論文・プレプリント

Niña Isabelle S. Castillo, Ariel Miguel M. Aragoncillo, B T Magadia +2

本研究は、再生骨材（RCA）と籾殻灰（RHA）を部分置換した低炭素コンクリートのゆりかごからゲートまでのライフサイクルアセスメントを実施。10%RHAと100%RCAの組み合わせでGWPを7.55%削減し、圧縮強度も確保。輸送や前処理を含む感度分析で結果の頑健性を確認し、循環型材料戦略の有効性を示した。

Aline Romboux, Sophie Trachte, Tom De Mil

本研究は、ベルギー・ワロン地域の気候・土壌条件に適した竹種の適応性を検証し、竹を断熱材として利用する可能性を探る。竹は成長が速く、木質繊維や粒状、複合材として利用でき、低炭素で循環型の改修に貢献する。研究は農業的検証、材料特性評価、建設技術開発、環境評価の4つの要素で構成され、竹の断熱材としての性能と産業実現可能性を評価する。

Andres A. Torres-Acosta

本研究は、低クリンカーコンクリートの耐久性を考慮したライフサイクル持続可能性評価フレームワーク（Relative LCSI）を提案。サービスライフ、GHG排出、コスト、維持需要を統合し、埋蔵炭素削減が耐久性低下で相殺される可能性を示す。18のコンクリートシステムを評価し、耐久性を考慮した低炭素技術の評価方法を提供。

Chengjiang Li, Xiu Gu, Quande Qin +4

アジア・欧州間の海運回廊では、バイオ燃料が短期的に最も有力で、温室効果ガス排出を31～47%削減できる。2040年以降は電解燃料が競争力を持つため、段階的戦略が有効。IMOネットゼロ枠組みに沿った政策提言。

Muzhan Lyu, Zhuohang Li, Rui Liu

本論文は、カーボンピークとカーボンニュートラル目標が高エネルギー消費産業の移転を促し、地域経済のレジリエンスに与える影響を分析する。中国の政策文脈を想定し、産業再配置と経済的適応力の関係を考察する。

Dabwiso Sakala

サブサハラアフリカの木炭生産がバイオーム別の炭素動態に与える影響を、動的植生モデルと機械学習を用いて評価。高バイオマス地域での炭素損失と回復期間の長期化、土地利用変化が主要因であることを示し、地域別の持続可能な戦略を提案。

Marcus Vinicius da Silva Neves, Alexandre Szklo, Roberto Schaeffer

本稿は、従来のEROIでは捉えきれない脱炭素化時代のエネルギー評価に対応するため、拡張エクセルギーに基づくエネルギー投資収益率（Ex-EROI）を提案する。熱力学の第一・第二法則を統合し、エネルギー品質とライフサイクル全体の資本・運用・環境コストを考慮する点が特徴である。脱炭素化、環境持続可能性、エネルギーアクセスと affordability を評価する強力なツールとして位置づけられる。

Enric Tello

本稿は、農業システムが環境危機の一因であると同時に解決策の重要な一部であると主張する。生態経済学の社会代謝と物質・エネルギー流会計を応用し、農業生態系を自然との共同生産として捉える。循環型エネルギー分析と多様なEROIを用いて、過去の太陽ベースの有機農業から化石燃料依存の農業を経て、21世紀の新たな太陽経済への移行を描く。

Mariusz Baranowski

本論文は、ポーランドの電力部門脱炭素化の複雑さを分析し、2040年までの発電構成の予測を評価する。石炭の割合が2015年の87%から2040年には9%に低下し、再生可能エネルギーが53%に拡大する一方、ガス火力の3倍増による炭素ロックインのリスクや、2030年以降の原子力依存の課題を指摘する。移行ガバナンスには、グリッドの回復力、エネルギー貯蔵、空間的正義の確保が重要と論じる。

Hamdi Khalfaoui

EU-27のパネルデータ（2015-2024）を用い、PSTRモデルでエネルギー転換と経済成長の非線形関係を分析。エネルギー生産性の閾値（4.956 €/kgoe）を下回ると効果は非有意だが、上回ると成長を促進。気候投資は独立した閾値ではなく、調整変数として作用し、成熟市場では代替効果が見られる。

Christian Mari, Francesco Causone, Simone Franzò

本研究は、イタリアのコンドミニアム管理者を対象に、再生可能エネルギーコミュニティにおけるアグリゲーターとしての役割を調査した。170人の管理者への調査に基づき、関与は中程度であるが不均一であり、教育レベルや技術的背景が意欲に強く影響することを示した。大規模組織の管理者ほど補完的ビジネスに積極的で、スケーラビリティには金銭的インセンティブよりも専門的スキルと組織能力が重要であると示唆する。

