論文・プレプリント

Riadini Putri, Nela Safelia, Nyimas Dian Maisyarah

インドネシア証券取引所の消費財非循環セクター106社を対象に、ESG開示・レバレッジと企業価値（PBV）の関係をPLS-SEMで分析した研究。ESG開示は企業価値と有意な関係を示さず、レバレッジは正に有意であった。市場はESG開示よりも資本構成など財務情報を重視する傾向が示唆される。

Linda Veronica, David Efendi

インドネシア証券取引所上場の鉱業企業246件（2020〜2024年）を対象に、ESG開示・独立取締役・レバレッジが企業価値に与える影響を検証。ESG開示と独立取締役は企業価値を高める一方、レバレッジは有意な影響を持たない。収益性はESG開示・独立取締役と企業価値の関係を調整するが、レバレッジは調整しない。

Ni Made Dwi Ratnadi, Putu Dyan Yaniartha Sukartha

インドネシア上場企業2008〜2025年のRefinitivデータを用い、ESGスコアと同時点のTobin's Qには関連がない一方、翌年のROAやその後の企業価値とは正の関連があることを示す。投資家はESGスコア自体ではなく、観察可能な業績に表れたESG実践に反応しており、ESGの価格付けは段階的・遅行的であると結論づける。

Luksi Visita

米国上場279社（2018年）を対象に、女性取締役の存在、取締役の在任期間、取締役兼任（インターロック）がESG開示に与える影響をOLS回帰で分析。女性取締役の存在はESG開示を促進する一方、在任期間は負の影響を持つことを示す。エージェンシー理論と資源依存理論に基づき、人口統計的多様性と経験の異なる役割を実証した。

Putra Wuna, Badingatus Solikhah, Siew H. Chan

台湾証券取引所・OTC上場の非金融企業を対象に、2019〜2024年の32,005社・年観測を用いてESGスコアと炭素排出開示（Scope 1・2・3）の透明性の関係を分析した。Scope 1・2の開示は増加した一方、Scope 3には顕著な「透明性ギャップ」があり、高いESGスコアにもかかわらず象徴的な報告が行われていることを示す。環境認証はESGパフォーマンスと炭素データ精度の相関を強め、品質管理の手段として機能することが明らかにな…

Van Nguyen Hong Tran, Khiem Dac Anh Le

72カ国・2009〜2023年の企業データを用い、ESG開示強度と商業信用の関係を分析。両者にはU字関係があり、開示強度が低いうちは商業信用と負の関係、高まるにつれ仕入先からの受取・顧客への供与ともに正の効果が強まる。環境・ガバナンス開示は社会開示より効果が顕著で、制度設定を変えても頑健。

Ramyashree M S, Sahanashree N, Pavithra Salanke +1

本論文は、開示量を増やせば投資家の判断が改善するという規制前提を「credibility wedge（信頼性の楔）」概念で批判する。作成者・保証者・格付者の三層構造がそれぞれ異なる失敗様式を持ち、楔が拡大すると追加開示の限界情報価値はゼロに収束すると論じる。EU・ISSB採用国・米国・インドBRSR Coreの4類型に適用し、開示範囲拡大より先に検証・格付インフラを整備すべきと結論する。

Malik Sajawal Akhtar, Diego Moya, Muhammad Abdul Qyyum +3

航空・海運の脱炭素化に向け、水素・アンモニア・メタノール・SAF・PtL/e-fuel・バイオLNGを比較したレビュー。Well-to-wakeのLCAと技術経済性、インフラ、規制整合性を分けて評価。航空はHEFA-SAFが近-term最有力、PtLは電力・水素・CO2制約が大きい。海運はメタノールが早期統合に有利で、アンモニア・水素は貯蔵・安全・インフラ面の制約が残る。一律の優劣ではなく文脈依存のポートフォリオとシステム統合の視点を支…

Fadhila Hamza, Tahar Ali-Boucetta, Yakoub Derrouiche +7

廃コンクリート骨材の自然炭酸化と廃ガラス粉末を併用した自己充填コンクリートの研究。炭酸化による緻密化とアルカリ緩衝のトレードオフを耐久性・カーボンフットプリントの観点から評価する。建設材料の低炭素化に向けた実務的知見を提供する。

Ryu Koide, Hide‐Fumi Yokoo, Ryo Tajima +5

カーボンフットプリント計算ツールへの介入が、個人の消費行動・市民的意図・気候政策への支持をどう変えるかをランダム化実験で検証した研究。計算ツールの利用が行動変容や政策支持を促すかを因果的に評価する点に貢献がある。日本を含む国際共同研究であり、脱炭素に向けた消費者向け介入の設計に示唆を与える。

