論文・プレプリント

Riska Oktama, Enny Susilowati Mardjono

本研究は、インドネシア証券取引所の食品飲料セクター企業を対象に、知的資本とESG開示が収益性に与える影響を、ジェンダー多様性の調整効果を考慮して分析した。結果、知的資本は収益性に有意な負の影響を与え、ESG開示は有意な影響を与えなかった。ジェンダー多様性は知的資本と収益性の関係を強化し、ESG開示と収益性の関係を弱める調整効果を示した。

PLIS Cooray, NLE Abeywardana

本研究は、スリランカのコロンボ証券取引所上場51社の2019年から2024年のデータを用いて、ESG開示が企業のリスクテイキングに与える影響と、CEOの権力（特にCEOの二重性）の調整効果を検証した。ランダム効果モデルとパネル補正標準誤差を用いた分析の結果、ESG開示はリスクテイキングを促進し、CEOの二重性がその関係を強化することが示された。新興国におけるESGの動態を明らかにし、政策立案者や投資家への示唆を提供する。

Arimas Yudiantoro, Astrie Krisnawati

インドネシア証券取引所に上場する鉱物・石炭鉱業13社を対象に、設備投資、タックス・プランニング、ESG開示が企業価値に与える影響をパネルデータ分析で検証。設備投資と実効税率は企業価値に負の有意な影響を与えるが、ESG開示は統計的に有意でないことを示した。

Dalton Honggo Wijaya, Umiaty Hamzani, Elok Heniwati

本研究は、インドネシア証券取引所上場の鉱業企業を対象に、ESG開示と負債比率（DAR）が環境パフォーマンス（PROPER格付け）に与える影響を分析した。2022-2024年の17社・51観測値を用いた回帰分析の結果、ESG開示は環境パフォーマンスを向上させる一方、負債比率の上昇はそれを弱めることが示された。正当性理論、ステークホルダー理論、トレードオフ理論を統合した点が独自性である。

Md. Mamun Bhuiyan, Kazi FarhanaYeasmin, Mohammad Khairul Islam Juman +2

本研究は、バングラデシュの上場企業における法的コンプライアンスとコーポレート・ガバナンスがESG開示の質に与える影響を検証した。300人の専門家への質問票調査を基に重回帰分析を行い、法的コンプライアンスとガバナンスがESG開示の質に有意な正の影響を与えることを示した。モデルはESG開示の質の47%を説明する。

Elena Fleacă, A. Marcinkowski, Zdeňka Konečná +3

本論文は、ESG開示における知識管理（KM）プロセスと組織文化の相互作用を考察する概念フレームワークを提案する。Hofstedeの文化的次元（権力距離、不確実性回避）を統合し、SIPOCモデルを用いてESG知識の流れを構造化する。文化がESG情報の透明性に与える影響を理論的に説明し、将来の実証研究の基盤を提供する。

Konstantin Völker, Reiner Quick

欧州企業2,142社年（2013-2022）のデータを用い、任意のサステナビリティ保証（SA）採用の決定要因を戦略・監視・関係性の3つのガバナンス柱で分析。サステナビリティ戦略が主因で、スコア1単位上昇で保証オッズが74.5%増加。ステークホルダー・エンゲージメントはSAの代替関係にあり、サステナビリティ委員会は戦略と整合時に効果を増幅する。

Inguna Lazdina, Inguna Lazdina

本研究は、循環経済バリューチェーンにおけるESG・財務リスク伝播の概念枠組みを構築。CSRD、ESRS、SFDR、EUタクソノミーを比較分析し、規制・運用・評判・情報の経路を通じて持続可能性の影響が財務リスクに転換される仕組みを解明。資源依存やリバースロジスティクスが財務エクスポージャーを増幅する点を指摘し、二重重要度の伝播ベース解釈を提案する。

D. P. M. S. M. Peiris, H.D.I. Silva

本論文は、南アジア企業におけるESG報告と資金調達の関係を体系的にレビューし、地域特有の制度的・文化的要因を考慮した概念モデルを提案する。ESG報告は一般的に資金調達を改善するが、その効果は規制執行、制度の質、保証メカニズム、市場成熟度に依存する。グリーンウォッシングやガバナンスの弱さがその影響を制限するため、政策立案者や金融機関は開示基準の強化と独立保証の促進を推奨する。

