論文・プレプリント

Jiafu Mao, Yuefeng Hao, David S. Sholl +13

強化岩石風化（ERW）の実効性を、測定可能な炭素フラックスと貯留の永続性の観点から評価したレビュー。報告されている圃場規模の除去率（約0〜9 t CO2/ha/年）は地点固有の地球化学・生物・水文過程の複雑さを反映し、鉱物反応性だけでは説明できないと指摘する。総陽イオン溶出や土壌pH変化などの代理指標は信頼性が低く、アルカリ度輸出や陽イオン質量バランスが適切とする。粉砕・物流のエネルギーがコストと排出の主要因であり、正味除去を最大化する…

Sommas Kaewluan, Nathawat Unsomsri, Pathompong Chootapa +1

ユーカリ木材残渣を燃料とするガス化炉・バーナー一体型炉で低炭素鋼線の連続焼鈍を実証した研究。一次空気流量の増加でガス化が促進され、二次空気調整で排ガス中COが低減した。750℃設定・通過時間約17分で引張強度が994→451MPaに低下し、ねじり回数は65→272回に増加。比燃料エネルギー消費は0.89MJ/kgでCNG・LPGバッチ炉比71.7%・70.0%削減、燃料コストは95%以上削減された。

Bing Hu, Donghang Jiang, Xiaoqi Chen +1

中国の低炭素都市パイロット（LCCP）政策を準自然実験として、汚染型企業と非汚染型企業を比較する三重差分法で投資効率への影響を検証した。2009〜2019年の中国A株上場企業24,463社・年サンプルを用い、LCCPが重汚染企業の投資効率を有意に改善し、主に過少投資の抑制を通じて作用することを示す。効果は外部モニタリングが弱くエージェンシーコストが高い企業でより強く、メカニズムとして監視強化・エージェンシーコスト低下・CSR向上が示唆さ…

Ruizhe Wang, Hanfei Zhang, Mingjia Sun +3

石炭ガス化由来水素（コール・トゥ・ハイドロジェン）と再エネ電力由来水素（パワー・トゥ・ハイドロジェン）を組み合わせた低炭素アンモニア合成システムを技術経済的に最適化した研究。抄録がなく詳細は不明だが、水素キャリアとしてのアンモニア製造のコストと炭素強度のトレードオフを扱うとみられる。中国の石炭依存電力を背景に、脱炭素化と経済性の両立を探る内容。

BINITHA P S

インドの気候金融政策枠組みが2014〜2025年の低炭素プロジェクトへの民間資本流入をどれだけ促したかを、OECDの気候金融トラッキング手法とUNFCCC報告原則に基づきパネル回帰・差分の差分法で検証した研究。グリーンボンド発行やグリーン信用比率、政策の強度が民間投資を有意に呼び込むことを示し、特にソブリングリーンボンドが政策後の投資急増をもたらす触媒効果を確認した。

Shengnan Ma, C. Y. Kwok

浚渫海成堆積物と廃タイヤゴム、石灰活性化GGBSバインダーを用いた骨材フリーのエコレンガを開発。ゴム粒子径が力学・機能特性を支配し、0.1mm・10%配合で圧縮強度19.5MPa、重量16%減、熱伝導率0.73W/mKを達成。焼成不要とGGBSにより実質炭素排出を74〜80%削減し、重金属も安全に固定化できると示した。

Leonardo Varnier, George Melitos, Federico d’Amore +1

電化カルサイナーセメント工場に再生コンクリート微粉（RCF）の湿式炭酸化を統合する技術経済性を評価した研究。RCF炭酸化はエネルギー集約的（3.35 MJel/kg）で、CO2回避率61.7%は主にクリンカー代替によるもので炭酸化吸収の寄与は小さい。MEA回収と比べCO2回避コストは200.7€/tとわずかに優位だが、脱炭素効果は限定的と結論づける。

Nils Bruch

EUの水素政策枠組みを182の法令・通信文書から初めて体系的に気候政策統合（CPI）評価した研究。ブリッジ燃料のCPIベンチマークとして「大幅な排出削減」「時間的限定」「目標技術への支援」の3条件を提示し、政策目標・排出削減手段・資金・手続きの4指標で政策ミックスの厚みと質を評価する。EU水素枠組みはCPI中程度で、政策ミックスは厚いが質を欠き、化石由来低炭素水素への終了期限を定めていないと結論づける。

Bing Liu, Yuan Liao, Sonia Yeh +7

デジタルプラットフォームを用いて低炭素モビリティへの行動インセンティブを大規模に展開する手法を扱う研究。交通分野の脱炭素に向けた行動変容のスケールアップ可能性と政策・産業への含意を示す。要旨が未取得のため詳細は限定的。

(著者不明)

