論文・プレプリント

Araya Eakpisankit, Kashan Pirzada

英国と米国の主要企業50社ずつの環境報告を2018-2019年で分析。英国企業は米国企業より開示内容が有意に少なく、規制・文化・正当性理論の影響を示唆。IFRS S1/S2やGRI基準の導入前の開示パターンを明らかにした。

Aliya Uralova, Gulzada Shakulikova, Aigul Yesturlieva +2

本研究は、カザフスタンの石油・ガス企業（JSC KazMunayGas）を対象に、資産構造と内部留保がESG統合下での戦略的持続可能性に与える影響を2015〜2024年の財務データを用いて分析した。結果、長期資産と有形固定資産が総資産の97.6%を説明し、内部留保が自己資本の71.4%を説明することが示された。短期的流動性は有意な影響を与えず、長期的資本集約型投資と利益の再投資がESG志向の持続可能性の主な原動力であることが確認された。

Debopriyo Nandy

本論文はインドにおけるESG投資の急成長を分析。SEBIの規制枠組み、ESGファンドの資産増加、投資家行動の変化を二次データから検証。結果、規制の進展と企業透明性の向上がESG資産増加を牽引していることが示された。機会と課題を考察し、関係者への提言を行う。

Selvi Regita Cahyani, Ika Permatasari

本研究は、インドネシア証券取引所のESG指数構成企業を対象に、統合報告書の開示が資本コストに与える影響を分析した。重回帰分析の結果、統合報告書の開示は資本コストに正の影響を与えることが示された。これは、統合報告の導入初期に多大な時間とコストがかかるため、より高い資本が必要となることを示唆している。

Gaia, Silvia, Leoni, Giulia, Neri, Lorenzo

本研究は、国際統合報告評議会（IIRC）パイロットプログラム参加企業93社と類似の従来型サステナビリティ報告企業を比較。統合報告の自主的採用だけではESG関連のネガティブなメディア露出を減らさないが、IRフレームワークへの適合度が高いほど、特にガバナンス問題において、ネガティブなメディア露出が減少することを示した。この結果は、メディアが統合的な開示を評価することを示唆する。

Esraa Esam Alharasis

本研究は、ヨルダンの銀行におけるESGスコアと利益調整(EM)の関係を調査。2010年から2024年のパネルデータを用いた回帰分析の結果、EMの程度が高い銀行ほどサステナビリティスコアが高い傾向が見られ、ESG開示が情報透明性向上や投資家誘致に利用される可能性を示唆。グリーンウォッシングのリスクも含む。

Arun Podayan, B Charumathi

本研究は、インド企業の統合報告書における社会的資本開示のパターンを、構造的トピックモデリング（STM）を用いて分析。2018〜2022年のNifty100企業のデータから9つの主要トピックを特定し、危機管理、女性リーダーシップ、人権、サプライヤー関係、コミュニティエンゲージメントが最も顕著である一方、教育プログラムやデジタル包摂は過少報告されていることを明らかにした。

Yeney Widya Prihatiningtias, Ni Made Ananda Saraswati

インドネシア製造業162社のデータを用い、ESG開示と研究開発強度が財務業績に与える影響、および取締役会のジェンダー多様性の調整効果を分析。環境・社会開示はROA・ROEに、ガバナンス開示はトービンのQに正の影響。ジェンダー多様性は一部の関係を強化。

Ani Wilujeng Suryani, Anin Dyah Luthfiani, Nurika Restuningdiah +3

インドネシア証券取引所のESGリーダー銘柄30社を対象に、2021〜2023年のESGニュースが株価に与える影響をイベントスタディで分析。ポジティブニュースよりもネガティブニュースが市場に強い影響を与え、異常超過収益が観察された。過度な市場期待や投資家の非合理的行動が原因と示唆される。

Samuel Ejiro Uwhejevwe-Togbolo, Augustine Akpojevwa Okwoma, Annmarie Nkemejina Okoli +3

本研究はCEOの心理的特性（開放性、共感性など）がCSR開示パターンに与える影響を、メタデータ分析により調査した。ナイジェリアの非金融上場企業85社のパネルデータ（2011-2023年）を用い、CEOの開放性が将来志向のCSR開示と新モデルの採用を促進することを発見した。CSR報告の標準化努力にもかかわらず、CEOの特性が開示の質に影響することを示唆する。

