論文・プレプリント

Emily J. Chua, Hilary I. Palevsky

本論文は、海洋二酸化炭素除去（mCDR）の監視・報告・検証（MRV）におけるコストと複雑さの課題に対し、低コストな酸素センサーから算出できる水生生態系代謝をMRVツールとして提案する。代謝測定はリアルタイムで炭素循環と生態系機能の統合的洞察を提供し、環境管理で実績がある。沿岸生態系での測定を統合し、mCDR評価の課題を解決する方法を示す。酸素ベースの代謝を炭素フラックスに変換するには酸素-炭素比の制約があるが、実用的なモニタリングツール…

D J Tjandra, M M C Sengke, W Wangidjaja +1

本研究は、インドネシア・ジャカルタの3階建て住宅を対象に、フライアッシュベースのジオポリマーコンクリートを用いた場合の体化炭素削減効果を分析した。Karbonara.idの炭素推定ツールを用いたA1～A5ライフサイクル評価の結果、従来のコンクリートと比較して56.08%の削減（483.25 kgCO2e/m3）が確認された。熱帯地域の住宅において構造設計を変更せずに低炭素材料を適用可能であることを示し、持続可能な都市開発（SDG11）に…

Joseph M. Nash, Grant M. Domke

本研究は、米国森林調査データを収穫木材製品（HWP）の炭素推定に統合し、森林生態系との一貫性を改善する手法を提示する。1900～2024年の期間で、北部湖沼州のHWP炭素蓄積量は製品使用中で277.0 MMT C、最終処分場で155.2 MMT Cと推定された。この手法は国・州レベルのデータを活用し、HWP推定の精度向上と不確実性低減に貢献する。

Qiance Liu, Xin Ouyang, Wensong Zhu +6

建築物の材料強度（MIB）の全球データベースを構築し、31種類の材料についてkg/m2で統一した3051件のデータを収集・標準化。MIBは床面積や高さの増加による上昇圧力が軽量材料の使用で相殺され、現在の平均は1464.3 kg/m2で1920年以前と同程度。材料構成はレンガ・木材から鉄鋼・セメント・砂・石へシフト。このデータベースは循環型・低炭素建築への移行に資する。

RESHMY JOHN, JOBY GEORGE, SHIJITHAMOL S +2

この研究は、同じG+2階の商業ビルをRC造と鉄骨造で設計し、BIMを用いて材料数量を推定し、ICEデータベースの排出係数から体化炭素を比較した。鉄骨造はRC造より約50%高い体化炭素を示したが、リサイクル性や工期短縮など長期的な持続可能性の利点がある。材料選択とBIM手法の重要性を強調している。

Yassine Charabi

AIの急速な展開は、そのインフラ建設による初期の排出が削減効果を上回るため、短期的に気候目標への圧力を高める。10,000回のモンテカルロシミュレーションにより、2031年後半まで累積炭素負債が続き、最大2.85ギガトンのCO2に達することが示された。

Edward Missanjo, Henry Kadzuwa

マラウイのLULUCFセクターにおける2018-2022年の炭素動態をIPCCガイドラインと衛星データを用いて定量化。森林減少率の低下と再成長により総排出量が10.29%減少。森林が排出の79%を占める。誤差4.16%と低く、炭素市場や気候報告に貢献。

Alexis Ruiz-González, Sylvestre Delmotte, Frédérika Nadon +3

カナダ・ケベック州の62の乳牛農場を対象に、総排出量および土壌・樹木の炭素蓄積変化を考慮した正味排出量を推定。総排出量の変動係数は14.6%で比較的小さいが、正味排出量では33%と大きく、炭素隔離が農場間の差に強く影響することが示された。高泌乳量、飼料中デンプン含有率、土壌粘土含有率が低排出強度と関連。

Usman M Muhammad, Aminu Nasiru, Shehu L Ibrahim +2

本研究はIPCC Tier 1aプロトコルを用いてナイジェリアの反芻動物（牛、羊、ヤギ）からの温室効果ガス排出量を推定した。1998年から2022年にかけて、家畜頭数と排出量が大幅に増加しており、牛が最大の排出源であった。特に腸内発酵由来のメタンが主要な排出源であり、改善された飼養戦略や遺伝子改良、堆肥管理などの対策が緊急に必要である。

