウェブサイト由来のデジタル炭素指標の関連を検証した。両者に統計的に有意な関連はなく、物理的環境責任とデジタル環境責任の構造的断絶が示された。エネルギー・気候分野の評価はページ当たり炭素強度と負に関連する一方、教育・研究評価はサイト流入量と正に関連し、グリーンホスティング導入はほぼ皆無だった。SDGs 7・12・13の運用におけるガバナンスギャップを指摘する。

Quoc-Hieu Phan

ECプラットフォーム上のグリーン製品購買意図の規定要因を、環境関心・態度・主観的規範・知覚行動制御・グリーン知覚価値・価格知覚・グリーントラスト・デジタル情報品質・eWOM・プラットフォーム機能・知覚グリーンウォッシュを統合する枠組みで整理した構造化レビュー。2021年以降の研究と主要サステナビリティ報告書を中心に統合し、環境関心だけでは購買意図に至らず、性能・価値・入手容易性・信頼できる証拠が併せて必要と結論。デジタル接点は認証情報や…

Dr Pradhuman Adesra, Meena Dhanpal

インド大手FMCG5社（HUL、Dabur、ITC、Britannia、Nestlé）の人的資本報告・HRA開示を内容分析し、開示行動と構造的ギャップを検証した研究。訓練・多様性・労働安全では国際ESG指標で高評価だが、HRA指標の実測・標準化は不十分であることを示す。投資家エンゲージメントと政策提言の枠組みを提示する。

Aamir Ali Gopang, Abdul Khalique, J. Dossa

複数格付機関間のESGスコアのばらつき（格付ディスパージョン）が企業イノベーションに与える影響を分析した実証研究。ばらつきが大きい企業ほどイノベーションが低く、情報の非対称性の高まり、ESGシグナルの弱体化、不確実性の増大を介して資金制約やイノベーション意欲の低下につながることを示す。財務制約が強くESG評価の高い企業でより顕著である。

Onovayen Erus Evelyn, Okolie, Agustine Oke +1

ナイジェリア証券取引所上場の製造企業46社を2015〜2024年の10年間対象に、ESGサステナビリティ報告が市場価値に与える影響を固定効果回帰で分析。環境・社会・ガバナンス報告はいずれも統計的に非有意で、集約したサステナビリティ報告も市場価値と有意な関係を示さなかった。著者は投資家が開示情報を投資判断の重要情報として活用していないと結論づけ、開示実務・規制遵守・ステークホルダーの認知向上を提言する。