論文・プレプリント

Liang, Na, Ji, Yongsheng, Xu, Jing +4

本論文は、スルホン化ポリスチレンと第4級ポリスチレンからなるコンパクトなJanus膜をセパレータとして用い、酸性とアルカリ性の電解質を同時に利用できる水系スーパーキャパシタを提案している。セル電圧2.2V、比エネルギー20.06 Wh/kgを達成し、さらに40-50 Wh/kgの性能も示唆しており、安全で低コストな蓄電技術の発展に寄与する。

LI Jiaxiu

中央アジア5カ国（カザフスタン、ウズベキスタン等）を対象に、LMDI分解法でCO2排出の影響要因（経済成長、エネルギー強度など）を定量化し、経済成長と排出のデカップリング状況を比較分析した研究。世界第3位のエネルギー基地である同地域の低炭素化に向けた政策含意を導出している。

Xu Tianhao

本論文は、ゼロカーボン熱エネルギーの需給ミスマッチを解決する季節間蓄熱システムについて、不可逆性評価方法を提案し、蓄熱槽内の冷熱混合現象を解析する。中国北部の都市地域暖房を想定し、年間を通じて回収した低グレード廃熱を季節蓄熱で活用する可能性を示す。カーボンニュートラル達成に向けた建物・都市エネルギーの鍵技術となる。

Wang Zhiqiang

新疆の水・エネルギー・炭素結合システムを、2007・2012・2017年の産業連関表に基づき、環境産業連関分析と生態ネットワーク分析で解明。要素間の連鎖効果と生態圧力の伝達を定量化し、地域の持続可能な発展に向けた示唆を得た。研究は地域規模の資源管理と炭素削減政策に貢献する。

Cheng Lanhua¹, Yang Xianming^1,2, Wu Xinyan³

黄河流域の77都市を対象に、都市コンパクト性と炭素排出性能の関係を多指標評価と空間分析で検証。適度なコンパクト性が低炭素・高品質な発展に有効であることを示し、都市計画への政策的示唆を提供。

Huang, Mr. Xi, Lixiang Zhang, Huang, Mr. Yuxin +3

本研究は、鉛冷却高速炉と超臨界CO2ブレイトンサイクルを結ぶプリント回路熱交換器（PCHE）について、高圧CO2と低圧鉛ビスマス共晶の圧力差による破損事故を数値シミュレーションで評価した。安全設計上の重要な知見を提供する。

Gilon, Thomas, Rüdt, Daniel, Usher, Will +1

このプレゼンテーションは、オープンソースのエネルギーシステムモデリングに関する研修資料で、経済ディスパッチ問題の定式化（パラメータ、変数、制約、目的関数）の基本を解説する。さらに、フレームワーク・モデル・モデリングワークフローの違いと、PyPSAおよびPyPSA-Eurの具体的手法を紹介している。再エネ統合やエネルギー転換の分析に活用できる入門的内容。

Abdulla Al-Haddad

本稿は、エネルギー転換の進展により、地政学的な価格リスクが石油・ガスなどの燃料からリチウム・コバルトなどの重要鉱物へ移行していると論じる。再生可能エネルギーやEVの普及に伴い、重要鉱物の供給集中が新たな国際リスクを生み出すことを示唆している。

Regina, Elaine, Sabila, Tafia, Diez, Tomas +2

バリ島セランガンのグリーン水素村プロジェクトを事例に、技術開発とコミュニティの社会的・文化的実践を並行して進め、構造的なフィードバックで統合するデュアルトラック手法を提案。バリの伝統的な統治構造であるバンジャールが、エネルギートランジションの基盤となりうることを示した。2年間の参加型アクションリサーチにより、技術偏重では見えない設計パラメータを抽出した。

Holmes, Till, Foslie, Sverre Stefanussen, Backe, Stian +1

産業用プロセス熱を3温度レベルで捉え、地域暖房網・電力系統と結合した線形最適化モデル。ドイツの地域を対象にCO2排出上限強化下でのコスト最適な脱炭素経路を5年区切りで導出し、熱貯蔵と産業-地域暖房間の熱交換の効果を定量化する。

