論文・プレプリント

Desti Faradila, M. Sidik, Sri Astuti

本研究は、インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業24社（2021-2024年）を対象に、ESG開示と企業規模がTobin's Qで測定した企業業績に与える影響を分析。パネルデータ回帰分析の結果、社会開示は負の影響、ガバナンス開示は正の影響を与える一方、環境開示と企業規模は有意な影響を示さなかった。調整済みR²は0.780で、企業業績の説明力を示す。

Fiona Magee

本稿は、大規模言語モデル（LLM）を用いて企業のESG報告書を自動的に要約・分析・比較するウェブアプリケーションを開発した。これにより、利害関係者は手動での分析負担を軽減し、トレンド把握やベンチマーキングが容易になる。AIによる透明性向上の可能性を示す。

Amani Ebnaoof

本研究は、サウジアラビアの非金融上場企業におけるAI導入とESG開示の関係を2020～2024年のパネルデータに基づき分析。AI導入がESG開示スコアを有意に向上させることを発見し、新興市場でのESG報告におけるAIの変革的影響を示唆。

Ngoc Pham Thi Bich, Trong Vu Quang, Giang Nguyen Minh +1

本研究は、ベトナムの非金融上場企業における会計保守主義とESG情報開示の関係を調査した。2018～2024年の186社・1,116観測値のパネルデータを用い、会計保守主義がESG開示を促進することを発見。企業規模、GRI採用、産業特性なども影響を与える。

M. Pinarci

本論文は、企業のサステナビリティ報告におけるグリーンウォッシュを検出するための、BERTとダブルマシンラーニングを組み合わせた因果推論フレームワークを提案する。合成データを用いた実証で、高開示企業の約6.5%が潜在的なグリーンウォッシュであることを特定した。手法は実データへの応用が可能で、再現可能なコードを提供している。

F. Rauf

本研究は、グリーンAIの導入がESG開示の質に与える影響を、監査委員会のジェンダー多様性の調整効果に注目して分析。動的ケイパビリティの観点から、グリーンAI導入が開示品質を向上させ、ジェンダー多様な監査委員会がその効果を強化することを発見。AI投資と多様なガバナンスの組み合わせがESG報告を向上させる実践的示唆を提供。

M. Awaluddin

本研究は、上場企業におけるESG開示とコーポレートガバナンスが企業価値に与える影響を検証。パネルデータ分析により、ESG開示は企業価値（トービンのQ）に正の効果を持ち、ガバナンスの質がその効果を強化することを実証。シグナリング理論とエージェンシー理論を支持。

Ibrahim Sakin, Z. Turk

本論文は、DJSI新興市場指数と世界市場指数に連続採用された85社を対象に、サステナビリティ開示の決定要因を分析。新興市場ではコーポレートガバナンスの説明力が低い一方、世界市場では取締役会の独立性や企業成熟度が開示と関連。CO2排出強度と開示スコアの弱い関連は、実際の環境パフォーマンスとの乖離を示唆。

Virginia Yuli Pratama, J. Prasetio

本稿は、インドネシアの消費者非循環セクターを対象に、持続可能性報告が収益性と企業価値の関係をどのように調整するかを分析。2022～2024年のサンプルを用いた階層的回帰分析の結果、収益性は企業価値に正の影響を与えるが、持続可能性報告単独では有意な影響は見られなかった。しかし、相互作用項は有意であり、持続可能性報告が収益性と企業価値の関係を強化する調整変数として機能することを示した。

Muhammad Jameel Hussain, R. Zahid, Yang Qian +1

本研究は、CEOのリスク志向が環境サステナビリティ開示に与える影響を、中国A株上場企業の2009～2023年のパネルデータを用いて分析。リスク回避的なCEOほど環境情報開示が少なく、開示増加は環境訴訟リスクと関連する。ただし、GRI基準の採用やCSR報告義務化、国有企業、汚染産業などの制度的制約下ではこの関係が弱まる。経営者の行動特性と制度の相互作用が開示の質を決定することを示唆。

Erekle Pirveli, T. Uman, V. Partsvaniya

ジョージアの上場企業を対象に、ロシアの外国所有が持続可能性開示に与える影響を分析。CSRD/ESRS基準を用いた開示スコアを構築し、ロシア所有企業は特に社会的・ガバナンス開示を抑制することを実証。環境開示は業種規制のため影響が少ない。

