論文・プレプリント

Sean Monkman, Richard Buswell, Freek Bos

3Dプリンティングコンクリートの低炭素化をテーマに、現状の技術・材料・排出量をベンチマークし、今後の脱炭素化経路を展望する研究とみられる。建設分野の排出削減において、デジタル製造技術と低炭素材料の組み合わせが鍵となることを示唆する。詳細な手法・結果は要旨未取得のため不明。

Yudong Fan, Liming Xue, Shiyu Xi +2

中国のカーボンニュートラル移行に必要な銅供給の実現可能性を、リサイクル（循環性）・製錬工程の脱炭素化・輸入の柔軟性という三要素の相互作用から分析した研究。脱炭素技術（EV・再エネ・送電網）に不可欠な銅の需給ギャップと、供給制約が移行経路に与える影響を示す。資源制約下での脱炭素戦略の設計に示唆を与える。

Negin Salimi, Stijn van Hiele

オランダ6自治体・15インタビューに基づき、エネルギー転換義務を担う自治体が人手・専門知識不足を非正規職員で補う実態を分析。補助金の一時性と短期契約が外部依存と知識流出を招く一方、知識統合やガバナンス設計により自治体間で結果が分かれることを示す。依存を構造的結果ではなくプロセスとして概念化した。

Mahmut Sami Duran, Stephen Taiwo Onifade, Şeyma Bozkaya +1

中国・米国・インドの上位3排出国を対象に、1990〜2022年のデータで技術革新・再生可能エネルギー・グローバリゼーションがCO2、CH4、NO2排出に与える影響をFMOLS/DOLSで分析。技術革新と再エネはCO2・CH4を有意に削減する一方、グローバリゼーションは排出を増加させた。SDG-13達成には技術革新と再エネの統合的展開が必要と結論づける。

Diajeng Bunga Az-Zahra, H. Hashim, Yus Rusdian Akhmad

本論文は2020〜2025年の原子力エネルギー資金調達に関する研究動向を、Scopusの654件の論文を用いた書誌分析で整理した。技術経済評価（資本費・LCOE・実現可能性）が依然として主流だが、近年は投資構造・政策支援・低炭素移行・持続可能な開発との接続が強まっている。コスト中心の枠組みから資金調達・投資志向の視点への緩やかな移行を示唆する。

Nariman Pashayev, Ziyafat Aghayev, Xatira Maharramova +1

アゼルバイジャン東ザンゲズル経済地域におけるグリーンエネルギー移行を、技術・社会・生態・国際協力の多次元モデルとして評価した研究。小水力発電だけで2024年にCO2を22.5万トン削減したと報告し、太陽光・水力の統合が系統安定性を高めると論じる。雇用創出や人材育成など社会経済的便益も強調している。

Сухроб Холматов, Samariddin Makhmudov, Хулкар Зуннунова +4

中央アジア4カ国（カザフスタン、キルギス、タジキスタン、ウズベキスタン）の2000〜2024年データを用い、STIRPAT枠組みでGHG排出増加の決定要因を分析。エネルギー強度が最大の排出ドライバーである一方、再生可能エネルギー導入と技術革新が排出を有意に抑制することを示す。MMQRにより、グローバル化の緩和効果が排出増加の上位分位でより顕著になるなど、効果の分布上の異質性を明らかにした。

Caroline Zimm, Benigna Boza‐Kiss, Nuno Bento

オーストリアのエネルギー安全保障を、供給側と需要側の介入を会計モデルで比較評価した研究。建物・運輸・産業部門を対象に、需要側行動が輸入多様化よりもレジリエンス強化に有効で、未活用のポテンシャルが大きいことを示す。健康・貿易収支・雇用・気候など多くの共便益を伴い、供給側インフラへのロックイン回避を政策当局に提言する。

Shaista Banu Harris, Kavitha A. Karkera, Bharathi V. Kalmath +3

気候変動・都市化・水不足・エネルギー消費を統合的に扱う工学フレームワークを提唱。IPCC・IEA・IRENAのデータを用い、気候リスクがインフラに与える影響と世界のエネルギー転移を概観する。インドの5事例と国際ベンチマーク5事例を比較し、再生可能エネルギー拡大、グリーン水素、ゼロカーボン建築基準、電動化、自然基盤インフラを2030年までの工学要件として整理する。

Eman Alenzy, Nouf Alnafisah

GCC6カ国・2014〜2024年の均衡パネル（66観測）を用い、観光開発と再エネ容量シェアの関連を初めて検証した研究。CIPS単位根検定と固定効果モデルにより、観光収入と海外直接投資が再エネ容量シェアと有意に正の関連を持つ一方、一人当たりGDPは頑健な関連を示さないことを明らかにした。炭化水素依存経済における経済多様化とエネルギー転移の整合に政策的示唆を与える。