Dan Liang, Hongxing Zhang, Zhenchuan Niu +13

北京と西安の2大都市で、エディー共分散法と年輪放射性炭素を用い2020-2024年のCO2排出変化を定量化。全都市でCO2フラックスが減少し、2021年比で北京21.6%、西安41.2%減。化石燃料起源CO2の減少が主因で、石炭から電気・天然ガスへの転換とEV普及が貢献。

Aygul Salmanova, Francesco Nicoli

欧州6カ国、9,026人を対象とした実験により、太陽光・風力・原子力・持続可能な未指定プロジェクトに対する市民の態度と行動のギャップを分析。態度は技術間で大きく異なるが、実際の市民参加は低労力行動に集中し、態度と行動の乖離が確認された。

Meng J, Hu L, Harris J +2

本研究は160カ国以上の太陽光発電（PV）と陸上風力の設置費用軌跡を再構築し、新興国におけるコスト収束が技術アーキテクチャに依存することを示した。モジュール型のPVでは新興国の学習率（中央値27.5%）が先進国（18.0%）を上回る一方、サイト固有性の高い風力では逆転する。2050年までの予測では、政策介入によりPVのコストギャップは解消可能だが、風力には地理的な下限が存在する。

Belay Sitotaw Goshu, Muhammad Ridwan

エチオピアのCRGE枠組み（2010-2023年）における気候緩和策を評価。再生可能エネルギー（水力中心）と植林により34,006 tCO₂の排出削減を達成したが、GDP成長に伴う排出増加により正味効果は限定的。農業から産業・運輸への構造転換が顕著で、絶対的デカップリングは農業と産業で見られたが、運輸は再結合。全体では相対的デカップリングを維持し、排出原単位は大幅に改善した。

Kazy Mohammad Iqbal Hossain

バングラデシュの繊維・アパレル産業の温室効果ガス排出の約81%を占める蒸気ボイラーの電化を評価。高温度ヒートポンプ（HTHP）はLCOHが12〜30USD/GJと最も低く、現状のグリッドでも排出削減効果がある一方、電気ボイラーはグリッド脱炭素後に有効。2050年までにプロセス熱のGHG強度を90%以上削減可能な段階的ロードマップを提示。

Moiz Mansoor

本論文は、AI産業の構造的なエネルギー危機を分析。ハイパースケーラーの設備投資は年間3550億ドル超、データセンター電力消費は2030年までに1000TWhに迫る。解決策として原子力調達や液体冷却、モデル圧縮等をレビューし、効率改善が需要を拡大するジェヴォンズのパラドックスを指摘。エネルギー危機はクリーンエネルギー移行を加速させる可能性があると論じる。

Wei He, Daoping Wang, Hanqi Yan +2

本論文は、AI導入が各経済セクターの運用エネルギーに与える影響を定量化。米国データを用いたモンテカルロ分解により、商業部門では削減、産業・運輸部門では増加と、正味変化がセクター間で乖離することを示した。全米のAI導入による正味エネルギー変化は+2.16Qと推定され、データセンター電力の約3.6倍に相当する。英国への適用も検討。

Alexander Zahar

パリ協定の目的に基づき「エネルギー移行」を定義し、各国の温室効果ガス排出報告と実績を評価。移行は一部欧州諸国に限られ、自己決定原則に依存する弱いコミットメントが課題。

Reyes Cerda, Pablo, Cea Morales, Kerven

本データセットは、チリ国家電力システム（SEN）における再生可能エネルギーの出力抑制に関する公開データを統合し、検証済みリレーショナルテーブルにまとめたオープンデータセットである。日次テーブル約29万件、時間別テーブル約690万件の記録を含み、2022年1月1日から2026年5月31日までの連続期間をカバーする。300の発電プラント（太陽光75、風力56、水力169）をカバーし、各プラントのメタデータ（容量、所有者、地域等）を提供する。

Jihun Kook, Jung-Wook Park

本論文は、再生可能エネルギーの大量導入に伴う電力系統のコンバータ駆動安定性問題に対して、摂動空間における相互作用感度フレームワークを提案する。従来の感度解析では捉えられない、擾乱後のモードと状態の相互作用再構成を解析可能にし、制御調整による安定性向上の因果関係を明らかにする。高次元動的ネットワークの一般的な解析基盤を提供する。