論文・プレプリント

Hunt, Julian David, Prabhudharwadkar, Deoras M., Freitas, Marcos Aurélio Vasconcelos de +2

ブルー水素の輸出・輸入チェーンにおいて、液化水素の冷熱を利用して空気分離と酸素固化を行う新方式（SOHL）を提案。輸入側で固化した酸素を輸出側に戻し、液化器の予冷と次カーゴ製造のオートサーマル改質に活用する。エンタルピー収支、空気分離、改質・CCS、コスト比較、モンテカルロ分析を含むPythonモデルとデータを公開し、従来型液化水素チェーンやアンモニアとの比較を再現可能にした。

Alvarez Salazar, Jonathan, Chavarría Ornelas, Jorge

MERRA-2再解析とNASA POWER APIを用い、メキシコ10地点の2021〜2025年の時間別気象・地理空間データを整備したデータセット。GHI・DNI・DHI・気温・アルベド・風速・風向・気圧を含み、XGBoostモデリング用データやGeoTIFF等も公開。再エネ資源評価やハイブリッドシステム設計の再利用を狙う。

Spiga, Francesca

Scope 3排出量の削減・算定に向けた介入策を体系的に整理したスコーピングレビュー。サプライチェーン全体の排出管理に関わる手法や方策を俯瞰し、今後の研究・実務課題を提示する。抄録がなく詳細は不明だが、Scope 3は開示規制の焦点であり実務的意義が大きい。

Puente Antonio, Iván, García Kerdan, Iván

メキシコ・イダルゴ州の農村エコツーリズム開発を対象に、オープンソースの分散型エネルギーモデルurbsで6シナリオを最適化した研究。建物外皮（従来型/パッシブ）と運転形態（系統連系・オフグリッド・炭素価格25〜120USD/tCO2）を組み合わせ、2025〜2040年の計画年について代表週で評価する。需要側設計が分散型エネルギーの容量・蓄電池・コストを大きく左右することを示す。

Lee, Yongjik

企業の炭素目標が「絶対量」で達成されても、企業規模の拡大や炭素原単位の悪化を覆い隠してしまう「成長のパラドックス」を検証した論文の複製パッケージ。匿名化された最小データとRスクリプトで全表・図を再現可能。炭素目標設定と開示指標の設計に一石を投じる。

Lee, Yongjik

SBTi検証済み目標と韓国・豪州の開示企業について、排出量変化を産出量・エネルギー原単位・炭素強度の3項に分解し、絶対量目標の達成判定が何を覆い隠すかを検証した。産出量項を除くと検証済み目標で約4分の1、開示企業で3〜4割の判定が変わる。成長企業年の半数〜3分の2では産出量当たり排出は低下しており、判定は総量には正確だが構成には沈黙する。新規データなしで各判定を3項で開示できると提案する。

Sokama-Neuyam, Yen Adams

本データセットは、企業の炭素インベントリにおける排出係数依存の共有が不確実性を広げる一方、傾向の不確実性は狭めることを示した論文の再現用コードとデータを提供する。企業の炭素会計・開示の信頼性評価に関わる基盤的リソースである。

Aidam, God'sable Sitsofe Koku

ガーナ・テマで計画される50MW太陽光発電プロジェクトの財務実現性をFINPLANで評価。建設期間、為替減価、電力料金低下、譲許的融資が株主リターンと債務返済能力に与える影響を分析した。建設遅延は資金調達コストを増大させ、通貨減価と料金低下は返済能力を弱める一方、譲許的資金は借入圧力を軽減する。適時完工、為替リスク管理、持続可能な料金設定、キャッシュフローに整合した資金調達を提言する。

Hiroyuki Kasahara, Allen Peters, Oliver Xu

EU規制で報告された海運の燃料消費データと時間別追跡データを突合し、工学計算・構造回帰・ハイブリッド・機械学習モデルを比較した。全モデルが報告値の数%以内で予測するが、純粋な機械学習と無制約回帰は速度反応を過小評価する。ハイブリッドは速度関連入力をMLから除外することで構造的応答を保持し、減速政策の費用便益の符号を左右しうることを示す。

Tae-Youl Jeon, Young-Chan Lee

IMOネットゼロ枠組みの二層コンプライアンス機構を内生化した確率的モデルを構築し、15,000TEUコンテナ船のSMR推進を25年間・5構成で評価した。SMRはライフサイクル排出を96.6%削減するが、従来型最良案とのコスト差は入港経路や速度で大きく変動し、単一の数値では表せない。結果の分散は制度シナリオが54%、パラメータが46%を占め、初号機は2030年納入では競争力を持たない。