Obinya, C. D., Youdeowei, P. O., Gobo, A. E., Alazigha, N. & Dollah, O. C

ナイジェリア南部（サウスサウス）地域を対象に、再生可能エネルギー導入の推移と決定要因、普及を妨げる課題、州ごとの差異を分析した実証研究。エネルギー転換の地域的展開と政策・制度要因の影響を明らかにすることを狙う。抄録がなく詳細な手法・結論は不明だが、新興国における再エネ普及の地域差を扱う点に意義がある。

Tao, Qiangqiang

下水処理施設における電力節約と一酸化二窒素（N2O）排出増加のトレードオフを定量化する公開データと再現可能なPythonワークフローを提供。世界56,800施設、欧州17,256件、実測データを持つ2,246施設を対象に、排出オフセット閾値や炭素・水文脈目標下での施設ポートフォリオ比較を再現する。

Xiaobin Ye, Fangxi Chen, Zhenyu Wang +1

長江デルタ都市圏を対象に、複数交通モードの炭素排出を評価し、空間コンパクト性と貨物重力を新変数として組み込んだ解釈可能な機械学習フレームワークを構築した。CatBoostが最高精度を示し、SHAP分析によりGDP・人口・都市化が排出を支配し、空間コンパクト性が高いほど排出が低いことを明らかにした。水路・自家用車の排出増加が懸念され、鉄道ハブ拡大やコンパクト都市開発を政策提言する。

Yuqing Wang, Zimeng Pei, Yidong Jiang +5

再エネの間欠性が高まる中、電力の役割を「直接供給」から「化学エネルギーへの変換・貯蔵」へ拡張する視点を提示。電化燃料転換（改質・ガス化の電化加熱と電気化学的促進）と電化燃料合成（H2O/CO2電解、炭素系燃料・アンモニアの直接/間接電解合成）の2経路を論じる。分離・圧縮工程における電力の重要性も強調し、異なるエネルギーネットワーク間の効率的連携を目指す。

Luhan Mei, Daiwei Li, Ruyi Zheng +3

本研究はMESSAGEモデルに基づく定量最適化モデルを構築し、中国における原子力の電力・産業用熱・水素供給への役割を評価した。内陸立地の開放と技術選択の自由化により、2060年までに原子力容量は最大490GWeに達し、電力の17%、産業用熱の50%、クリーン水素の10%を供給し得る。沿岸立地に限定すると容量は半分以下となり、内陸立地の可否が導入量を、技術選択がその実現度を左右することが示された。

Jialin Shen, Shuoshuo Tian, Zhao Zhang +7

中国の電炉（EAF）製鋼拡張を省レベルで分析し、全国のスクラップ供給は需要を満たすものの省間で深刻なミスマッチがあることを示す。河北・広東など主要生産地は省間スクラップ移転に依存し、低炭素電力地域とEAF集積地が空間的に乖離する。2060年までの電力炭素強度格差とシナリオ別排出量（69.6〜92.7Mt）を示し、動的スクラップ循環・再エネマッチング・省別政策の必要性を提言する。

Elena Usobiaga Ferrer

スペインの住宅暖房エネルギーベクターを、公開地籍・国勢調査・エネルギー性能証明書データを用いたXGBoost分類器で予測した研究。空間特徴量を考慮したモデルは最大73.6%の精度を達成し、隣接建物のエネルギー確率が最も貢献した。ただし実測値のない都市への転移では精度が54.6%に低下し、都市規模予測には近隣レベルの実測データ収集が不可欠と示した。

Yota Pacifico Oue, Meltem Ucal, George Xydis

豪州は化石燃料・資源輸出への経済依存と気候対策の間で矛盾を抱える。本論文は北海に匹敵する風力資源の可能性を示し、送電費を含むLCOEで太陽光・風力が化石燃料発電を凌駕すると論じる。系統運用者による「可変再生可能エネルギー75%まで技術的障壁なし」の宣言を踏まえ、経済・環境・技術の交錯を分析し、脱炭素とグリーン製造市場での競争力強化の道筋を検討する。

Park H.

再生可能エネルギー大量導入下の電力系統運用を対象に、確率的単位コミットメント（UC）モデルへ蓄電池の協調運用を組み込む枠組みを検討した研究。予備力の供給可能性（deliverability）を高める効果を評価し、蓄電池が系統安定化と経済性にどう寄与するかを示す。要旨が入手できないため、貢献の詳細はタイトルに基づく推定にとどまる。

Blok K.

2030年までの部門別温室効果ガス排出削減ポテンシャルを評価した研究。抄録がなく詳細は不明だが、部門横断的な削減余地の定量化を試みる内容と推測される。国別・部門別の緩和経路や政策設計の基礎資料となりうる。