Uglješa Stankov, Miroslav D. Vujičić, Biljana Basarin +5

LCSA（ライフサイクル持続可能性評価）への気候サービスの統合状況を、26件の文献レビューと69組織のLinkedInプロファイル分析で調査した研究。既存研究は排出量・緩和策に偏り、適応志向や将来予測的アプローチは乏しく、気候サービス出力とLCSAを結ぶ標準枠組みは存在しない。著者らはシナリオ整合的予測・ハザードデータ・モニタリングデータの3つのインターフェースを提案し、基準設定機関や実務者への示唆を示す。

Hongyun Huang, William Mbanyele, Linda Tinofirei Muchenje

世界各国の取締役会独立性改革を対象に、大規模な国・セクター別パネルデータと段階的DIDで炭素排出への因果効果を識別した研究。改革後、特に炭素集約的セクターで排出が有意に減少し、資金調達チャネルがその要因となりうる。大陸法・集団主義・環境意識の高い国々で効果が強く、グリーンイノベーションも促進されることを示す。

Clara Coiana

水素精製用カーボン膜の持続可能性・安全性・分離性能を高める博士論文。NMP溶媒をGVLやCyrene™に置換し、GVL系でH2/N2選択性270を達成。新規ポリイミン前駆体では700℃炭化でロブソン上限を超える性能を示し、水素分離・CO2回収への応用可能性を提示する。

Noureddine Benlagha

EU炭素国境調整メカニズム（CBAM）に対する株式市場の反応を、非EU53カ国の対象品目生産者675社と上場企業のイベントスタディで分析。CBAM発表時にEU輸出曝露度が高い企業の異常リターンは低下せず、2025年の簡素化による救済も限定的だった。CBAMの保護対象であるEU生産者にも利益が確認されず、市場は炭素国境税のコスト移転を十分に織り込んでいない可能性を示す。

Jogi John, Janhvi Mahakulkar, Harsh Sharma +3

個人の日常活動を記録し、排出係数を用いてkg CO₂eを算定・集計するWebプラットフォームの設計と試作を提示。React/PHP/MySQL構成にGroq API経由のLLMを組み込み、カテゴリ別結果と個別助言を提供する。10名・14活動のパイロットでは合計112.51 kg CO₂e、消費カテゴリが53.3%を占め、手計算との一致も確認した。ただし小規模・短期・試算係数であり、予測やクラスタリングは未検証の拡張提案に留まる。

Kai Zhou, Yuanfei Hao, Yingshuo Lyu +3

北京の都市緑地を対象に、生態系の純炭素隔離（NEP）と冷房需要抑制による回避排出を統合した空間的炭素収支フレームワークを構築した。2000〜2024年でNEPは約7倍に増加し、純炭素便益は2012年頃にプラス転換したと推定。回避排出は全市NEPの5〜6%程度だが人口曝露の高い都心に集中し、隔離と回避排出は空間パターンが対照的であることを示した。

Yaoyao He, Congying Li

中国中部地域を対象に、炭素排出量を確率的密度の観点から予測し、カーボンピーク（排出量ピークアウト）に至る経路を分析した研究。排出量の不確実性を確率分布として捉え、複数のピーク到達シナリオを検討する手法を提示していると考えられる。地域単位の脱炭素経路設計に定量的な基礎を与える内容。

Weiwei Kong, Xin Cheng, Yuling Tang +1

製革工場排水の高度処理において、従来のフェントン酸化と新規分子捕捉技術のGHG排出を実測比較した研究。フェントン法はCO2フラックスが最大315.68 g·m−2·d−1に達しN2O放出リスクも高い一方、分子捕捉技術はCO2放出を90%以上削減し、CH4・N2Oはほぼゼロ、CODCr除去率67.2%を達成した。汚染削減と炭素削減の相乗効果には物理化学的分離が優位と示す。

Altti Meriläinen, Antti Kosonen, Peter Holtappels +3

水電解の廃熱を固体吸着材DAC（直接空気回収）に活用し、北欧条件でのコスト削減効果を検討した研究。電解とDACの熱統合により炭素除去コストを下げる可能性を示す。水素製造とネガティブエミッション技術の相乗効果に着目した点が特徴。

Ched Raemar Ledesma, Kiet Le Anh Cao, Eka Lutfi Septiani +2

リグニン由来の多孔質炭素について、噴霧乾燥法を用いて超ミクロ孔と窒素官能基を制御し、CO2吸着性能の向上を狙う材料研究。バイオマス廃棄物を炭素材料へ転換する点で、CCUSと資源循環を結びつける工学的貢献が期待される。