論文・プレプリント

Henn D.

農業部門のネットゼロ経路において、循環性（資源循環）対策が経路のレジリエンスを高めることを示す研究。気候変動下での農業脱炭素の頑健性に着目する点が特徴。抄録がなく詳細な手法・知見は不明。

Ou T.C.

新規コミュニティのネットゼロ建築物を対象に、マイクログリッドを活用したカーボンニュートラル運用を技術面・経済面から統合評価した研究。再生可能エネルギーと蓄電を組み合わせた建物群の脱炭素運用の実現可能性とコストを示す。抄録がなく詳細は不明だが、建築・地域エネルギーの脱炭素設計に実務的示唆を与える。

Ahmad Syahmi Haikal Adzka, Nia Namirah Hanum

建設業の脱炭素に向け、インドネシア・デポックのレストランを対象に、竹を構造材として用いた実用建築の単一ケースを定性分析した。黒竹を柱、ロープ竹を曲線部材に使い、ijukと籐の結束、陶器被覆コンクリート基礎と金属屋根で湿気対策を行うハイブリッド構法を提示。竹の実現可能性は素材そのものより、樹種選定・接合・防湿の「構成」次第だと再定義する。荷重試験や定量LCAは未実施。

H. Shafaghat, Jonathan Arhimaa Wärn, Shima Holder Hjort +2

架橋ポリエチレン（PEX）の接触熱分解において、触媒種がナフサ・ディーゼル炭化水素の選択性に与える影響を検討した。活性炭（AC）とベントナイト（BENT）はナフサ・ディーゼル双方に、活性バイオ炭（ABC）は主にディーゼルに選択的だった。高酸性ゼオライトとの比較から、中程度の酸性度が選択的転換に重要であることが示された。

Khagan Mirzazada

本論文は、アゼルバイジャンが水力・太陽光・風力を中心に低炭素エネルギーへ移行する可能性と課題を検討する。太陽光・風力の変動を水力が調整する役割や、バイオ・地熱など他の再エネの可能性も論じる。炭化水素収入への依存、制度・インフラ・経済的制約を指摘し、政策改革と投資、再エネ統合の必要性を結論づける。

M. MarcJim, Mariano, Ying-Ying Lu

本論文は、オーストラリアのネットゼロ排出（NZE）達成に伴う構造変化を、世界経済と豪州経済を表す2つのCGEモデルを連結した二段階統合アプローチで分析する。NZE達成により世界GDPは5%、豪州GDPは3.95%減少し、資本・労働投入も低下する。エネルギー部門は変革的だが他産業には混乱的で、電力は年1.45%増加する一方、非エネルギー部門は削減コスト増で縮小する。NZE到達速度によりGDP影響は大きく変動する。

B. Pratiwi, Gonda Yumitro

インドネシア・バリ州のネットゼロ2045プログラムを事例に、協働ガバナンスの有効性を検証。州予算125億ルピアと村落基金・CSR等22.4億ルピアを投じ、屋根置き太陽光と共同バイオダイジェスターを導入し排出削減を達成。制度的コミットメントやハイブリッド資金調達など5つの政策を提言するが、協働ガバナンスは漸進的革新には有効な一方、構造的変革には弱いと指摘する。

J. Shan, Chengjun Wang

社会技術レジーム層に基づき、技術革新・政策支援・エネルギー消費行動・市場環境がエネルギー転換性能に与える複合的影響をfsQCAで分析した研究。技術革新主導型と革新・行動主導型の二つの改善経路を特定し、総合性能と下位性能では最適化戦略が異なることを示す。地域ごとの背景に応じた転換計画の策定を提言する。

Selvakumar P, M. Sivaraja, Gayatri Kumar +1

本レビューは、デジタル化の急増に伴いデータセンターのエネルギー需要が拡大する中で、グリーンガバナンスの重要性を論じている。効率性、再エネ調達、循環経済、透明性を意思決定の中心に据えることで、データセンターは気候目標の阻害要因ではなく脱炭素の実現要因となり得ると主張する。ハイパースケール拡大のパラドックスを、エネルギー効率基準や再エネ調達義務を通じて均衡させる枠組みを提示する。

Martin Tremčinský

本論文は、蓄電池を単なる貯蔵技術ではなく、断続的な再生可能エネルギーを市場で交換可能な形へと変換する「情報装置」として捉え直す。仮想バッテリー、ビットコイン・アズ・バッテリー、系統用蓄電池の3事例を通じ、会計・評価・価値化という価値評価実践がエネルギーを物質的条件から抽象化し商品化する過程を分析する。エネルギー転換は、エネルギーの循環を統治する知識実践の変容でもあると論じる。

