論文・プレプリント

Hicham Ayad, Alanoud Al‐Maadid, Mohamed Sami Ben Ali

本論文は、MENA14カ国を対象に、気候変動、天然資源レント、世界センチメント指数、政治の安定性がESGおよびEESGパフォーマンスに与える影響を2000～2022年のデータで分析。MMQRとPQPMG-ARDLモデルを用いた結果、気温上昇はESGを低下させ、政治の安定性は緩和効果を持つことが示された。高所得国で影響が顕著。

Freeda V. Simon, Praphul H. Sarma, Sakthi Bharathi S

本研究は、インドの商業銀行30行を対象に、ESG開示の質が収益性（ROA、ROE）に与える影響を2021～2026年のパネルデータで分析。高品質なESG開示が収益性を向上させ、特に投資家の信頼と企業評判が媒介効果を持つことを実証。持続可能な銀行経営への示唆を提供。

Hakam D.F.

本論文は、中小企業（SME）向け融資におけるサステナビリティの重要性と実践方法を探る。SMEが直面する資金調達の課題と、持続可能性基準を満たすための枠組みを分析する。

Bastidas C.R.

ラテンアメリカ諸国におけるESG情報開示の現状を調査。企業の開示実践、規制環境、及び投資家への影響を分析する。

Yurii Yezhelyi

本論文はウクライナ企業のCSRシステムへのESG制度化を検討。戦時下の不確実性や欧州統合を背景に、ESGをCSRに統合する応用メカニズムを提案。実践マトリックス、論理モデル、ロードマップ、形式的採用のリスク対応策を提示。ESGは業務プロセスに埋め込まれることで価値を生むと主張。

Nouke Sysca Oroh

本論文はインドネシアの企業社会的パフォーマンス（CSP）研究の知的構造とテーマの進化を、計量書誌学的手法で明らかにした。2020年以降の研究増加、主要理論（ステークホルダー理論等）の特定、6つの主要テーマ（ESG・持続可能性報告等）を抽出。CSRからESG統合へのシフトを示唆。

Zhenbo Zhang, Xinran Zheng, Xiaohua Meng

本論文は、外部のESG格付の乖離に対して企業がどのようにESG-Washing戦略を採用するかを分析し、規範的制度的圧力がその関係を調整することを明らかにする。格付の不一致が企業の開示戦略に与える影響と、制度的環境の重要性を示唆する。

Zhaoxia Wu, Xinyu Zeng

本論文は、グリーンローン利子補助政策（GLIS）が企業のESGグリーンウォッシングを抑制する効果を、中国上場企業データ（2009-2022）と差分の差分法を用いて実証した。財政・金融政策の連携が銀行の情報スクリーニング、地方政府のグリーンスクリーニング、企業の内部ガバナンスを強化することで、グリーンウォッシングを抑制するメカニズムを明らかにした。特に非国有企業や成長段階の企業、高汚染産業で効果が高い。

Dr. Neha Kousar, Ms. Kusum Yadav, Ms. Shafiya Taj

本研究は、グリーンボンド、ESGコンプライアンス、サステナブル投資、再生可能エネルギー融資、サステナビリティ報告が企業業績（ROA、ROE、EPS等）に与える影響を実証分析した。結果、ESGコンプライアンスが最も強い正の影響を示し、ガバナンス慣行が収益性と業務効率を向上させることを確認した。グリーンファイナンス戦略は長期的な競争力を高める。

Meli Larasati, Fathihani Fathihani

本研究は、インドネシア証券取引所上場の消費財セクター企業におけるグリーンファイナンス、CSR、収益性が企業価値に与える影響を2021～2024年のデータで分析。重回帰分析の結果、これら3要素は企業価値に有意な正の影響を与えることが示された。持続可能な金融とCSRの実践が投資家の信頼を高めることを示唆。

