論文・プレプリント

Karen Filbee‐Dexter, Albert Pessarrodona, Kira A. Krumhansl +1

海藻林による炭素隔離は気候変動対策として期待されているが、本論文は気候変動自体が海藻林を消失させ、炭素吸収源を炭素放出源へと転換しつつあると指摘する。気候起因の海藻林損失による炭素放出リスクは、能動的介入による回復速度を3〜4桁（1,000〜10,000倍）上回る。著者らは、将来の隔離量ではなく生態系損失に伴う排出リスク評価へ研究の重点を移すべきだと主張する。

Santankumar Chaurasiya, Gemma Carroll, Kristin Kleisner +2

海藻由来バイオスティミュラントの商業規模生産を対象に、ゆりかごからゲートまでのLCAを実施。包装が気候変動影響の約74%、抽出が約21%を占め、養殖は5%未満。肥料代替により約17%の排出削減が示唆された。

Peter Asare‐Nuamah, Ebo Botchway, Angela Kyerewaa Ayisi-Addo +2

ガーナ農村部の食用作物農家535世帯を対象に、洪水・干ばつ・気温上昇・降雨不順といった気候リスクが農林複合システム導入意欲に与える影響を、防護動機理論とイノベーション普及理論に基づきロジスティック回帰で分析した。洪水経験が最も強い規定要因であり、気候情報サービスへのアクセスも導入意思決定を有意に左右する。農林複合は脆弱な小規模農家の適応・緩和策として有望だが、気候情報へのアクセス改善と政策支援が不可欠と結論づける。

Yiyang Luo, Jiameng Ren, Ruichen Wang +4

中国30省の炭素排出について、STIRPAT枠組みに群知能最適化ランダムフォレストを組み込み、人口・経済・技術・産業・エネルギーの12指標から要因を帰属分析した。AOAが選んだモデルは決定係数0.9784と高精度で、総エネルギー消費と化石エネルギー消費が最大の寄与要因だった。2023〜2060年の3シナリオ予測では、低炭素・強化削減シナリオで2060年に2022年比17.26%減・40.64%減となり、省ごとに変化率が異なる。

Fengwei Wan, Lu Shen, Meng Qu +3

化学輸送モデルの計算コストを99%以上削減するハイブリッド深層学習フレームワークを開発し、中国の2015〜2060年の大気質を大規模アンサンブル予測した。野心的緩和経路ではPM2.5とO3が三つの相を経て変化し、中国は現在第一相にある。人口動態変化を考慮すると、高齢化と汚染減少の綱引きとなり、積極的緩和のみが死亡負荷を低減する。

Yaowen Zhang, Q.K. Jiang, Xinying Lin +8

本研究は「ブルー・ウェルビーイング指数（BWI）」を導入し、143の沿岸国の海洋由来ウェルビーイングを気候シナリオ下で評価・予測した。高排出シナリオ（SSP5-8.5）では2100年までに世界平均BWIが約9%低下し、沿岸国の約9割が悪影響を受ける一方、緩和シナリオ（SSP1-2.6）では76%の国で約11%改善する。気候変動は低所得・高所得国双方で不平等に損失をもたらすと示す。

Hafiz Hassan Javed, You‐Shao Wang, Hao Cheng +1

広東省沿岸のマングローブを対象に、衛星時系列データとInVEST・CA-Markovモデルを統合し、1994〜2024年の炭素貯留変化を評価するとともに2034年まで予測した。2014〜2024年に面積が10.71%拡大し、2034年にはさらに19.45%増加、炭素貯留は2024年比24.62%増と推定された。沿岸空間計画やカーボンニュートラル目標、自然基盤型解決策に資する再現可能な枠組みを提示する。

Sai Gao, Jiening Liang, Songlin Liu +9

海草が蓄えるブルーカーボン（海洋生態系炭素）について、堆積深度ごとの鉱化プロセスの違いが炭素貯留の安定性と撹乱への脆弱性にどう影響するかを示す研究。要旨が入手できないため詳細は不明だが、深度依存的な鉱化が炭素保持の持続性を左右することを示唆する。沿岸生態系の炭素クレジットや自然資本評価に関わる基礎的知見。

Stamatis Zogaris, Angeliki Mentzafou, Demetris Zarris +5

ギリシャ・アッティカのエラシノス川で計画された大規模洪水制御事業が生態系・法的懸念から中止された事例を分析。従来の構造的河川改修と、自然洪水管理（NFM）に基づくNbS枠組みを比較し、分散型貯留・河川接続性回復・氾濫原再連結が洪水リスク低減と生物多様性向上を両立しうると示す。地中海流域の都市近郊河川計画を自然positiveな管理へ転換する可能性を提示する。

