論文・プレプリント

Jena S.

本論文はインド・EU・英国を対象に、ESG開示と取締役会の説明責任をめぐる制度的課題を学際的に検討する。グリーンウォッシュとガバナンス不全への法的・規制的対応を比較し、開示規制の実効性を高める方策を論じる。要旨未公開のため詳細な実証手法は不明だが、比較ガバナンス研究としての位置づけが想定される。

Xiang F.M.

黒水虻幼虫（BSFL）を用いた家庭生分解性廃棄物の処理が、炭素・窒素の循環と微生物群集の再構築を通じて温室効果ガス排出を抑制する仕組みを扱う研究。廃棄物処理由来のメタン・亜酸化窒素などの削減と、有機物の資源循環を両立させる可能性を示す。

Betz A.K.

レストランのメニューに炭素ラベルを表示し、気候に優しい選択肢をデフォルトに設定することが、外食に伴う温室効果ガス排出の削減にどう寄与するかを検討する研究。要旨が未取得のため詳細は不明だが、消費者の食品選択を促す行動的介入（ナッジ）の排出削減効果に着目した内容とみられる。

Oh J.

FuelEU Maritime規制の下で、船上炭素回収（OCC）を導入した船舶のGHG排出をWell-to-Wake（WtW）で評価した研究。異なる推進方式のシナリオを比較し、規制要件への適合性と排出削減効果を検証する。海運脱炭素におけるOCCの位置づけと限界を示す。

Biswas M.K.

バングラデシュの繊維・既製服産業を対象に、温室効果ガス排出インベントリの構築を通じてESG実践とエネルギー転換の実態を分析した研究。排出量の可視化がサステナビリティ対応とエネルギーシフトをどう促進するかを検討する。アパレル供給網の排出管理に関わる実証的知見を提供する。

Rihner M.C.S.

英国のセメント・コンクリート部門を2050年までに脱炭素化する現実的な経路を検討した研究。重工業特有の排出削減難を「千の切り傷」に例え、複数の対策を積み上げる漸進的アプローチを提示しているとみられる。CCUSや代替材料、効率改善など多面的施策の組み合わせが鍵となる。

Lee D.H.

都市部ラストマイル配送の脱炭素化において、宅配ロッカーの普及とそのガバナンス設計が果たす役割を論じる研究。ロッカー導入による配送効率化・再配達削減が排出削減に寄与する可能性と、公共空間利用や事業者間調整といった制度的課題を扱うとみられる。要旨未取得のため詳細は限定的。

Saif W.

英国のインフラプロジェクトを対象に、建設機械の脱炭素化に向けた管理実務と戦略を検討した研究。重機由来の排出削減を現場のマネジメントや調達慣行と結びつけ、ネットゼロ達成への実務的示唆を示す。建設セクターのScope 3・サプライチェーン排出管理を考える上で参考になる。

F. Bourgey, E. Gobet, Y. Jiao

SSP（共通社会経済経路）シナリオを用いて、大規模な与信ポートフォリオの気候リスクを効率的に評価する手法を提案した研究。銀行など金融機関が保有する多数の融資先について、シナリオ別の気候関連リスクを実務的に推計できる枠組みを示す。TCFD・ISSBが求めるシナリオ分析の実装負担を軽減する点に意義がある。

M. Sidky, U. Issa, M. Hassan +1

下水処理場（WWTP）に対する気候リスクの影響を、専門家評価とエネルギー分析で評価した研究。高温・降雨増加が各処理段階、特に曝気と消毒/汚泥処理に影響するとの見解が示された。活性汚泥法の分析では曝気が電力消費の3分の2以上を占め、SECは0.377kWh/m³、月間CO₂排出量は約143トンと算出された。気候 resilient かつ省エネ型の下水処理の重要性を示唆する。

Jian-Wei Zhang, Yu-Zheng Wang, Ying Feng +2

衝突流とバブルジェットを組み合わせた気液二相衝突流反応器を設計し、炭酸化法により超微細炭酸カルシウムナノ粒子を合成した。分散剤種・流量・温度・CO2濃度等が粒径と合成時間に与える影響を系統的に評価し、SDBS使用時に平均粒径66nm・合成時間226秒まで低減した。炭酸化反応の結晶化速度論モデルを構築し、結晶化過程を高精度に予測できることを示した。

