論文・プレプリント

Gregor Dorfleitner, Jens Felsenstein-Eckberg, H. Spitzeck

ブラジルの公開企業156社・非公開企業317社の2017〜2023年の質問票ベースESGデータを分析。公開企業はガバナンスが弱くESGスコアが低いが、ESG開示規制の導入後にスコアが有意に上昇した。過去の収益性はESGスコアと正相関し、ブラウン産業で顕著。家族所有は収益性と正相関する。

Putri Kharisma Ayu Ningtias, Ambar Kusumaningsih

インドネシア証券取引所上場の農産物企業を対象に、コーポレート・ガバナンスとESG開示が不正財務報告に与える影響をエージェンシー理論の観点から検証した。Beneish Mスコアで不正を測定し、Spearman相関分析を行った結果、ガバナンスとESG開示はいずれも不正財務報告と有意に関連しなかった。形式的な監視機構や情報の透明性が必ずしも機会主義的行動を抑制しないことを示唆する。

Marianus Wilibrodus Unggi, Sarlin Paleina Nawa Pau, Yemima Eka Christi Windya

インドネシア証券取引所上場の鉱業9社（2021〜2025年、45社・年観測）を対象に、ROAが企業価値（Tobin's Q）に与える影響とESG開示の調整効果を検証した。NASDAQ ESG Reporting Guide 2.0の30指標による内容分析でESG開示をスコア化し、固定効果パネル回帰を推定。ROAの効果は正だが非有意（p=0.176）、ROA×ESG交互作用も正だが5%水準で非有意（p=0.070）であった。

Tianyuan Rao, Heng Tan

中国A株企業40,409社・年のデータを用い、都市レベルの低炭素政策圧力とCSR開示の関連をダブル機械学習（DML）で分析。政策圧力の強化はCSR開示を低下させ、政府の環境重視・補助金減少・資金制約が媒介経路となる。東部地域・若い企業・現金保有の少ない企業で顕著であり、低炭素ガバナンスの意図せざる帰結を示す。

Juniarti Juniarti, Angelene Siswanto, Evelyn Diveny Sutanto

本論文は、ASEANの輸出企業を対象に、最高サステナビリティ責任者（CSO）の設置と報告されたESGパフォーマンスの関係を実証的に分析する。CSOという経営層のガバナンス体制がESG開示の質や水準にどう影響するかを検証する内容とみられる。要旨が未取得のため詳細は限定的だが、開示ガバナンス研究としての意義がある。

Akramov Davlatbek Akmal Og'li

ウズベキスタンの大規模国営企業（SOE）が市場経済移行期に直面する構造的課題を分析した論文。GDPの大きな割合を占めるものの、低収益性・技術的遅れ・深刻な環境問題を抱える。独占、弱いコーポレートガバナンス、老朽インフラを原因として整理し、民営化加速、ESG基準導入、IFRS移行を解決策として提示する。

Patabendige S.S.J.

スリランカ上場企業を対象に、ESG報告の品質と企業パフォーマンスの関係を「遅れ（lag）」と「先行（lead）」の観点から実証的に分析した研究。ESG開示の質が高い企業ほど財務・市場パフォーマンスに先行優位があるかを検証し、新興国における開示品質の経済的意義を示す。

Moss A.

本論文は、ESG開示情報が個人（リテール）投資家の投資判断にどの程度影響するかを検証した実証研究である。タイトルが示す通り、ESG開示が個人投資家にとって必ずしも有用・関連的でない可能性を示唆しており、開示制度の設計や投資家層別の情報活用実態に一石を投じる内容とみられる。要旨が未取得のため詳細な手法・結果は不明だが、開示インフラの実効性を問う重要な問題提起である。

Hussain M.A.

サウジアラビアのタダウル市場に上場する非金融上位100社を対象に、ESG開示が企業パフォーマンスに与える影響を実証分析した研究。新興国・湾岸地域におけるESG開示の経済的効果を検証する点に特徴がある。要旨が未取得のため詳細な手法・結果は不明。

Sahu A.

ESG開示と企業特性がグリーンビルディング採用に与える影響を、パネルプロビットモデルで国際的に分析した実証研究。開示の質や企業属性が不動産の脱炭素投資判断をどう左右するかを示す。ESG開示が実物資産の環境対応を促す経路の解明に寄与する。

Lagasio V.

