論文・プレプリント

Annas B.A.

インドネシアのネットゼロ達成に向け、浮体式太陽光発電（FPV）と揚水発電（PHS）を組み合わせたハイブリッドシステムの実現可能性を評価した研究。再エネの変動性を蓄電で補い、石炭依存の電力構成を脱炭素化する可能性を検討する。抄録がなく詳細は不明だが、新興国の再エネ統合と系統安定化に関わる実証的検討とみられる。

Ana Buchadas, André Alves, Miguel Macias Sequeira +3

ポルトガルの再エネ760件を多変量クラスター分析し、18の「エネルギー－土地システム」類型を特定。風力は北部で放牧・養蜂等との共立地・共治が進み、太陽光は南部で生産量と外部性緩和が特徴。大規模案件は社会生態学的に周辺化された地域に集中し、小規模は生産性の高い土地を占める傾向がある。

Carrie Anne Barry

アイルランドの2050年カーボンニュートラル法制を背景に、波力エネルギーの商業化を左右する政策・制度・イノベーション外部要因を分析した論文。デンマークの風力成功を比較ベンチマークとし、資金調達、知財保護、インフラ、社会的受容を検討。12.5GWの潜在的発電量を示し、国内産業育成か輸入技術待ちかの戦略的問いを提示する。

Kusto, Nadine Nazzar, Hassan, Lokman Hadi

ペルチェモジュールをPV二軸追尾システムに統合し、外部電源なしで冷却する新手法を実証した。170Wの実験装置で、固定式PV比約57%の発電増加（うちペルチェ効果24%）を達成し、パネル平均温度を13℃低下させた。高温環境下での再生可能エネルギー応用に有効な知見を提供する。

Giovanni Battista Gaggero, Zeeshan Afzal, Afroz Mokarim +3

再生可能エネルギーコミュニティ（REC）の通信要件とサイバーセキュリティ課題を分析し、有線・無線を統合した新たなセキュア通信アーキテクチャを提案する。拡張性・コスト効率を確保しつつ、産業サイバーセキュリティ規格IEC 62443に準拠する設計を特徴とする。分散型エネルギー取引の信頼基盤構築に寄与する研究である。

Ogunboyo Patrick Taiwo, Magi Emoemi Stephen, Ailemen Divine Omoefe

本論文は、ナイジェリアの電力網への再生可能エネルギー統合を阻む技術・法制度・資金・制度的障壁を批判的に検討する。太陽光・風力・水力・バイオマスの潜在力は大きいが、政策の不備、脆弱なインフラ、資金不足、社会経済的障壁が導入を妨げている。スマートグリッド技術、法政策改革、人材育成、長期低利融資を組み合わせた多次元戦略を提言する。

Constantia Tasioula, Amalia Kouskoura, Eleni Kalliontzi

ギリシャ西マケドニアの住民200名への質問紙調査により、風力発電への社会的受容性を分析した研究。再生可能エネルギーへの一般的支持は71%と高い一方、自宅近隣への立地には53.5%が反対し、受容性が立地に強く依存することを示す。空間計画や環境アセスメント、住民参加、丁寧なコミュニケーションの重要性を指摘する。

Alvarez Salazar, Jonathan, Chavarría Ornelas, Jorge

MERRA-2再解析とNASA POWER APIを用い、メキシコ10地点の2021〜2025年の時間別気象・地理空間データを整備したデータセット。GHI・DNI・DHI・気温・アルベド・風速・風向・気圧を含み、XGBoostモデリング用データやGeoTIFF等も公開。再エネ資源評価やハイブリッドシステム設計の再利用を狙う。

Aidam, God'sable Sitsofe Koku

ガーナ・テマで計画される50MW太陽光発電プロジェクトの財務実現性をFINPLANで評価。建設期間、為替減価、電力料金低下、譲許的融資が株主リターンと債務返済能力に与える影響を分析した。建設遅延は資金調達コストを増大させ、通貨減価と料金低下は返済能力を弱める一方、譲許的資金は借入圧力を軽減する。適時完工、為替リスク管理、持続可能な料金設定、キャッシュフローに整合した資金調達を提言する。

SELUNG KONAI EMMANUEL, WAIKHOM DORENDRAJIT SINGH, Maibam Hassan

本論文はPRISMA 2020に沿った系統的レビューにより、再生可能エネルギーの気候変動緩和における役割を世界およびインドの文脈で検討した。2015〜2025年の世界発電量とインドの導入容量（81.31GW→220.10GW）の拡大を示し、太陽光がCAGR38.77%で最大の伸びを記録した。GHG削減・エネルギー安全保障・雇用創出などの便益と、間欠性・初期投資・系統インフラ・政策不確実性といった障壁を整理し、安定政策・蓄電池・系統近代化…