Nikolaos Tsoromokos, Panagiotis Kritikos, Dimitrios Tsoromokos

MicrosoftとAppleの企業モデルを比較し、地中海地域におけるデジタル経済の環境課題を分析。クラウドインフラのエネルギー・冷却水需要とe-wasteを、Scope 3排出、水資源枯渇、EU循環経済枠組みの観点から検討する。公開開示資料とEU規制文書に基づく定性比較から、グリーンITと持続可能なサプライチェーン実践に向けた政策・経営提言を示す。

Yongchun Zhou, Xiaoya Wang, Liulin Wu +5

バイオ炭が土壌からの温室効果ガス排出に及ぼす影響を、未処理・凍結融解で劣化したもの・マグネシウム改質の3種で比較した研究。改質や劣化がGHG抑制効果をどう変えるかを検討する内容とみられる。農業分野の炭素貯留・排出削減策の基礎的知見に関わる。

Shabnam Shahzadi, Hafiz Muddassir Majeed Butt, Shahzad Khan Durrani +1

118カ国・2000〜2020年のパネルデータで1人当たりCO2排出量を予測する6つの機械学習モデルを比較し、XGBoostが最良(RMSE0.475、R2 0.324)だった。SHAP分析では1人当たりGDPが最大の寄与を示し、国効果が続いた。再生可能エネルギーの影響は観測間で一貫せず、国別プロファイルと4クラスターを政策検討の材料として提示する。

Wenjing Gong, Pasan Dunuwila, Dong Yang +1

技術の普及が製品寿命の変化を通じて炭素排出に与える影響をモデル化する研究。普及に伴う寿命の短縮・延長がLCAや排出推計に及ぼす効果を定量化する枠組みを提示するとみられる。技術転換の脱炭素評価における動的寿命の重要性を示唆する。

Chuanxu Fang, Xiaorong Wei, Wim DE VRIES +12

1,371研究・8,303組の比較観測のメタ分析とランダムフォレストを組み合わせ、不耕起栽培(NT)の全球効果を評価した。NTは表層0–30cmの土壌有機炭素を11.0%増やし、GHG排出を13.5%削減しつつ、収量への有意な影響はなかった。乾燥気候・粗粒土壌で効果が強く、全球農地の44%が最適地と推定され、そこでの導入は主要作物収量+4.8%、炭素+15.2%、排出−6.4%をもたらす。

Mariyum Khanam, Mehedi Hasan

ASEAN共同体ビジョン2045とエネルギー協力行動計画を踏まえ、インドネシア・マレーシア・フィリピン・シンガポール・タイ・ベトナムの6カ国における製造業脱炭素政策の準備状況を比較分析した定性研究。各国の炭素税・排出量取引制度・炭素価格の実施段階を整理し、EUのCBAM対応が製品・排出原単位・モニタリング能力に依存すると指摘する。相互運用可能な測定・検証（MRV）や産業投資支援、分配に配慮した移行政策の重要性を示す。

Yashomandira Kharde, Prashant Barge, Dhanashri Sanadkumar Havale

インドの中小企業（SME）がサステナビリティ報告を行わない要因を、系統的文献レビューで14の障壁に整理し、ISMとMICMAC分析で階層構造化した研究。規制の欠如、認識不足、資金制約が駆動要因となる一方、マテリアリティ評価の困難や報告コストは依存的な結果要因と位置づけられる。9名の専門家パネル（SME管理者7名・学術者2名）の判断に基づく質的構造化であり、政策立案者や業界団体が介入策を優先順位付けするための基礎を提供する。

Jui-Chu Tien, Yu-Xuan Huang

本論文は、取締役会構成が企業のサステナビリティ報告書の可読性に与える影響を、2016〜2023年のS&P500企業1,334社・年サンプルで検証した。通説に反し、性別多様性や取締役会規模などの取締役会特性が可読性に直接影響する統計的証拠は見られなかった。可読性は取締役会レベルのガバナンス構造よりも業務レベルの要因に左右される可能性を示唆し、開示品質の決定メカニズムに関する既存の想定に再考を促す。

Muhamad Aryadana Akbar, I Nyoman Nugraha Ardana Putra

インドネシア証券取引所のエネルギーセクター企業を対象に、ESG開示がROAに与える影響と資本コストの媒介効果をパネルデータ回帰で検証した研究。ESG開示はROAに負で非有意、資本コストには正で有意に影響する一方、資本コストはROAに非有意であり、Sobel検定でも媒介効果は確認されなかった。新興国市場ではESG開示が資本コスト低減に直結しない可能性を示唆する。