Louis Delannoy, D. Murphy

本書は、正味エネルギー分析（NEA）の最新の進展を統合した包括的なレビューであり、EROI概念を中心に、プロセスベース会計、産業連関分析、ハイブリッド法などの手法を整理する。さらに、進化生物学や産業生態学など隣接分野との関連も探求し、統合評価モデル（IAM）への統合など応用と新たなフロンティアを提示する。エネルギーと持続可能性の学生や研究者に有用なリソースである。

Juwairia. R. Quazi

英国の気候技術企業13社のリーダーへのインタビューに基づき、気候変動対策の技術革新を推進するリーダーシップの実践を探求。システム思考と複雑性理論を用い、価値観、協働、データ駆動の研究開発、倫理的資金調達、エコシステム形成など7つのテーマを抽出。複雑適応系としてのダイナミックなフィードバックループが継続的革新とレジリエンスを生むと結論。

Angie Bexley

本稿は、インドネシアのクリーンエネルギー投資促進策（グリーンタクソノミー、グリーンボンド、保証メカニズム等）を分析し、民間資金動員のためのデリスク装置が不平等を拡大する可能性を指摘。G7支援のJETPを含む政策の社会的影響を考察する。

Nugroho Setyo Utomo, Hermanto Siregar, Koes Pranowo +1

石油ガス業界は、原油価格の高変動とネットゼロ移行の二重の混乱に直面し、既存企業の財務安定性が脅かされている。本研究はPRISMA 2020に基づく系統的レビューで、23件の研究を統合し、財務レジリエンスの決定要因（資本構成、流動性、グリーン設備投資、収益性、原油価格変動、金利、炭素価格など）を整理。財務ディストレスからレジリエンスへの視点転換を提案し、動的パネル（GMM）で検証可能な研究課題を提示する。

Michele Manfroni, Louis Delannoy, Sandrine Mathy +4

本稿は、統合評価モデル（IAM）における産業エネルギーの扱いを批判的に検討し、エネルギーと物質の連関、資本ストックへの体化エネルギー、採掘や資源品質低下による上流制約を十分に捉えていないと指摘。需要駆動・価格制約型のモジュールはEROI低下や生物物理的制約を無視し、大規模転換に必要な労働・材料・土地・資本の再配分を表現できない。社会代謝的枠組みへの統合と探索的ツールとしての活用を提案する。

IRAMBONA Gael

本論文は、脱炭素移行がなぜ自己加速する場合と外部支援に依存し続ける場合があるのかを説明する「移行自律化閾値（TAT）」枠組みを提案する。社会技術システムが内部能力を蓄積し、閾値を超えると内生的に持続する段階へ移行するとし、非補償的幾何平均を用いた移行自律化指数（TAI）を導入する。デンマーク、ドイツ、中国、米国、インドの5経路への応用と反証可能な予測を示す。

Maria Stadler, Elisabeth Dütschke, Sven Alsheimer

ドイツの550自治体への調査に基づき、都市のエネルギー・気候移行における社会革新（SI）の多様性を分析。知識共有や情報キャンペーンが多い一方、新たなエネルギー生産方法は少ない。制度的な能力やアクター間の交流機会がSIの多様性を高めることを示す。

Gireesh Nair, Erik Eklund, Thomas Olofsson

本論文は、スウェーデン北部におけるエネルギーコミュニティ（EC）の課題と機会を、多層的視点（MLP）フレームワークを用いて分析する。限られた規制、複雑な許認可・税制、低い電力価格、長い暖房期間、低い日射量がEC普及の障壁となっている。EU指令の改正がECを促進する可能性があり、高緯度地域での普及には明確な規制、財政的インセンティブ、適応したビジネスモデル、制度的支援が必要と結論づける。

Tristan Martin, Iñigo Capellán‐Pérez, Juan Manuel Campos-Rodríguez +1

本論文は、エネルギーシステムモデルを用いて、化石燃料から再生可能エネルギーへの移行に伴うエネルギー・材料要件を動的に評価する新手法を提案。2060年までの再生可能エネルギー普及シナリオをシミュレーションし、再物質化による効率向上の相殺や、気候行動とシステム存続可能性のトレードオフを指摘。過渡期のシステム全体EROIが5:1未満となり、緑の成長パラダイムの実現可能性に疑問を投げかける。