Keshav Krishnan, Ronit Mazumdar, Shreyas Kondapuram +2

ビットコインマイニングやAI学習などの柔軟な電力負荷が、電力網の炭素排出を増やすか減らすかを、ディスパッチと長期投資を同時に解く理論モデルで分析。排出量変化は価格と費用の純粋な比率で表され、需要分布に依存しない均衡閾値が導出される。余剰再エネのみで稼働する契約下では炭素最適なディスパッチが実現するが、利潤最大化ルールでは大規模負荷は常に排出を増やす。安価な再エネが限定的な領域でのみ炭素削減が成立する。

Muhammad Rizki Aflahul Muzhidin, Sahat Hutajulu, Yos Sunitiyoso +1

インドネシアの鉱業が公正で持続可能なエネルギー移行にどう貢献できるかを、文献レビュー・政策分析・二次データの三角測量で検討。付加価値化と脱炭素、投資加速とガバナンス、輸出競争力と生態系、国益と地域分配という4つの緊張を特定。環境保全・社会正義・経済変革・適応的ガバナンスの4本柱と5つの政策経路（鉱山・精錬電力の脱炭素、ESG連動許認可、地域価値捕捉、電力・気候計画との整合、移行指標の制度化）を提案する。

Vitalice Octor Ouma

本論文は、ケニアの電力部門を対象に、集中型送電網拡張と分散型ユニバーサルアクセスの技術・経済・環境トレードオフを35年間（2020-2055）のモデリングで定量評価した。2040年までの深い脱炭素化と2035年までの電力アクセス普遍化を両立する最小コストの電源構成を導出し、ETIPとKNESの長期資本・運用支出を比較する。オフグリッド容量膨張の技術的要因を特定し、政策整合性の提言を行う。

Wang Hui, Heng Chen, Haotian Zhang +4

再生可能エネルギー主体の電力系統を対象に、揚水発電（PSHP）の多目的最適運用フレームワークを構築した研究。水文期間と日射条件別の典型シナリオを設定し、エネルギー供給量・需給マッチング・炭素削減効果を評価。中国西北部の大規模水風光基地のケースでは、揚水導入により日次供給量が13.77〜38.38%増、需給偏差が最大72.26%減、炭素削減効果が5.49〜26.53%向上した。

Yongle Zhang, Wenqing Xu, Yixi Wang +5

中国鉄鋼業の12の新興技術と2の既存技術について、物質・エネルギーフローと技術経済パラメータを収集し、排出係数と削減供給曲線に基づく評価枠組みを構築した。CCSが最大のCO2削減ポテンシャルを持ち、環境便益を考慮すると複数技術で削減コストがマイナスとなる。技術ポートフォリオにより省エネ・NOx・粉塵除去やCO2・SO2・PM2.5削減の最適構成が異なることを示した。

Herrmann, Matthias, Fleuchaus, Paul, Godschalk, Bas +3

本論文は、オランダ・ベルギー・デンマークなど133の既存ATESシステムの資本コストを分析した。容量増大に伴い単位容量あたり資本コストは低下し、2MW以上で約300€/kWに収束する。他の季節熱貯蔵と比べATESは体積・貯蔵エネルギーあたりコストが最も低く、地質条件が適するサイトでは優先検討に値する。

Passamonti A., Bombarda P., Pachai A. C. +3

ドイツ・ボーフムのFraunhofer IEGで、高温ヒートポンプ（HTHP）と季節性鉱山熱貯蔵（MTES）を組み合わせた実証システムが構築された。太陽集熱器で夏季に坑内水を60℃まで加熱し、冬季にHTHPで120℃の熱を取り出して地域熱供給網へ供給する。500kWのHTHPと約2万m3の貯留層を用いた試験が成功裏に完了し、再生可能熱による脱炭素化の実現可能性を示した。

Younes Ben Zaied, Wided Mattoussi, Alessandro Marra

本論文は、エネルギー転換を促す技術変化が経済内部の要因（価格・政策・研究開発投資）によってどのように方向づけられるかを理論的に分析するものと推測される。誘導的技術変化（directed technical change）の枠組みを用い、炭素価格や補助金などの政策が低炭素技術へのイノベーション配分をどう変えるかを示す可能性が高い。抄録がなく詳細は不明だが、脱炭素経路と政策設計の理論的基盤に関わる研究である。

Simone Marsiglio, Tatyana Perevalova, Marco Tolotti

反環境主義的な政策環境下でのエネルギー転換過程をマルコフ連鎖モデルで分析した研究。タイトルからは、政策の後退や政治的抵抗がエネルギー移行の経路・速度にどう影響するかを確率的にモデル化する試みと推測される。定量的な遷移分析により、政策逆風下でも移行が進む条件や停滞リスクを評価する枠組みを提示する可能性がある。

Sachi Nandurkar, Caitlin Grady

F1の2030年ネットゼロ公約を、公式サステナビリティ報告データに基づくシステムズ・シナリオモデルで検証した。静的計算機と2024〜2030年の動的シミュレータの二方式で7つの介入策を評価し、50%削減は中程度の行動で達成可能だが、ネットゼロには全レバーの最大化とSAF品質・供給に依存する残余排出のオフセットが必要と示す。対話型ダッシュボードも提供する。