論文・プレプリント

Chihiro Dixon, Sam Dixon, Kunio Watanabe

土壌科学の基礎知識と気候スマート農業への関心を育むため、1人用ボードゲーム「Carbon Farm」を開発した。スコアシート・ペン・サイコロのみで実施でき、小学生から大人まで対応可能。日本各地の展示会や三重大学の講義で実践し、参加者の楽しさと土壌プロセスへの探究意欲が示された。

Ahmed Attia, Donghui Ma, Michelle Viswanathan +4

ドイツ全土を対象に、マメ科を含むカバークロップ輪作を将来気候シナリオ（RCP4.5/8.5、6つのGCM）で評価した研究。DSSATとTier-2 N2O会計を組み合わせ、穀物収量が約16〜33%増加し、窒素溶脱が約40%減、純GHGが約35〜45%減となることを示す。ただしN2O応答は気候・土壌条件に依存し、SOC蓄積は数十年で頭打ちとなる。

Yuxiao Han, Min Zhou, Hy Lyu

中国東北部を対象に、純炭素吸収源の拡大と食料生産の間に生じるトレードオフとシナジー、およびその駆動要因を分析した研究。土地利用を巡る炭素吸収と食料安全保障の両立可能性を検討する内容とみられる。要旨が未取得のため詳細な手法・結論は不明。

Monir Idres Yahya Ahmed, Ahmed Khaled Hassan Mohammedali, Nasrein Mohamed Kamal +2

乾燥適応型C4作物ソルガムの炭素隔離ポテンシャルを、生理・根系・バイオマス配分・土壌炭素・バイオエネルギー・育種・表現型解析・管理・政策の各面からレビューした。深根や残渣、菌根経路、保全的農法により長期的な土壌炭素貯留が期待できるが、長期検証が必要と指摘。炭素を意識した育種、農家中心の導入、残渣管理、そして農家と政策担当者が使える信頼性・低コスト・アクセス可能な炭素会計の整備を急務とする。

Isabella Amelia

気候変動が農業生態系の土壌健康に及ぼす影響を、気温・降水・CO2濃度・極端気象の変化を通じて整理したレビュー。温暖化は有機物分解と養分無機化を加速し、干ばつや豪雨は侵食・微生物過程の攪乱・養分保持の低下を招く。一方、有機物の多い健全な土壌は気候緩和と極端気象へのレジリエンスに寄与するが、その効果は土壌型・気候・管理・水・養分条件に依存する。保全型農業や輪作多様化等の適応策は有効性が地域条件で変動し、GHG・水利用・コスト面のトレードオフ…

Büşra Ağan

南アフリカを対象に2000〜2025年の気候脆弱性・イノベーション・再生可能エネルギー消費・政府安定性と水ストレスの非線形関係を分析。分位点回帰（QQR/QQKRLS/WQR/QQGC）を用い、関係の方向・強度が分位点ごとに異なることを示す。気候レジリエンス・技術革新・再エネ転換・政治安定を統合した水政策の必要性を提起し、SDG6・7・9・13・16に貢献する。

Marcus Schulz, Tobias Dolch, Stephanie Helber +3

北海・バルト海の4つの底生ハビタット（海草藻場、潮下帯堆積物、生物起源礁、大型藻類林）を炭素保持構造として評価した研究。炭素の大部分は潮下帯堆積物に埋没するが、恒久的なシンクはノルウェー海溝などごく一部の深場に限られる。海草藻場は堆積物捕捉に優れるものの面積が小さく地域収支への寄与は限定的で、ムール貝礁の純ソース／シンク性は未解明のままである。富栄養化や気候変動の役割解明には調和のとれたモニタリングが必要と結論づける。

Hadiwijaya Lesmana Salim, Rokhmatuloh Rokhmatuloh, Burhanuddin Zein +17

インドネシア・ムンチャル地区のマングローブ生態系を時空間的に分析した研究。衛星データ等でマングローブの分布変化を把握し、ブルーカーボン保全と気候緩和戦略への含意を示す。抄録がなく詳細は不明だが、沿岸生態系の炭素貯留評価に関わる基礎的知見を提供する。

Kavya Jeevan, R. Ashwin, Kannankodantavida Manjusha +3

インド・ケーララ州の聖林55カ所を対象に、標高と面積が植物種多様性・炭素蓄積・土壌特性に与える影響を分析した研究。総炭素蓄積は30〜318 Mg ha−1（平均113）と大きく変動したが、標高や面積との有意な関係は見られなかった。一方、種多様性は標高と面積の双方で有意に変化し、土壌窒素が最も強い予測因子であった。聖林は面積や標高によらず安定した炭素貯留機能を持ち、自然を基盤とした解決策として有効だと結論づけている。

Jacob Kwakye, Abraham Kwao

サブサハラ・アフリカの気候影響を気候正義の視点から整理した統合的レビュー。52文献を基に、歴史的責任・債務・財政制約・金融アクセスの不平等が適応を制約し、気候ショックが所得・資産・食料水安全保障・健康を世帯レベルで損なうと示す。ジェンダー・階級・年齢等で影響が分化することを踏まえ、文脈適合型の適応金融、地域参加、ジェンダー対応制度、適応的社会保護、先住民知識の活用、測定可能な説明責任を公正な適応の要件として提示する。