Valentin Burcă, Oana Bogdan, T. Cilan +4

本論文は、サステナビリティ報告(SR)が企業のサステナビリティパフォーマンス(CSP)と財務パフォーマンス(CFP)の関係に及ぼす影響を、メタ分析により検証した。2014～2024年の高質会計ジャーナル掲載19論文を分析し、SRにはCFPに対する有意な媒介効果がある一方、調整効果は確認されなかった。特に任意開示の方が強制開示より効果が高く、SRが単なるコンプライアンスではなく価値創造のコミュニケーションチャネルであることを示唆する。

Ilenia Fraccalvieri, Nicola Raimo, Vitiana L’Abate +2

本研究は、2004年から2025年までの銀行サステナビリティ開示に関する150の実証論文を系統的にレビュー。開示を5つのタイプと11カテゴリに分類し、推進要因として銀行特性、財務特性、ガバナンスなど10グループを特定。成果は財務業績、市場業績、ステークホルダー関連に集約。今後の研究課題と実務への示唆を提示。

Ana-María Gisbert, Jacobo Gomez-Conde, Bin Pan

本研究は、EU非財務報告指令（NFRD）が企業の自発的ESG開示に与える影響を検証。スペインの株主宛書簡を用いた分析から、自発的開示と実際のESGパフォーマンスとの関連は弱く、一部の企業では「コミュニケーション活動主義」がみられることを発見。さらに、NFRDの施行後には過剰なESG情報が減少し、規制が「サステナビリティ・ウォッシング」を抑制する規律付け効果を持つことを示した。

Yanli Wang

本研究は、中国A株市場におけるESG開示の質と個人投資家の取引行動との関連を検証。5次元の開示品質フレームワークを用い、開示の質が1標準偏差向上すると個人取引量が8.3%増加することを発見。情報非対称性がその影響の約40%を媒介している。この結果は、新興市場における開示基準設定に示唆を与える。

Janani Uthpala, Mishara Wickramasinghe, Ayona Fernando +1

本レビューは、グリーンERPが炭素会計、グリーンサプライチェーン、ESGパフォーマンス測定を支援する方法を33件の研究から分析。データ透明性の向上や報告の自動化に寄与する一方、中小企業での導入障壁や標準化課題を指摘。

Mahmoud Karimi, Halis Simsek

バイオマスとプラスチック廃棄物の共ガス化による水素製造を、CCSの有無で比較。共ガス化によりLCOHは2.18 USD/kgと低減し、CCS導入で30-36%上昇するが、70 USD/tCO2のクレジットで1.74-1.81 USD/kgと競争力を持つ。LCAではCCSによりGWPが正味マイナスになるが、CEDは15%増加。政策支援が鍵と結論。

Emir Fejzi'c, Will Usher, I. Jensen +12

本論文は、北欧諸国の電力セクターにおける気候中立達成経路を、構造的に多様な8つのエネルギーシステムモデルを用いて比較分析した。モデル間で入力を調和させず、実際のモデリング実践を反映。結果、2050年までに風力・太陽光が主力となり原子力が減少する点で広く一致したが、CCS導入量や排出量のネットゼロ達成度には大幅な乖離が見られた。透明なシナリオ設計と結果解釈の重要性を強調。

Muhammad Ilham Maulana, F. Sinulingga

本研究では、インドネシアのエネルギー転換を目的として、Nyamplung油と廃食用油を原料としたグリーンディーゼル合成法「GreenFusion」を提案。NiAg/ZH触媒を用いた水素化脱酸素プロセスにより、収率91.2%、セタン価75の高品質燃料を実現。パイロット規模でのCO2削減効果は年間1,200トン以上と試算され、ドロップイン燃料としての実現可能性を示した。

Obafemi Olekanma, Liyanage S. Rodrigo, D. Adu +1

英国北東部の中小企業256社を対象に、炭素排出削減策（CFI）がグリーンジョブ創出（GJC）に与える影響と、グリーンイノベーション（GI）の媒介効果を分析。CFIはGJCに直接正の影響を与え、GIが部分的に媒介する。政府のインセンティブや規制が効果を増幅する。中小企業における脱炭素化が単なる環境対策ではなく、雇用成長をもたらす戦略的経路であることを示す。