論文・プレプリント

Zhelun Zhu, Jiacheng Liu, Ye Yuan

ESG格付プロバイダーが同一企業・同一年度で大きく異なる評価を下す問題を巡り、格付の不完全性と財務報告・開示・監査行動を結びつける55件の研究をPRISMA 2020に沿って体系的にレビューした。開示が格付乖離に与える影響を推定する研究が逆方向より多く、開示の「量」と「質」を分離すれば一見矛盾する知見も整合する。エビデンスはほぼ全て相関的で、推論リスクが低い研究は稀であり、ESG格付を外生的に扱う研究設計の妥当性に警鐘を鳴らす。

O E Tyokase, J O Odia

本論文は、新公共経営（NPM）の文脈で公共部門におけるデジタルトランスフォーメーションとESG報告の関係を論じる。抄録がなく詳細は不明だが、行政組織が持続可能性開示をどう制度設計に組み込むかという論点を提示する可能性がある。公共セクターのESG報告インフラに関心を持つ読者に示唆を与える。

Jeonghwa Cha, Se-Young Bae

ESG格付とサステナビリティ報告書という二種類のESG情報が、監査品質とどのように関連するかを比較検討した研究。外部評価（格付）と企業自発開示（報告書）で監査品質との結びつきが異なる可能性を示唆し、開示の信頼性保証のあり方を問う。ESG情報の質と第三者検証の関係を考える基礎的知見を提供する。

Khalid F.

企業特性とガバナンス機構がESG開示の質・範囲にどう影響するかを検証した実証研究。取締役会構成や所有構造などのガバナンス要因が、持続可能性課題への企業の姿勢と開示行動を規定する可能性を示す。ESG開示の決定要因を企業統治の観点から整理する点に貢献がある。

Essam Ali Hassan Abdelaal

本レビューは、Vision 2030下で多角的に拡大するサウジ持株会社のリスクガバナンス課題を分析し、子会社単位のリスク管理ではグループ全体のリスク集中・伝染・相関エクスポージャーを捉えきれないと指摘する。取締役会のリスク方針、グループリスク統括機能、子会社のオペレーショナルリスク保有、独立保証、資本配分と学習を結ぶ継続的ループという5つの能力からなる統合枠組みを提案する。ESG・デジタルリスク・サプライチェーン強靭性・サウジのコーポレ…

Daifa Fatmasari, A. Juanda, Agung Prasetyo Nugroho Wicaksono

インドネシア証券取引所上場の非金融企業を対象に、ESG開示が財務パフォーマンスに与える影響を定量的に検証した研究。ESG開示はROAとは負の関係を示す一方、ROEとROICには正に有意な影響を与え、短期的なコスト圧力と長期的な資本効率・株主価値向上の両面を示唆する。ステークホルダー理論の観点から、ESG透明性が戦略的メカニズムとして機能することを新興国文脈で示した。

Muhammad Ishaq Khamees, Musa Umar, Haruna Dadda'u +1

ナイジェリアの上場工業製品企業10社を対象に、企業規模・レバレッジ・収益性・企業年齢・成長がサステナビリティ開示に与える影響を2015〜2024年のデータで分析。大規模・高齢・高収益・高レバレッジ企業ほど開示が充実する一方、成長性は有意な影響を持たないことを示した。規制当局による開示促進策の必要性を提言している。

Sherifat Abdulazeez, L. Mustapha, S. E. Agbi +1

ナイジェリア上場製造企業16社を対象に、取締役会の独立性がサステナビリティ開示に与える影響と企業年齢の調整効果を検証。取締役会の独立性は開示に負の有意な影響を与え、企業年齢との交互作用は正の有意な効果を示した。規制当局に対し、独立取締役へのESG研修義務化を提言している。

Maya Rani Siahaan, Muhammad Zaini

インドネシア証券取引所上場の鉱業企業63社・112観測を対象に、サステナビリティレポートの経済・環境・社会の3次元が企業価値に与える影響をパネルデータ回帰で検証した。環境次元は企業価値に有意な正の影響、社会次元は有意な負の影響、経済次元は負だが非有意であり、3次元同時では有意に企業価値を説明した。新興国・資源セクターにおける非財務開示と企業価値の関係を示す実証例である。

Magdalene Williams, Ngbomowa Moses (Ph.D.) Jonah

ナイジェリア上場企業を対象に、環境開示指数（EDI）と社会サステナビリティ報告（SSR）がROA・ROEに与える影響を回帰分析で検証。EDIとSSRはROA（R²=0.551）およびROE（R²=0.475）に有意な正の効果を示した。開示強化が透明性・ステークホルダー信頼・企業正統性を通じて財務成果と長期企業価値に寄与すると結論づける。

