論文・プレプリント

Abdul Nafay Sajid, Zahra Batool, George Nyantakyi

EU非金融企業6650社・年のパネルデータ（2015–2024）を用い、再生可能エネルギー利用が企業の炭素排出強度を低下させることを示した。エネルギー強度が媒介し、CSR委員会がこの負の関係を強化する。高排出・大企業で効果が顕著であり、脱炭素化には再エネ導入に加えエネルギー効率と取締役会レベルのサステナビリティ・ガバナンスが重要だと結論づける。

Wenqi Zhao, Mengfan He

中国280都市・2008〜2023年のフードデリバリーとライドヘイリングの段階的参入を準自然実験として用い、プラットフォーム経済の参入が都市のエネルギー転換指数を約3%押し上げることを示す。効果は転換準備度よりも現行エネルギーシステム性能で大きい。EV普及による資本代替、エネルギー集約産業からの労働再配分と技術高度化、時間節約によるグリーンイノベーション拡大の3経路を提示する。人口高齢化・扶養負担・EV充電インフラが強いほど効果は大きく…

Rabia Akram, Hafiz Muhammad Naveed, Muhammad Usman Anwer +4

RCEP15カ国の2000〜2024年データを四半期化・ICEEMDAN分解し、15種のニューラルネット／深層学習モデルでCO2排出を予測。RBFネットワークがMAE0.028等で最高性能を示した。SHAP分析により技術革新・R&D・特許は排出低減と、グリーンファイナンスは文脈依存的に関連することが示された。解釈可能なAIによる炭素管理の意思決定支援ツールを提案する。

Mo Bi

本論文はソーンスウェイト記念モデルと傾向検出・相関・計量経済分析を組み合わせ、アフリカ全域の気候潜在生産性（CPP）の時空間パターンと規定要因を分析した。1901〜2019年にCPPは低下傾向にあり、気温と降水に強く感応する。2000〜2019年には工業化・エネルギー消費・PM2.5とCPPの関係が方向的に異質で、工業化は環境クズネッツ曲線型、エネルギー消費は双方向、PM2.5は弱い負の相関を示す。

Masood Karamoozian, Hong Zhang, Aminreza Karamoozian +1

PCM内蔵粘土レンガをモジュラー壁に統合するAI支援フレームワークを提案。PINN代理モデルと遺伝的アルゴリズムで気候帯ごとに融点・配合・配置を再最適化し、EnergyPlusとLCAで評価した。温和帯で冷房エネルギー約25%、高温乾燥帯で最大30%削減、炭素回収約3.4年、経済回収約10.6年と試算。設計反復を約40%削減した。

Md. Shahriya Mannan, Sharmin Akter, Md. Kamrul Hassan Tuhin +1

本論文は、アジア・アフリカ・中南米の途上国・新興国における企業のサステナビリティ報告を、決定要因・規制効果・信頼性・国際標準化の観点から批判的にレビューする。企業規模、業種感応度、外資所有、輸出志向が報告の一貫した相関要因である一方、取締役会特性や収益性の知見は不安定である。開示量の増加は必ずしも説明責任の向上を意味せず、象徴的コンプライアンスや保証の後退が併存すると結論づける。

Jovita Nkechinyere Ezeji

ナイジェリア上場工業製品企業9社・2012〜2024年の117社年データを用い、社会サステナビリティ報告（SSR）が経済的付加価値（EVA）に与える影響をパネル変量効果回帰で検証した。SSRはEVAに正かつ有意な効果（β=1.599779, p=0.0012）を示し、社会サステナビリティ開示の質向上が企業価値創造に寄与すると結論づけた。新興国における非財務開示と財務成果の連関を示す実証例である。

Andin Dewi Nisaulah Azizah, Delvita Sari, Muhammad Hatta Mawardi +1

インドネシア証券取引所の食品飲料企業17社・85観測を対象に、サステナビリティレポート開示（SRDI）、知的資本（VAIC）、投資決定（総資産成長率）が企業価値（PBV）に与える影響を重回帰分析で検証。サステナビリティ報告と知的資本は企業価値に有意な影響を与えず、投資決定のみが正に有意であった。新興国市場では持続可能性開示がまだ投資家評価に直結していない可能性を示唆する。

Nataliia Pozniakovska, Bondar Mykola, Olena Tsiatkovska +3

本論文は、ナラティブ報告を独立した説明責任の概念として位置づけ、市民社会組織向けの枠組みを構築する。Dimensions収録380件の文献分析と国際非営利会計基準（INPAS 2025）の検討、ウクライナの慈善財団上位20団体の実務評価を実施。財務・非財務情報を統合した報告構造を提案し、透明性と公的説明責任の向上を図る。

Andreas Errikos Delegkos, Evangelia Arsenou, Dionisis Cavouras +2

欧州非金融企業を対象に、会計基礎数値・社会ガバナンス性能・イノベーション開示の価値関連性をOhlson枠組みで検証。パネル計量経済学とRandom Forestを併用し、社会ガバナンスと環境イノベーションは線形では企業価値と関連しないが、環境イノベーションはRFで最強の非財務予測因子となることを示す。開示タイプ・シグナル相互作用・非線形構造が市場価格形成を左右すると結論。