資源枯渇都市を対象に、DPSIRフレームワークとTOPSIS法を組み合わせて低炭素移行の達成レベルを評価し、移行を妨げる阻害要因を特定する研究。都市単位の移行度評価と要因分析を統合する手法を提示する点に貢献がある。

Miftah Muhammad, Mochamad Agung Wibowo, Muhammad Helmi Candra

島嶼・群島地域の低炭素エネルギー転換に関するモデリング手法と戦略をPRISMA準拠で系統的にレビューした研究。2022〜2026年の15件を対象に、長期最適化・シナリオシミュレーション・MILP等の手法と、太陽光・風力・蓄電池・連系・セクターカップリング等の戦略を整理。エネルギー自給率向上は過剰設備・蓄電・投資を要し、affordabilityや効率とのトレードオフが生じることを示す。空間・時間分解能や不確実性処理、社会経済・制度要因の…

Yisong Zhu, Wencheng Ma, Dan Zhong

配水システムのポンプ運用を、炭素排出と圧力マージンのトレードオフとして最適化する研究。季節ごとの貯留条件の下で動的にスケジューリングする手法を提示する。水道インフラの脱炭素運用に向けた実務的示唆を持つ。

Chen Pan, Xuejun Zhou, Jie Liu +1

中国の2013年炭素排出権取引制度を準自然実験として、都市レベルの差の差分析により、制度がグリーン技術革新の量と質の両方を促進することを示した。効果は時間遅れと動的効果を持ち、地域や経済発展レベルにより異質性がある。人材集積とイノベーション環境が媒介効果を持つ。

Manisha Maddel, Trupti Joshi, Padmashree Chandak

本論文は、AIを活用したサプライチェーンの炭素管理に関する研究動向を文献計量分析で整理した。Dimensionsから320件を抽出し、VOSviewerで共起・共著・引用・書誌結合分析を実施。AI・持続可能なサプライチェーン管理・環境パフォーマンスの交差点で研究が発展し、排出削減、予測分析、サプライチェーン透明性が主要テーマであることを示す。

Nur Fatiha, Kaspul Anwar

インドネシアの炭素取引所とサステナブルファイナンス・タクソノミーが2023〜2026年に別々の規制経路で発展した過程を、文書資料の質的分析で検討する。炭素単位の記録とトランジション・ファイナンス開示は証拠対象が異なり、前者をタクソノミー適格性の証拠と混同すべきでないと指摘する。2026年の登録簿規則とタクソノミー改定を比較し、範囲別トレーサビリティ等に基づく暫定的整合枠組みを提示する。

Kartika Marella Vanni, Agus Sulistiyono

インドネシアにおけるMSME向けグリーンファイナンスを、OJK・中央銀行・金融機関の制度間シナジーから分析した記述的研究。グリーン融資商品、ビジネスマッチング、グリーンボンド／グリーン・スクーク、Green Calculator等のデジタル評価ツールという4つの仕組みを整理。MSMEの認知不足、グリーンタクソノミーの未標準化、資金供給力の不足が課題だと指摘する。

Ting Su, Xinyu Chen, YaXin Li

上海上場のインフラ関連12社（運輸・エネルギー・環境サービス）を対象に、2025年公表のサステナビリティ報告とグリーン／カーボンニュートラル債の開示を突き合わせた研究。保証・組織境界・監督・報告頻度・説明責任の5統制をコード化し、6社がラベル付き債務を保有。統制スコア中央値はラベル発行社6.5、非発行社8.0だが統計的有意差はなく（p=0.584）、明確な融資グループ分離ではなく報告の具体性のばらつきが主因と結論づけた。

FJCU IsLab

TCFDデモプログラムに関する論文。気候関連財務情報開示の実践的な枠組みや導入プロセスを扱うとみられるが、要旨が短く詳細は不明。開示実務の参考事例として位置づけられる。

Wai Yie Leong

原子力の安定基盤電源と太陽光・風力・水力の柔軟性を組み合わせた原子力・再エネハイブリッドシステム（NR-HES）を対象に、LCAと持続可能性指標で資源採掘から建設・発電・廃炉までの環境影響を評価した研究。核燃料再処理・地層処分や再エネ設備リサイクルといった廃棄物管理戦略も検討している。統合システムはライフサイクル炭素排出を大きく削減しつつ長期的な資源効率と持続可能性を高めうると結論づける。

Virgiline Kongni Fopa, Mohamed Yufenyuy

ドイツ・ポーランド・チェコのブラックトライアングル工業地帯3カ国を対象に、1998年Q4〜2021年Q4のパネルARDL（PMG推定量）で制度ガバナンス・都市移住・化石燃料消費がCO2排出に与える長期影響を分析した。制度品質の強化はCO2排出を有意に削減する一方、化石燃料消費と都市移住は長期排出を有意に増加させる。都市経済成長と環境劣化のデカップリングには制度能力構築と再エネ投資、スマート交通の導入が不可欠だと結論づける。