Patrycja Krawczyk, Patrycja Kokot-Stępień

本研究は、WIG20指数構成企業を対象に、ESG開示スコアがサステナビリティ報告書の知識品質の代理指標となるかを検証した。新たに開発した知識品質指標（QKI）を用いて、ESGスコアと知識品質の間に弱い正の相関を確認し、ESG指標が開示の量を反映する一方で、明確性や有用性を必ずしも反映しないことを示した。

Shemphang Wann Lyngdoh, Seshanwita Das, Tapas Das +1

本研究は、ESG投資が気候変動緩和に果たす役割と、退職資金への応用可能性を文献レビューにより包括的に検討した。政府や国際機関の取り組み、ESG投資の課題、退職基金への実装上の課題を整理し、持続可能な投資機会を提示する。

Neil Gour

ユニリーバの気候戦略と持続可能な実践が成長・効率・サプライチェーン能力・競争優位に与える影響を、二次データのテーマ分析で検討。気候政策、再生可能エネルギー、効率化、持続可能な調達が汚染削減や資源最大化に寄与する一方、Scope3排出、包装循環性、測定困難などの課題を指摘。

Dutt M.

本論文は、インド企業におけるESG論争が財務業績に与える影響を実証的に分析する。ESGスキャンダルが株価や収益性に与える負の影響を検証し、企業のESGリスク管理の重要性を示唆する。インド市場特有の制度的要因も考慮している。

Huang Y.

本論文はESG開示と企業価値の関係を扱った既存研究を計量書誌学的手法で分析し、研究のトレンドや主要テーマを明らかにする。ESG開示が企業価値に与える影響に関する研究の全体像を俯瞰し、今後の研究方向を示唆する。

Saha R.

S&P500企業を対象に、ESG開示の質と炭素強度の関係を実証分析。開示が進む企業ほど炭素強度が低い傾向を示し、開示が脱炭素行動を促す可能性を示唆。政策・投資家への示唆を含む。

Xue Lei

中国A株企業2013-2023年のデータを用い、環境・安全トリガー付き報酬回収条項の導入がESGパフォーマンスを有意に向上させることを実証。経営者は報酬回収リスクを回避するため、現金保有増加や投資変動抑制、環境違反減少などの慎重行動をとる。アナリストカバレッジや独立取締役の出席率が高いほど効果が増幅され、非国有企業や汚染集約型産業で顕著。

Walad Khairamuzad, Rindu Rika Gamayuni, Yuztitya Asmaranti

インドネシアのIDX ESG Leaders指数（2021-2024）の120社を対象に、財務健全性と取締役会委員会がSDGs開示に与える影響を分析。財務健全性はSDGs開示に有意な正の影響を与え、スラック資源理論を支持。一方、取締役会委員会は有意な効果なし。サービス部門の開示指数（0.6693）は製造部門（0.6144）より高く、シグナリング理論で説明。

Stefan Milojević, Miloš Milošević, Snežana Knežević

本研究は、セルビアの輸送企業におけるESG報告に対する管理者・報告担当者の認識を調査した。163名へのアンケート分析から、ESGトレーニングが環境要素の重要性認識を高め、教育がESG活動の認識向上に寄与することが示された。欧州グリーンディールの文脈で、ESG報告基準の促進に必要な領域を特定している。

Cenaide Francieli Justen, R. Decourt, C. Macagnan +1

本研究は、農業食品協同組合におけるサステナビリティ開示の水準を、文化、環境、社会、経済の4つの柱に分けて分析し、リスク調整後財務業績（ROA、ROE）との関連を検証した。2020〜2022年の39協同組合のデータを用いた固定効果モデルの結果、総合開示指数は財務業績と有意な関連を示さなかったが、社会の柱は正で有意だった。正当性理論の観点から、社会開示がステークホルダーとの関係強化に寄与する可能性が示唆された。

U. Chaudhary

インド防衛国営企業BELのガバナンスをOECD、GRI、TCFD、IIRCの4枠組みで評価。ISO認証の監査部門や統合報告の早期採用、CARE ESGスコア73.8等の強みがある一方、TCFD非整合、Scope3未測定、GRI準拠報告書の欠如が課題。防衛セクターのPSUガバナンス研究に理論的枠組みを提供。