Paulina Grabowska

本論文はScopusとWeb of Scienceを用い、SMEのサステナビリティ報告に関する532件の文献を計量分析した。8つのテーマクラスターを特定し、報告技術の発展、ステークホルダー期待の高まり、法規制の重要性、財務・非財務業績の相互依存という4つの将来研究方向を示した。SME開示研究の多次元性と重要性を確認している。

Kieran Edmond James, Sheikh Ali Tanzil, Mauizah Mozma

南太平洋証券取引所（SPX）上場企業を対象に、2016〜2024年のパネルデータと年次報告書の内容分析を用いてESG開示の「品質」の決定要因を検証。PLS-SEM分析の結果、企業規模・業種・取締役会規模が開示品質と有意に関連する一方、収益性・レバレッジ・取締役会独立性・監査品質は有意でなかった。財務業績よりも組織の可視性とガバナンス能力が開示品質を左右することを示し、フィジーという小島嶼新興市場の希少な実証証拠を提供する。

Faisal Ayid Alroqy

サウジアラビア上場企業を対象に、CEOの在任期間がESG開示パフォーマンスに与える影響を検証した実証研究。経営者の在任期間という企業統治要因が開示の質・量をどう左右するかを分析し、新興国市場におけるESG開示の規定要因を明らかにする。抄録がなく詳細な手法・結果は不明。

Ramyashree M S, Sahanashree N

本論文は、サステナビリティ開示の義務化が進む中で、第三者保証の質とESG格付機関間の評価乖離が、開示情報の投資家にとっての情報価値を損なう可能性を指摘する。規制強化だけでは開示の実効性が担保されないことを示唆し、保証制度と格付手法の整合性の重要性を論じる。

Ni Komang Ayu Cintia Dewi, I Gde Kajeng Baskara

インドネシア証券取引所のLQ45低炭素リーダーズ指数公表に対する市場反応を、2022〜2024年のイベントスタディで検証。異常リターン（AAR）と出来高（TVA）に有意な差はほぼ見られず、市場が事前に情報を織り込んでいたことを示す。準強度の市場効率性理論と整合し、持続可能性情報に対する投資家・規制当局の期待管理に示唆を与える。

Shobana R., Sai Sona S., Rakshana N. S.

SEBIによるBRSR義務化を受け、NSE-500の非金融210社・1,008社年データでESGパフォーマンスと企業価値（Tobin's Q）の関係を検証。固定効果回帰でESGは企業価値と正に関連し（β=0.184）、取締役会のジェンダー多様性がこの関係を正に調整することを示した。新興国における義務的ESG開示の財務的リターンをガバナンス構成が左右することを実証した。

Toluwase Ariyo

本論文は、デジタル変革におけるアジャイル・ガバナンスと持続可能性の関係を検討し、取締役会・経営層向けの持続可能アジャイル・ガバナンス（SAG）フレームワークを提案する。46件の文献統合と成熟度・比較分析により、アジャイル・ガバナンス単独では持続可能性成果を改善せず、ガバナンスのリズムにESGを埋め込むことで整合性が大きく向上する（複合スコア4.5対2.3）ことを示す。適応的決定権、持続可能性連動価値、継続的リスク保証、ステークホルダー中…

Valentina Beretta, Chiara Demartini, Eugenia Parodi +1

イタリアの銀行を対象に、サステナビリティ報告の品質が時間とともにどう変化したかを分析した研究。EUのCSRD・非財務情報指令の文脈で、金融機関の開示実務の成熟度を評価する。報告品質の向上要因や残る課題を明らかにし、規制強化が開示内容に与える影響を示唆する。

Erlangga Saputra, Elvin Bastian, Ina Indriana

インドネシア証券取引所の消費者非循環セクター企業105社・262社年を対象に、財務的苦境とレバレッジが利益管理に及ぼす影響とESG開示の調整効果を検証した。財務的苦境とレバレッジはいずれも利益管理に有意な影響を与えなかったが、ESG開示はレバレッジと利益管理の関係を有意に調整した。ESG開示が高レバレッジ企業の経営者行動を規律づける可能性を示唆する。

Firyal Eilsa Nahdah, Edy Supriyono

インドネシア証券取引所上場企業232社・年のパネルデータを用い、ESGパフォーマンス（総合およびE・S・G各柱）がSDG開示水準に与える影響を検証。ESGスコアが高い企業ほどSDG開示が充実することを実証し、新興国における非財務報告の規定要因を明らかにした。