論文・プレプリント

Hichem Saidi

1990～2023年の73か国（OECD37か国・非OECD36か国）のパネルデータを用い、気候金融と持続可能な開発がCO2排出削減に有効であることをCCEP・CCEMG推計で実証。再生可能エネルギーも排出削減に寄与し、環境クズネッツ曲線仮説も確認された。

Jiayu Bao

気候リスクが株式・債券・オプション市場で価格付けされる実証結果を整理。義務開示は公的可視性を通じて排出削減効果を持ち、炭素価格の排出弾力性は約2。サプライチェーンを通じた気候ショックの伝播や、適応投資の社会的不足も指摘。今後の課題として新興市場の開示、排出権取引の拡大効果、適応と緩和の識別を挙げる。

Akif Ziya Bayrak

本論文は、OTS加盟国における銀行活動（貸出・投資など）が温室効果ガス及び炭素排出に与える影響を実証分析したものである。銀行の融資先企業の排出量への影響や、金融政策の環境効果を検討している可能性が高い。具体的な結果は不明だが、金融セクターの気候変動への関与に示唆を与える。

M. Aulia Rachman, Shanty Oktvilia, Dwi Rahmayani

本研究は、ASEAN-6諸国における金融包摂が炭素排出に与える影響を、2013～2019年のパネルデータを用いて分析。金融包摂指数の3側面（アクセス、利用可能性、ユーザビリティ）のうち、貸出の利用可能性が高いほど炭素排出が増加することを発見。GDPや貿易開放度も排出を増加させる一方、金利は抑制効果を持つ。政策含意として、グリーンタクソノミーやTCFD導入を通じた低炭素開発への資本配分を提案。

Hanjin Li, Yang Li

本研究は高汚染産業を対象に、グリーンファイナンスが環境情報開示に与える影響を実証分析。開示水準の向上が資金調達に寄与する可能性を示唆。

R. Ahmed

本研究は、パキスタンの再生可能エネルギー分野におけるグリーンスクーク（GS）とESGコンプライアンスが持続可能なインフラ拡大に与える影響を検証。233名の管理者・投資家・政策立案者への調査データに構造方程式モデリングを適用し、GSが再生エネ開発を支援するが、ESGフレームワークと組み合わせることで効果が最大化されることを示した。ESGコンプライアンスは透明性と説明責任を高め、国際基準との整合性を強化する媒介役を果たす。

Ge L.

本論文は、中国30省のデータを用いて、グリーンファイナンスと技術進歩が生態学的パフォーマンスに与える影響を分析している。実証結果は、グリーンファイナンスと技術進歩が生態学的パフォーマンスを向上させることを示しており、政策への示唆を提供する。

Altunina V.V.

本論文は、グリーンファイナンスシステムの開発における現在の動向と方法論について概説している。実践的な事例を交えながら、制度設計と実施の課題を考察する。

ul Rehman K.

本研究は、先進国を対象に金融政策の不確実性がグリーンファイナンスのレジリエンスに与える影響を、Wavelet Quantile-on-Quantile手法を用いて分析した。結果は、不確実性の高まりが短期的にグリーンファイナンスを脆弱にするが、長期的には適応力を示すことを示唆している。

P. M V

本研究はインドの低炭素・包摂経済への移行における持続可能な金融とクリーンテック起業の役割を探る。記述的・探索的研究で、文献とデータからグリーンボンド・ESG投資・クリーンテックスタートアップの成長を示す。政策支援と消費者意識の向上が持続可能性を促進している。

A. K. Alsharidi, Abiodun Toheeb Emiola

本研究は、金融発展、金融包摂、フィンテックの3要素からなる金融エコシステムが、炭素排出と再生可能エネルギー導入に与える影響をOECD22カ国のデータで実証分析した。金融発展単独では排出を増やすが、包摂やフィンテックと組み合わさることで排出削減と再エネ促進に寄与することを発見した。この効果はパリ協定以降顕著であり、包摂的・デジタルなグリーンファイナンスへの構造転換を示唆する。

Srivastava S.

本論文は、サステナブルファイナンスの促進に向けてTISM（Total Interpretive Structural Modeling）フレームワークを提案・分析している。経済回復との関連性を強調し、実務的な示唆を提供する。

Shan Chen, Tianhao Yi, Shuyu Xue

本研究は、中国の株式市場において、企業の炭素強度と気候政策不確実性（CPU）へのエクスポージャーが資産価格にどのように影響するかを調査した。一変量ポートフォリオ分析により、高炭素企業が有意に高い平均リターンを得るカーボンプレミアムの存在を確認した。一方、CPUとリターンの無条件関係は有意でないが、二変量分析ではカーボンプレミアムとCPUプレミアムの強い相互作用が明らかになった。特に、低炭素企業や非エネルギーセクターでCPUプレミアムが負…

Xu Q.

本論文は、中国の都市パネルデータを用いて、グリーンファイナンスが二酸化炭素排出量に与える影響を時空間的に分析している。結果は、グリーンファイナンスがCO2削減に有意に寄与することを示し、その効果は地域によって異なる。

Grumann L.

本論文は、再生可能エネルギー投資におけるグリーンファイナンスのジレンマを複数ケーススタディで分析する。リスクとインパクトのトレードオフを考察し、グリーンファイナンスの実践に示唆を与える。

Wang W.

本論文は2016年から2022年までの米中グリーンファイナンス協力をテキスト分析により実証的に分析したものである。具体的には、両国の政策文書や協定の内容を計量的に解析し、協力の実態と進展を明らかにしている。

Le T.D.

本論文は、グリーンボンド市場間の動的な波及効果を分析し、投資家センチメントがこれらの市場に与える影響を調査する。この研究はグリーンボンド市場の相互連関性と投資家行動の関連性を明らかにする。

Khan A.

本論文はグリーンボンドと大気汚染の関係を国際データで分析し、新興国への示唆を提供する。発行されたグリーンボンドが大気質改善に寄与するかどうかを検証し、政策・投資判断の根拠を示す。結果はグリーンファイナンスの効果測定に貢献する。

Manuel A. Zambrano‐Monserrate, Luccas Assis Attílio, Gonzalo Hernández Soto

本研究は、128か国パネルデータと動的空間ダービンモデルを用い、国際気候資金がGDP当たりCO2排出量に及ぼす空間的効果を分析。短期的・長期的に負の関連があり、直接効果と間接効果（波及）が確認された。緩和資金の方が適応資金より効果的で、所得グループにより結果が異なる。

Rafael Gondim Tomaz, Márcio Laurini, Adriano Barasal Morales

ブラジル株式市場においてカーボンリスクプレミアムが存在するかを検証。2000-2022年の1282社データを用いて、Brown-Minus-Green(BMG)因子が統計的に有意な負のプレミアムを示し、グリーン資産は低い期待収益率、ブラウン資産は高い期待収益率となることを発見。セクターレベルでも多くの産業で有意なカーボン移行リスクが確認された。投資家や政策立案者に含意。