Essam K. Zaneldin, Ziad Ismail, Mohamed Salloumi +3

UAEの建設業従事者・専門家へのアンケートとインタビューを通じ、再生可能エネルギーへの認知度と導入実態を調査した研究。太陽光（87%）と風力（74%）の認知度が高く、環境持続性とコスト削減が最大の利点とされる一方、高い初期費用と設計の複雑さが普及の障壁であることが示された。

Ms Subhiksha S V

本論文はインドの太陽光・風力発電を中心に、再エネ容量拡大の軌道と構造的課題をMNRE・IEA・IRENAの二次データと傾向分析で評価する。政策支援、技術コスト低下、民間参入が成長を牽引する一方、系統統合、間欠性、資金制約、規制不確実性が障壁となる。包括的政策枠組みとインフラ投資、技術革新が持続的転換に不可欠と結論づける。

Mehdi D, Bacem H, Lassaad S

系統連系ハイブリッドPV・風力システムで産業用負荷に電力を供給する際の2つのエネルギー管理戦略を比較した。楽観的戦略（再エネ発電量・負荷優先度・変動料金に基づく）とファジィ論理による適応的戦略をMATLAB/Simulinkでモデル化し、再エネ利用率・系統電力交換・運用コストで評価した。両戦略とも電力フロー調整に有効だが、再エネ活用と系統連系管理に差があることを示した。

Pinto F, Lanzilao L, Dekker PL +1

衛星散乱計コンステレーションの観測から洋上風速・風向を直接予測する初のナウキャスト枠組み「WindCastNet」を提案。不規則な時空間観測を扱う部分畳み込みLSTMを用い、北海でNWPモデル比23%（1時間）・7%（2時間）の誤差低減を達成。洋上風力の系統運用や再エネ予測に新たな独立情報源を提供する。

Nikolaos Sifakis, Dimitrios Cholidis, George Arampatzis

港湾の脱炭素化を目的に、海洋再生可能資源の補完性・蓄電技術の選択・削減コストを同時に考慮する多目的最適化によるハイブリッド再エネ計画手法を提示する研究。港湾という特定拠点での再エネ導入設計と経済性評価を統合し、脱炭素投資判断に実務的な枠組みを与える。

Joshua Cutler, Jie-Yi Ding, Yang Yang +2

カタマラン型浮体式洋上風車（FOWT）に潮流タービンと波力変換器（WEC）を統合した複合再エネプラットフォームの動的性能を高忠実度数値モデルで評価。潮流統合型は出力を5.6〜10.1%増やし、サージ変動を28%低減。WEC統合型はヒーブ・ロール・ピッチ安定性を高め、最大680kWを達成。LCOE低減と海洋空間の有効活用に道を示す。

VASILE POPA, Florin ACHIM

本論文は海洋エネルギー（波力・潮力等）のポテンシャル、活用技術、世界エネルギーシステムへの貢献と今後の課題を分析した。企業や国家が効率的な技術解決策を模索しており、部門の貢献は拡大しているが世界シェアは依然低い。環境面・経済面の課題が大規模普及の障壁となっている。

Kazi Nazir, Asadul Islam Shimul, Meskat Sharif +8

バングラデシュ5地域のオフグリッド太陽光ハイブリッドシステムをHOMER Proで評価。固定傾斜(FT)のPV-ディーゼル-バッテリー構成が最も経済的で、NPC約45.6〜48万ドル、COE約0.207〜0.218ドル/kWh、回収期間3.0〜3.5年、再エネ比率75〜85%を示した。追尾型より固定式が優位という結果は、途上国農村電化の設計指針を提供する。

*Dr Hossain K A, Khandakar Anika Akhter, Khandakar Adiba Akhter +2

本レビューは太陽光発電、特にフレキシブルパネルの材料・製造・技術・応用・市場を概観する。世界の太陽光容量はコスト低下と政策目標で急増し、ペロブスカイトや両面パネルが効率を高める。間欠性対策の蓄電・系統投資やポリシリコン等の供給網課題も指摘。BIPV・浮体式・アグリボルタイクスなど応用を整理し、空間制約のある産業施設でのフレキシブルパネル活用の可能性を示す。

Dagogo Mackintosh Africanus Bob, Efoke Matthew U.

ナイジェリアの潮力エネルギー潜在力を系統的文献レビューで評価した研究。ニジェールデルタ、ボニー川、ラゴス潟などで有望な潮汐条件を確認し、予測可能な発電・エネルギー安全保障・沿岸電化への貢献を指摘。一方、高資本コスト、技術制約、政策枠組みの弱さ、系統統合の課題が大規模開発を妨げていると結論づけ、国家海洋エネルギー政策の策定を提言する。