L. Nguyen, D. Phan

ベトナム上場企業7社の70の年次・サステナビリティ報告書（2015～2024年）を縦断的比較言説分析し、デジタル化がカーボン報告において修辞的に利用される様子を調査。運営上可視的な排出を持つ企業は「時間的緩衝」、サプライチェーンを介した排出の企業は「境界変位」としてデジタル化を利用し、実質的な脱炭素化と乖離することを示した。

Richmond Owusu-Mainu, Emmanuel Awusi, Alex Agyemang Asante

この論文は、炭素会計が環境持続可能性に与える影響を45件の査読研究に基づいてレビュー・実証分析した。炭素会計と炭素透明性が企業の環境パフォーマンス向上に大きく寄与することを示す一方、Scope 3排出量の算定におけるデータ品質と方法論の一貫性の欠如を指摘。より効果的な炭素会計実践のための規制枠組み強化、技術革新、人材育成を提言している。

Gururaj Devarhubli

インドの著作権協会のウェブサイトをカーボン監査した結果、平均2.49 g CO2/ページビューと高く、グリーンホスティングだけでは不十分であることが判明。デジタルカーボン開示の義務化やCSR活用を含む政策提言を行い、グリーン情報システム理論を拡張。

William E. N. Austin, V.V. Kumar, Minal Pathak +25

本論文は、2024年1月にインド・グジャラート州で開催されたワークショップに基づき、インドのブルーカーボン生態系（マングローブ、海草、塩性湿地）に関する10の優先課題を特定した。気候変動緩和・適応、生物多様性、地域社会への利益を考慮し、標準化された方法と長期モニタリングを含む5段階のロードマップを提示する。インドの国が決定する貢献（NDC）への統合や、国連持続可能な開発目標への貢献を目指す。

Canada Foundation for Innovation

本論文は、森林再生（植林）による二酸化炭素排出のオフセットが環境品質向上に寄与する可能性を検討する。気候変動緩和策としての有効性や炭素隔離量の評価に焦点を当てている。

Yang Zhang, Wei Pan, Vorada Kosajan

炭素価格を考慮し、低炭素鋼を用いた鋼モジュールの体現炭素とコストの変動を分析。建設分野での脱炭素化とコスト効率の両立に貢献する知見を提供する。

Canada Foundation for Innovation

本論文は、従来の炭素会計システムの限界を克服する新たな企業向けカーボンアカウンティングシステムを提案する。提案システムは、スコープ1、2、3排出量の統合管理を可能にし、リアルタイムデータ収集と自動算定機能を備える。日本の企業実務に即した設計であり、開示制度との整合性を重視している。

A. Ameray, D. S. Pureswaran, J. Laganière +1

カナダ東部ケベック州の森林で、トウヒノタマバエ被害後の救出伐採が長期的な炭素収支に与える影響をモデルシミュレーションで評価。救出バイオマスをバイオエネルギー、短寿命・長寿命製材に振り分けた場合、長寿命製材で温暖化条件下でのみ中性に近づくことを示した。代替効果を除けば、救出伐採の炭素削減効果は限定的。

Rosa Duarte, Sara Miranda-Buetas, Cristina Sarasa

本研究は多地域間産業連関表（1995-2015年）を用いて、グローバル・バリューチェーンへの参加が炭素排出強度に与える影響を分析。後方連携（上流からの調達）と排出の正の関係を示し、上流の脱炭素化の重要性を指摘。中国が主要な投入供給国であることも明らかにした。

Shan Long, JingLu Li

本研究は、中国南京市を事例に、2000年から2020年までの土地利用変化が炭素排出・吸収に与えた影響を分析し、SSP-RCPシナリオ下での2030年の将来予測を行った。土地利用シミュレーションとカーボンアカウンティングを統合し、土地転用効果と内部強度変化効果を区別する手法を提案。建設用地の拡大と排出強度の増加が純排出増加の主因であり、全シナリオで2030年の排出量が2020年を上回る結果となった。持続可能な土地利用政策への示唆を提供する…

Danni Zhang, Bo Zheng, Yue He +4

本論文は、150の社会経済・政策シナリオに基づき、21世紀末までの土地利用変化によるCO2排出の国家別経路を、簡略化地球システムモデルOSCARを用いて生成した。森林減少と再成長が排出変動の主因であり、政策のタイミングと野心度が強く影響する。2030年までの森林減少ゼロ目標達成により、累積約30PgCの除去が可能である一方、正味の森林面積バランスは依然として排出源となる。中国とインドネシアで最大の吸収源が生じると予測され、ブラジルとコン…