Farida Rahayu, Prima Diarini Riajaya, Zainal Arifin +9

メタンはCO2に次ぐ温暖化寄与を持つ短寿命GHGで、GWP100はCO2の約27〜30倍。本レビューは化石燃料採掘・農業（特に反芻動物の腸内発酵）・廃棄物管理を主要な人為排出源と特定し、セクター別の削減ポテンシャルとコスト効率のばらつきを整理する。先進モニタリング、飼料添加物、バイオ炭、漏洩検知、微生物介入などの新技術を評価するが、コスト・インフラ・拡張性の課題を指摘。即時の削減は大気質・公衆衛生の共便益とSDGs 13/7/12に資す…

Gidon Eshel

牛肉の炭素コスト削減策として注目される飼料添加物によるメタン削減と放牧管理による土壌炭素隔離を数値モデルで評価。現実的な削減効果を前提としても牛肉の排出量は豚肉・鶏肉・乳製品より高く、代替は栄養面でも概ね妥当と結論。研究資源は食習慣の転換に振り向ける方が社会便益が大きいと論じる。

Zhang M.

タイトルのみで要旨が無いため詳細は不明だが、食事の最適化が世界の温室効果ガス排出に与える影響を分析した研究とみられる。食料システムと気候の関係を扱う点で持続可能性研究に位置づけられる。

Ze-Tai Kong, Yan-Ling She, Si-Ga Zhou +1

中国上場企業を対象に、デジタル経済の発展が企業の従来型汚染物質と炭素排出の「共同削減」に与える環境・経済効果を実証的に分析する研究。デジタル化が排出削減と経済パフォーマンスを両立し得るかを検証する点が主眼とみられる。要旨未収録のため詳細な手法・結果は不明。

Vyacheslav M. Semenov, Dmitry A. Nikitin, Mikhail V. Semenov

農業のGHG削減と食料生産維持の両立を、肥料・作物管理の観点から整理したレビュー。窒素肥料は作物生産の炭素足跡で最大の割合を占めるが、光合成や根の成長、土壌への炭素供給にも不可欠であり、単純な窒素投入制限ではなく低排出型肥料製造や利用効率改善、有機物循環が有効だと論じる。鉱物肥料の土壌有機炭素増加は限定的で、有機資材の方が効果は大きいが、貯留容量や可逆性、測定不確実性から気候緩和への寄与は限られると結論づける。

Chong‐Wen Chen

EU112都市について、欧州委員会の文化創造都市モニターとGlobal Covenant of Mayorsの排出データを結合し、文化創造都市（CCC）の構成と一人当たりGHG排出の関連を階層回帰で分析した。経済的豊かさと暖房需要を統制しても、CCC全体のパフォーマンスは排出量と正に関連する。メゾレベルでは文化的活力と環境整備が正、創造経済は集計指標では非有意だが、ミクロレベルでは炭素集約的経路と資源効率的経路が併存する。

Pengcheng Ma, Zhifeng Guo, Zhirui Guo +2

個体木成長モデル、近接性に基づく5つの空間指標、樹種別バイオマス式、モンテカルロ最適化を統合した空間明示的な多目的間伐フレームワークを開発した。中国北部のシラカンバ二次林、カラマツ混合林、カラマツ人工林15プロットに適用し、2025〜2030年をSSP1-2.6とSSP5-8.5で投影した。最適間伐強度は炭素保持目的で5.0〜12.0%、均衡目的で32.1〜41.0%、構造優先目的で44.2〜49.3%となり、管理目的間の差が気候経路間…

Cherf Nassira

アルジェリアの1990〜2025年を対象に、経済成長・貿易開放度・都市化がCO2排出に与える影響をARDL（フーリエARDL）で分析。変数間に長期関係を確認し、貿易開放度は排出を有意に減少させ、都市化は有意に増加させる一方、経済成長の長期的効果は有意でないと示す。統合的な経済・環境政策の必要性を強調する。

Daniele Fulvi, Henry G. W. Dixson, Lucy Carter +2

IPCCが不可避とするCDR技術のうち、エンジニアリングバイオロジー（EngBio）を用いた手法について専門家のリスク認識を探ったパイロット研究。EngBio専門家はリスク議論に前向きで技術の急速な進展への信頼も示すが、無条件の受容ではなく「緩和不足のリスク回避のため必要なリスク」と捉える傾向が示された。倫理議論の焦点が従来のリスク対リスク分析から環境責任・倫理的脱炭素へ移行する可能性を指摘する。

Rifqi Bayu Apriyo, Adelia Agesta Herawati, Zikra Fernando

ASEAN10カ国を対象に2004〜2020年の経済成長とCO₂排出量の関係を環境クズネッツ曲線（EKC）で検証した研究。化石・再生可能エネルギー消費、依存率などの人口動態、森林破壊や農業が排出量に与える影響を分析している。持続可能な環境管理を伴わない急速な経済成長は気候危機を悪化させるため、より実効的な排出削減政策と域内協力が必要だと結論づける。