TUSHAR K

リオ・ティントとアングロ・アメリカンという大手資源企業2社を対象に、ESG開示が投資家シグナルや財務パフォーマンスとどう結びつくかを比較分析したケーススタディ。持続可能投資の評価軸が企業価値に反映される経路を、開示情報と市場反応の関係から検討する。抄録がなく詳細な手法・結論は不明だが、ESG開示と資本市場の連動を鉱業セクターで捉える視点を提供する。

Thi Hanh Dung Truong, Dung Tan Huynh, Đặng Anh Tuấn

ASEAN上場企業726社・2,801件のパネルデータ（2015-2023年）を用い、ESG開示が企業価値に与える影響と競争優位の調整効果をシステムGMMで検証。ESG開示はTobin's Q・時価総額・PBRすべてに正の影響を与え、競争優位が高い企業ほどその価値関連性が強まることが示された。ステークホルダー理論とRBVの交差点に位置づける実証研究。

Muhammad Aryuda Silfa

本論文は、サステナビリティ保証がステークホルダーの信頼と報告品質をいかに高めるかを、査読論文・制度文書・国際基準の質的文献レビューにより検討する。独立保証は情報の非対称性を減らし、開示の信頼性・完全性・一貫性の認識を高めるが、その効果は保証人の独立性、保証範囲・水準、透明な保証報告書、内部統制、標準準拠に依存する。ISSA 5000の登場とGRI・ISSB枠組みの発展は、報告と保証の整合を要請する。インドネシアなど新興市場ではコスト・専…

Mario Rafael Giraldi-Díaz, Lorena De Medina-Salas, Eduardo Castillo-González +1

メキシコ南東部の高生産地域の製糖工場を対象に、ISO 14040/14044準拠のcradle-to-gate LCAを実施し、炭素・水・エネルギーの3フットプリントを統合評価した。機能単位100gあたりCO2換算41.7g、淡水267.59L、エネルギー2.82MJ。収穫前焼却が炭素の43.5%、農業段階が水の98.25%を占め、バガス焚きボイラがエネルギー需要の73.3%を担う。バガスを化石燃料に置換すると工業部門の炭素排出が7〜2…

Mahnoor Alam, Syeda Zubia Naqvi, Ghulam Mujtaba +1

パキスタンのハザラ大学研究農場（約4エーカー）を対象に、IPCC排出係数を用いて農業由来のGHG排出量を活動量ベースで算定した。総排出量は1.275 t CO2eq/年で、最大排出源はきのこ栽培施設の電力使用、次いで小麦・トウモロコシの窒素肥料由来であった。太陽光灌漑により運用時のCO2はゼロと算定され、窒素利用効率改善と再生可能エネルギー導入が主な緩和策と結論づけている。

Abdelmoughit el Yazid Thaoui

スペイン・ムルシア州のラス・タラベラス採石場を対象に、2024年のGHGプロトコルおよびISO 14064-1に準拠した組織カーボンフットプリントを算定した研究。Scope1・2の総排出量は246.024 tCO₂eqで、移動機械の燃料消費が全体の80.91%を占めた。採掘量当たり0.495 kgCO₂eq/tという原単位も算出し、燃料と電力削減を中心とした改善策を提案している。

Kübra Aslan Yılmaz, Ahmet Aslan, HEDİYE CERİT

トルコ・マラティヤ県ドーアンシェヒル地区の伝統的リンゴ生産を対象に、投入エネルギーと産出エネルギーの収支、およびGHG排出に基づくカーボンフットプリントを算定した農業LCA研究。エネルギー効率指標や純エネルギー収支を通じて、農産物サプライチェーンの脱炭素余地を評価する基礎データを提供する。

Xiaoxiao He, Songsong Li, Yan Zhou

中国270都市の2013〜2022年パネルデータを用い、炭素ロックインが都市の生態レジリエンスを低下させることを実証した。デジタル産業集積の縮小が媒介経路であり、産業構造高度化と炭素排出権取引が負の効果を緩和する。人的資本が閾値を超えると影響は有意でなくなり、内陸・中小・重点環境保護都市で影響が顕著である。

Leifeng Zhang, Yanfang Lyu, Dong Wang

本論文はデジタル要因を企業生産関数に組み込み、デジタル化が炭素生産性に与える影響とそのメカニズムを技術・構造の両面から検証する。2011〜2022年の中国各省のデジタル化水準を直交射影に基づく動的評価枠組みで定量化し、固定効果・媒介・部分線形関数係数モデルを適用した。結果としてデジタル化は技術拡散・産業構造転換・エネルギー脱炭素を通じて炭素生産性を有意に高めるが、環境規制は非線形な調整効果を持ち、デジタル化と炭素生産性の関係は逆U字型と…

Sophie Chlela, Sandrine Selosse

本論文はBECCSを中心とする二酸化炭素除去（CDR）を、SDG13と水・エネルギー・土地ネクサス（SDG6・SDG7）の観点から分析する。TIAM-FRモデルと水モジュールを用い、3つの気候シナリオ下で世界エネルギーシステムの進化を評価。パリ協定シナリオでは2050年までに世界の水使用が2020年比で62〜65%増加し、BECCSは脱炭素に寄与する一方で水資源とのトレードオフが生じることを示す。