Filiz Yüksel

2020～2024年のボルサ・イスタンブール・サステナビリティ指数構成企業41社を対象に、取締役会の特性、所有構造、株主アクティビズムとサステナビリティの透明性との関係を分析。GRI基準に基づく内容分析で開示スコアを算出し、静的パネル推定と動的GMM推定を実施。静的推定では取締役会の会議頻度と女性比率が透明性に正の影響を与えるが、動的モデルでは効果が消失し、企業規模が長期的な主要因であることを示した。

Brikena Leka, Gentiana Sharku

本論文は、財務報告におけるESG要素の統合が進む中で、学界、企業、政府の三者協力の重要性を分析する。アルバニア企業169社への質問票調査に基づくカイ二乗検定と線形回帰により、持続可能性の知識が非財務報告の準備に有用であることが示された。

K. Sydorenko, H. Niameshchuk

本論文は、ESG原則を企業経営システムに統合するための理論的・実践的側面を検討する。特に再生可能エネルギー企業を対象に、ESG統合の現状評価と6段階の統合技術を提示する。この技術は診断、戦略策定、KPI設定、業務統合、プロジェクト実施、モニタリングから成る。実務的には、ESG変革の初期段階にある中小企業への適用可能性を示している。

Amir Homayoun Kashani Kia

本研究はEFQM、ESG、BFQMの3つの組織フレームワークを比較分析し、BFQMがガバナンスと経営品質のギャップを埋める可能性を探る。EFQMは卓越性、ESGは説明責任と持続可能性に焦点を当てるのに対し、BFQMはリーダーシップと意思決定の質を制度的に組み込むアプローチを提供する。ただし、基準の未確立や国際的検証の不足が課題である。

R. Osabohien, Evans Stephen Osabuohien

この編集者は、新興経済国における財務報告の質、ガバナンス、持続可能性、制度発展に関する7つの実証研究を紹介する。これらの研究は、開示慣行、ESG統合、企業特性が報告の信頼性に与える影響を分析し、制度枠組みと持続可能性実践が企業行動と業績を形成することを強調している。

Qiancheng Bao

本研究では、ブルガリアにおけるESG実施の制度的背景を調査。規制の不確実性や行政能力不足が主な障壁であるが、投資家意識と市民社会の参加が改善を促進している。調整された国家戦略と明確な報告要件の必要性を強調。

Promise Nkak (Ph.D.), Eyo Ekpe (Ph.D.)

ナイジェリア上場企業8社の2019～2024年データを用い、ESG開示が運用パフォーマンスに与える影響を検証。環境・ガバナンス開示は正の効果、社会開示は負の効果を示すが、いずれも統計的に有意ではない。企業年数は負の有意な影響を与える。ランダム効果モデルが最適とされた。

Shahmir Butt, Nabeel Anjum, Shahid Mahmood

パキスタンの航空会社乗客160人を対象に、持続可能性への意識と航空券価格の関係を調査。持続可能性への理解が高いほど環境配慮型サービスへの支払意思があるが、価格が主要な障壁であることが判明。知覚価値が媒介し、所得が調整効果を示した。

Steven Liong Winoto, Oktavia, Soegeng Wahyoedi

本研究は、インドネシア証券取引所上場の製造企業（2020-2024年）を対象に、ESGスコアと外国人所有が財務報告遅延に与える影響を、財務危機を媒介変数として検討した。TSLSを用いたパネルデータ回帰の結果、全ての仮説は棄却され、ESGスコアは財務危機や報告遅延に有意な影響を与えず、財務危機の媒介効果も認められなかった。インドネシアではESGが企業財務に十分影響していないことが示唆される。

Arup Majumdar, Mayuri Srivastava, Subba Lakshmi Prabha +1

本ケースは、インドのIT企業インフォシスが2020年にカーボンニュートラルを達成した後、内部の持続可能性の取り組みを外部のESGコンサルティングサービスに転換する戦略的課題を描いています。AIを活用したエネルギー最適化や特許取得済みの放射冷却システムなどの技術を紹介し、ESGサービスの急成長市場における競争と差別化のジレンマを探求します。