Kenichi Oshima

脱炭素政策の進展下で、原子力・火力発電から得られる収益をどう活用し、その利用期間をどう延長するかを論じた研究。抄録がなく詳細は不明だが、電源構成と資金メカニズムの接点を扱う点でエネルギー移行政策の論点に直結する。日本ではGX推進や電源確保と整合する論点を提供しうる。

Elena Usobiaga Ferrer, Manuel Benito, Aitor Goitia +1

スペインの公開台帳・国勢調査・エネルギー性能証明データを用い、住宅暖房のエネルギー源をXGBoostで推定した研究。空間特徴量を加えると精度は最大73.6%に達し、近隣のエネルギー確率が最も寄与した。一方、実測データのない都市への転移では建物単位一致率が54.6%にとどまり、都市規模予測には近隣レベルの実測データ収集が不可欠と示した。

Andrzej Chmiela, Beata Barszczowska, Olena Trokhymets +1

ポーランドはEU最大の石炭生産国であり、脱炭素化により石炭需要が減少する中、移行期における電力網安定化のため石炭供給が必要とされる。本論文は準備坑道掘進の技術的パラメータの変化と、掘進の長さ・本数に影響する困難、一時停止の原因を統計的に分析し、石炭部門の現状と今後の転換方向を提示する。同様の脱炭素化を進める他国にも応用可能な示唆を含む。

Yury Villagran-Zaccardi

セメント・コンクリート脱炭素には供給側（低炭素セメント）と需要側（低セメントコンクリート・効率設計）の両輪が必要だが、直接比較は稀である。本稿は両者の技術的ポテンシャルと負担を比較し、①補完性、②コスト・リスク負担の非対称性（供給側は少数主体に集中し下流へ転嫁、需要側は設計者・施工者・施主に分散しインセンティブや契約・責任保護が欠如）、③LCA慣行の非調和や支払意思・炭素性能責任データの欠如といった制度的ギャップを指摘する。需要側の遅れ…

Siyuan Wang, Fengqi You

北米の越境電力取引にかかる料金設計が、系統運用の非効率、脱炭素の遅延、供給信頼性の低下を招いていると論じる研究。国境をまたぐ送電の料金・制度障壁が、再生可能エネルギーの広域融通や系統最適化を妨げる点を指摘する。越境取引の制度設計が脱炭素と系統効率の鍵となることを示唆する。

Aitziber Pousa-Unanue

観光地の管理・計画に気候変動対応を統合する方法を扱う研究。行動変容と脱炭素戦略の両面から、観光セクターの気候ガバナンスを論じる。抄録がなく詳細な知見は不明だが、地域単位の脱炭素計画という論点を提示する。

Kusin F.M.

本論文は、統合型CCUS（二酸化炭素回収・有効利用・貯留）を通じて、鉱山廃棄物や産業廃棄物からの資源回収とCO2削減を同時に実現する「二重採用」の機会と展望を論じる。廃棄物由来の金属・鉱物回収と炭素固定を組み合わせ、脱炭素と資源循環の相乗効果を探る内容とみられる。

Dal-Ri Murcia F.

ブラジル上場企業のESG開示の実態を扱った研究。抄録がなく詳細は不明だが、新興国市場におけるESG情報開示の傾向・課題を分析する内容と推測される。グローバルな開示制度収斂を考える上で新興国側の視点を提供する。

Elsa Manora Simamora

本研究は、インドネシア最大の国有銀行BRIを対象に、ESG原則とAI能力がデジタル変革戦略の中でいかに統合されているかを、2021〜2023年の年次報告書・サステナビリティ報告書・規制文書47件の質的分析により検討する。AIによるデータ基盤がESGガバナンスを強化し、AI支援の与信審査がMSME向けESG社会目標と結びつき、独自AIエコシステムがデータ資産とネットワーク効果を通じて競争優位を生む一方、ESG–AIナラティブは規制当局・投…

Randy Adhiputra, A. A. S. Gunawan, Ferry Hadiyanto

FTSE先進国ESG指数採用企業を対象に2016-2025年のESGと財務パフォーマンスの関係を、二方向固定効果パネル回帰と機械学習アンサンブルで分析。ESGはTobin's Qと有意な正の関連を示し、効果は高マテリアリティ産業に集中。機械学習は非線形構造を明らかにし、ESGは操業・資本構成変数より重要度が低いことを示した。