Samira Iltaf, Pavan Chakravarthula

本論文は、ユニリーバとBoohooの比較事例を通じて、CSRの真正性とESGリスクの関連性を制度理論（規範的・強制的・模倣的压力）に基づき分析した。ユニリーバは実質的なCSR統合を示し、高いESGスコアと良好な財務パフォーマンスを達成した一方、Boohooは象徴的なCSRに留まり、ESGリスクが高く財務業績も低下した。CSRの経営への真の統合が企業価値に与える影響を実証している。

Manitombi Devi NG, Himshikha Gusain

本研究はインド・ガルワール地域のアグロフォレストリーシステムにおける標高がバイオマス蓄積と炭素貯留ポテンシャルに与える影響を調査した。その結果、標高に応じて炭素貯留量が変動し、気候変動緩和への貢献可能性が示された。

Nutan Karki, Sunaullah Bhat, Amit Umesh Paschapur

アグロフォレストリーは樹木と作物を統合した持続可能な土地利用システムであり、その成功には植物と土壌微生物の複雑な相互作用が重要である。菌根菌や窒素固定菌などの微生物は養分循環や土壌肥沃度を高め、炭素隔離を促進して気候変動緩和に寄与する。この研究は、微生物の多様性を活用することで持続可能な農業と生態系の健全性を向上させる可能性を示している。

Sustainability Data Science Conference, Stanford University Program in Data Science, Stanford University Stanford Doerr School of Sustainability +2

本研究では、カルナータカ州の食料経済のエージェントベースモデルを開発し、気候ショックが市場価格に与える影響と最低支持価格（MSP）の役割を定量化した。シミュレーションにより、MSPが価格リスクの負担者や財政負担に与える影響を分析し、政策の安定化効果と不平等への影響を評価している。

Mahadev Bera, Sumanta Das, Suman Dutta +1

本論文はアグロフォレストリーが気候変動の緩和と適応に果たす役割を概説する。森林と農業の統合による炭素貯留や生態系サービスの向上が期待される。

Balwant Singh, Mukul Machhindra Barwant, Amjid Khan +1

本論文は、気候変動下での農業の持続可能性向上における微生物バイオテクノロジーの可能性を探る。窒素固定細菌、アーバスキュラー菌根菌、植物成長促進細菌（PGPB）などの有用微生物が土壌健全性や植物のストレス耐性を高め、合成生物学やメタゲノミクスの進展により微生物コンソーシアムやバイオ肥料、バイオ農薬の開発が進んでいる。また、炭素隔離や温室効果ガス削減への寄与、拡大性や規制に関する課題も議論する。

Chibuzo Amadi

本論文は、南アフリカにおける外国直接投資（FDI）と気候変動の関係を分析。経済成長と環境持続可能性のトレードオフを議論し、FDIが気候変動に与える影響を検討。南アフリカを事例に、投資と環境政策の連携の重要性を示唆。

Prakhar Mishra, Yamini Singh, Surendra Prasad +1

本論文は、ナノ材料がバイオエネルギー生産の効率性、拡張性、環境持続可能性を向上させる可能性を探る。国際エネルギー政策や気候協定がナノ材料技術の受容を促進していることを分析し、経済・規制・倫理的課題にも言及する。

Ana Gunther

農生態系の土壌炭素貯留を森林と比較し、耕作地では総炭素量が26%減少していることを明らかにした。特に中間的な分解速度の有機物画分が大幅に減少し、粗放的農業管理や多年生飼料作物（アルファルファ）の導入によりこれらの画分が回復し、窒素無機化が向上した。鉱物結合有機物は管理の影響を受けず、土性にのみ依存した。この結果は、土壌の健康と生態機能の回復を通じて、肥料投入削減と気候変動適応に貢献できることを示唆している。

Nguyen Thi Phuong Dung, Nguyen Dac Viet Ha, Nguyen Ha Phuong +1

本データセットは、ベトナムのハノイ及び周辺地域の大学講師・職員437名を対象に実施された、ESG報告に関する認識調査の生データを提供する。調査は2025年11月〜12月に実施され、オンライン・紙媒体の質問票を用いて利便サンプリング法で収集された。SmartPLS 4を用いた測定・構造モデル評価が可能。ESG教育・意識向上の基礎資料となる。