叶四清, Zimeng Zhang, Jinya Yang +13

中国の都市緑地（UGS）を高頻度連続観測と機械学習で全国推計し、平均12.5 kg·N·ha⁻¹·yr⁻¹のN2O排出を明らかにした。施肥なしでも、窒素富化・灌漑・ヒートアイランドの相乗効果で脱窒のホットモーメントが発生する。CO2換算でN2O排出は緑地植生の炭素隔離便益の68%を相殺し、純気候便益の過大評価を示す。都市計画は緑被率最大化から精密な窒素・水管理へ転換すべきと提言する。

Dr. Anita Yadav

森林破壊と気候変動の相互関係を、FAO統計や査読研究などの二次情報に基づき整理した記述的レビュー。炭素貯留・水循環・生物多様性・土壌保全への影響を概観し、REDD+や森林回復といった緩和策を比較検討する。年次別の森林・気候研究の動向も整理している。

Said Ahmed

本レビューは、バイオ基盤アプローチと生態系基盤アプローチを比較し、気候変動緩和と災害リスク削減への貢献を検討した。バイオ基盤は炭素隔離と生計便益が大きいが、土地競合や炭素永続性、単一栽培リスクなどのトレードオフを伴う。生態系基盤は生物多様性保全や洪水調整、沿岸保護など景観規模の便益が広い。両者の統合が相乗効果を高め、気候強靱な開発に寄与すると結論づける。

DING, SICONG

大気汚染が陸域炭素吸収と再生可能エネルギー（太陽光・風力）の潜在量に与える影響を、複数の排出シナリオ下で定量化した研究。北半球全体で年間1.22Gt CO2、中国で0.416Gt CO2の削減ポテンシャルが大気汚染により失われていることを示す。大気質改善が炭素吸収と再エネ潜在量を高める気候緩和の相乗便益を持つと結論づけ、SDGs達成戦略設計への含意を示す。

Richard Ayala Roldan, Miguel Paredes-Chocce, Hugo Castillo Doloriert +3

ペルーの在来ヤギ乳生産を対象に、作物残渣型（リマ）と灌木地型（アンカシュ）の2つの放牧システムでcradle-to-farm-gateのLCAを実施。CH₄・N₂O・CO₂をIPCC手法で推計し、FPCM当たりCFPは0.681〜1.672 kg CO₂-eq/kgで、系間の有意差はなかった。腸内発酵が総排出量の74〜79%を占め、季節変動が排出量の主要ドライバーであることを示した。

Hesniati Hesniati, Edy Marsono, Candy Candy

2000〜2024年の209カ国をOLS回帰で分析し、経済成長・FDI・再生可能エネルギー・金融発展と炭素排出の関係を所得階層別に比較した。経済成長と排出の正の関係は低中所得国のみで確認され、FDIは全所得群で排出と負の関係、REとFDは正の関係を示した。排出の決定要因が発展段階で異なることを示し、政策設計に所得水準を考慮すべきと論じる。

Shima Borzouie, John Duynisveld, Catherine Pal +2

妊娠中の肉用雌牛50頭期間の試験で、北大西洋産褐藻（Atlantic GRO®）を飼料乾物ベースで0.0〜2.0%添加した。1.0%および2.0%添加区では増体・飼料効率に悪影響なく、メタン排出が対照区比でそれぞれ8.2%・8.7%低下し、CO2排出とO2消費も有意に減少した。畜産由来GHG削減の飼料戦略としての実用性を示す。

Fatima-Zahra Alaoui, Jamal El Abbadi

本稿は、大規模気候災害時にも通信を維持する気候レジリエント6Gネットワークのサーベイである。SAGIN、ISAC、AIネイティブ自己修復、環境発電などの要素技術を整理し、衛星・地上統合やハンドオーバー、AI駆動網のエネルギー効率といった課題を論じる。

Carlos Antunes

IPCCの第6次評価報告書（AR6、2023年）を中心に、RCPとSSPを組み合わせた気候・海面上昇（SLR）予測の変遷を整理した総説。沿岸域への影響と、中長期の土地利用・計画、海洋法強化の必要性を指摘する。適応と緩和の将来課題を沿岸人口・世界経済への影響例とともに提示する。

Tian D.

温室効果ガス排出量の測定に基づき、漢方薬材ホーシャン石斛の栽培における炭素親和型の生態栽培モードを検討した研究。農業・土地利用部門の排出削減と炭素会計に関わる実証的知見を提供する。詳細な手法・結果は要旨未取得のため不明。

Li T.

ナツメとワタの間作体系において、マメ科作物の輪作と適正な窒素管理を組み合わせることで、ワタの収量を維持・向上させつつ温室効果ガス排出を削減できる可能性を示した農業研究。窒素肥料由来のN2O排出削減と土壌炭素・生産性の両立を狙う実証的アプローチ。