企業統治構造とESG開示の関係を既存研究のメタ分析で統合したレビュー。取締役会の属性や所有構造などガバナンス要因がESG開示の質・量とどう結びつくかを整理する。開示規制の強化が進む中で、統治体制が開示行動を規定する構図を示唆する。

Doni F.

欧州の石油・ガス企業を対象に、ESG開示の水準と財務パフォーマンスの関係を分析した実証研究とみられる。開示が企業価値や収益性にどう結びつくかを業界横断で検証する位置づけで、詳細な手法や結論は要旨未取得のため不明。

Petya Petrova

本論文は、持続可能性開示の情報非対称性やグリーンウォッシュ懸念に対し、財務諸表をESGリスクの追加的スクリーニング源として活用する「ESGプロキシ・マッピング手法」を提案する。ブルガリア証券取引所上場68社を対象に、財務・非財務情報の内容分析と定量的代理指標、比較分析、報告書間照合を組み合わせて検証した。従来の会計項目に基づく代理指標は観察可能性が高い一方、ESG特有の金額開示を要する指標は制約が大きく、財務諸表ベースの代理マッピングは…

F. Fathihani, Ainun Jariah, I. Sari +1

インドネシアの炭素集約型エネルギー企業108社・年を対象に、炭素排出開示（CED）とグリーンイノベーション（GI）が企業価値（Tobin's Q）に与える影響をパネル回帰で検証。CEDは企業価値を有意に高める一方、GIの直接効果は非有意。機関投資家所有が両関係を有意に調整し、GIを企業価値のプラス要因に転換することを示した。

Nafisatuz Zahwa, Arif Afendi, Mardhiyaturrositaningsih

インドネシアのイスラム商業銀行9行（2020〜2024年、45観測）を対象に、GCG・グリーンバンキング開示・不良融資（NPF）がROAに与える影響をパネルデータ回帰で分析。GCGは正、NPFは負に有意、グリーンバンキング開示は有意な影響を持たなかった。3変数同時では財務パフォーマンスに有意に影響する。

E. Endri, Aditya Kusuma Wardhana

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業10社・70観測を対象に、ESG開示・収益性・企業規模が企業価値へ与える影響とグリーンイノベーションの調整効果をパネル回帰で検証。収益性のみが企業価値に有意な正の影響を持ち、ESG開示と企業規模は有意でなく、グリーンイノベーションの調整効果も確認されなかった。新興国エネルギーセクターでは財務要因が依然として企業価値を規定することを示唆する。

Swati Singh, Subhasis Mandal, Ajmer Singh +4

乳業のサステナビリティ指標が農場・サプライチェーン・地域・国家の各レベルでどう構築・集約されるかを整理した批判的レビュー。環境指標は成熟しているが炭素フットプリントは配分規則や排出係数に敏感で、強度指標と絶対排出量が逆方向に動く問題を指摘。社会・動物福祉指標は過少規定で集約時に歪みやすい。検証可能な農場データと明示的スケーリング規則に基づく入れ子型指標アーキテクチャを提案する。

Taha Almarayeh, Ahmad Saleem Tarawneh, Rehab Frehat

ブラジル・メキシコ・チリ・コロンビアの上場205社、2010〜2025年の2,940観測値を用い、取締役会のジェンダー多様性がESG開示に与える影響を分析。女性比率はESGのE・S・G全要素に正かつ有意な効果を持つことを示した。新興国におけるESGとジェンダー多様性研究の不足を補う実証的貢献。

Shameem S

インド企業の2024年ESGデータを用い、セクター間のESGリスクスコアの分布と平均差を分析した研究。記述統計に続きANOVAを適用し、セクター間でESGリスクの平均に統計的に有意な差があることを示す。セクター特性がESG評価に与える影響を示唆する。

Oğuz Şimşek, Serkan Çankaya

G7各国のESGスコア上位・下位ポートフォリオのリターン差をFama–French5ファクターモデルに追加し、企業の超過リターンとの関係を検証した。Refinitivデータを用い2010〜2022年の1,465社を国別に分析。市場・サイズ要因は全各国で有意だが、ESG(t−1)係数はカナダ・ドイツ・イタリアで非有意、フランス・日本・英国で負、米国で正となり、ESGとリターンの関係は先進国間で一様でないことを示す。